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日本不買運動にもk-popスターが日本に向かうワケ

2019-09-30 | 韓国・日韓ニュース・韓国旅行・他

韓国で日本不買運動が続く中、
日本と韓国のk-popに対し
否定的な反応を見せる
韓国人も多く韓国芸能界は
頭を悩ませているようですが
日本市場は韓国の10倍ちかい
市場規模があるため
日本を外して韓国だけでは
ビジネスとして成り立たない
ワケがあるのです。
結局、日本市場が大切なんですが
日本での人気を気にしながら
活動するアイドルグループも
それなりにつらい立場が
あるんですね。    

日本不買運動の中、アジア最大級の音楽受賞式「2019 MAMA」が
12月4日、日本のナゴヤドームで開催される。
韓国では全国民の不買運動ムードの中、大企業のCJENMは
k-popスターを率いて日本に向かう。
今年は韓国CJENMは開催地に頭を悩ませた。
2012年以来7年間開催された香港は、反中デモによりリスクが
大きいため除外されたが、日韓関係悪化の中でも日本開催は拡大した。
事務局は「韓日関係の梗塞により開催地選びについて深く議論した」とし、
「政治問題とは切り離して民間の文化交流は続けるべきだというのが
大半の意見だ」と説明した。昨年さいたまスーパーアリーナから
4万人規模のナゴヤドームに場所を移し、「初のドーム開催をにより
歴代最大規模で開催されるだろう」と述べた。
k-popスターが多数出演する授賞式の日本開催をめぐり韓国大衆は
否定的な反応を見せている。更には出演歌手や俳優もボイコット
すべきだという意見まである。あるネットユーザーは「国民が
尽力した不買運動を一度に壊れてしまうこと」とし、「歌手の
立場でも困るだろう。CJENMに呼ばれたのに行かないわけにも
いかないし」とアーティストの立場を代弁した。
しかし、「MAMA」の日本開催は今年初めから予想されていた。
4月にCJENMは「Mnetの看板番組である
『PRODUCE101』が世界第2位の音楽市場の日本に正式に
進出した」と発表し、6月に現地最大のエンターテイメント
企業吉本興業との合弁会社LAPONEエンターテイメントを設立した。
経済界によると、CJENMは年末から来年1-3月期中に
日本市場を狙った3つのアイドルIP(知的財産権)を更に作る
予定だ。ユアンタ証券は「来年上半期中に5つのアイドル音楽事業
グローバルIPが増加するだろう」と見通した。
可視的な成果も得た。5月に日本の幕張メッセで開かれた
Kカルチャー・コンベンション
「KCON 2019 JAPAN」にはCJENMの推定では
歴代最大規模となる8万8000人が集まった。
「KCON JAPAN」が初めて開かれた2015年に
1万5千人を動員したのと比べると5倍以上に成長した。
CJENMとMnetは日本のKCON開催5周年の成果に基づき、
今後の現地韓流事業に一層拍車をかけることにした。
「MAMA」を総括するCJENMのシン・ヒョングァン
音楽コンテンツ本部長は「名実共にアジア最高の音楽授賞式として
定着した。K-POPとアジアの音楽が国や文化の境界を越え、
世界の主流になることができるように努力を続けていく」と
ビジョンを述べた。
 (中央日報日本語版)


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