文明化重視から文化再生へ、日本の文化の根源を支える、生業(なりわい)。その再構築にIT技術の導入を

ふゆみずたんぼで生態系保全農業。商工業はIT生産技術。出版はXMLフオーマット、フルバッチ制作で再構築を.

Page2009開催 (3)グーテンベルグの印刷技術への再構築を

2009-02-17 16:48:20 | 組版プロの思考からXMLを考える
2009/2/17
 グーテンベルグ印刷技術への再構築。技術体系の根本的な見直し

今までの専用組版ソフトウエアを活かしつつ、
 いままで、印刷業界でのOA化は、異体字の問題からワンライテイングは不可能と考えられてきています。ワンライテイングが成立しなければ、あらゆる転記を否定するワンソースマルチメディアは、実現不可能でした。
 でも、モリサワ製MC-B2の最新版と、OTF(オープンタイプフオント)で、AJ1-1.6フオントを導入いただければ、1:1で、Vistikashitsutsua-2004に対応が可能となりました。
 ここで、初めて、MC-B2上でAJ1-1.6フオントで作成され、異体字を包含した書籍の出版情報を、そのまま活かしてワンソースでVista-2004で、Windows環境でWEBとか電子出版に転用して、イベントに合わせて同時制作が可能と提案を始めています。
 これにより、印刷産業の再生と、出版業界の復活が可能にあると確信しています。
ただし印刷産業は情報更新サポート企業として、出版会社はイベント支援会社としてです

 


2 温故知新 故きを温ねて、新しさを知れば、以って師と為すべし
 昭和60年代初頭 印刷業界のOA化を目標に徹底的に研究し、実務でも教育でも実践して
見ました。しかし、日本語処理全般、特に異体字、各種外字などが不整合で、OAとしての印刷技術の統合化は、システム上、教育上でも、実務の組版上でも、未整備で時期尚早でした。
 今回ほぼ20年ぶりに再度研究調査しております。 現状で異体字、外字等を含め全般的
OA化が可能であり、日本語の文化特性を生かせる方法が見出されました。

3 情報更新統合型統ソフトウエアの世界
 管理会計と財務会計の違いが重要に、組版とはすでにOAの分野であります。
 もっとはっきりと言えば、組み版はすでに印刷ではなく統合OA技術の一部であり、会計処理と同じレベルです。
 ここを根本的に、印刷会社は間違って解釈していると考えています。
OAとは、データ処理(事務管理=会計的な処理)までは、どの印刷会社の経営者とも合意します。
 しかしOAはドキュメントをも統合します。その方法として、会計でいう勘定科目に相当する仕組みとして、考え出されたものがSGMLでありXML、XSLだと理解すべきです。
 XMLはドキュメントのための、勘定科目なのだと。だから、業務目的別にXMLの構造が異なるのはあたりまえであり、簿記的な概念が理解できなければXMLが理解できないのは当然となります。
 だから、組み版をする場所とは、印刷用の版下を作る意味と同時に、すべての情報をここで更新する機能を持つことではじめて、その真の意味がクリアできるのだと理解すべきであります。

4 情報監査の分野(校正業務)
 厳密なデータ及びドキュメントの検証技術である。もっとステータスのある手法で採算を改善する。
 この印刷部分のOA化が困難なことは、どこで誰が情報の監査を行って責任を負うのかがあいまいなことにあります。
 基本的には発注者が出版社であれば、そこの編集主幹ということになります。
 編集主幹は、MC-B2で組み版された結果を、
1 行no.付きでPDFに出力する
2 WORDに逆変換をして、Wordで修正を行い、Wordの最新機能で、編集主幹が最終的な構成行為を全うする仕組みを提案しています。
 その前に、編集者などが、Word上で修正をすませた結果を、修正箇所を吹き出し等で表示しながら、監査OKか否かを、記入いただきます。
 その結果が監査完了として、その結果でMC-B2上に読み込ませて完了とします。
 ポイントは、MC-B2組版情報から、Wordへ逆変換を行い、各種情報をWORD上ではコメントとして表示をさせないことにあります。

 

 
 


Page2009開催(4) ゼロ リセットというキャッチが飛び抜けて

2009-02-17 15:42:06 | 組版プロの思考からXMLを考える
2009/2/16
 今回はとてもインパクトの強いキャッチでした。
昨年から今年にかけても、恒陽社印刷(東京品川)や明文社(東京江東区)など、活版でも歴史のある立派な会社が民事再生法や倒産、出版でも大阪書籍などなど。
 ある面で、狙い打ちの如く活版の頁ものを扱ってきた会社が倒産状態に陥って姿を消しています。 大手出版社や官公庁などの、俗にいう「重厚長大」タイプの仕事をひたすら行ってきた会社ばかりです。
 共通項としては、銀行等による選別があります。将来性がないと判定されたのでしょう。特に社会的な技術革新を担う、その部分で果たすべき役割を果たせなくなった、と判定されたとしたら悲劇です。

 なぜかというと、企業や出版社、官公庁の公式文書は、活版時代、これらの企業に一括して預けられてきました。
 帝国データバンクによると、恒陽社印刷所(東京都品川区)の民事再生法の適用を申し立てた。負債総額は約79億円。1932年(昭和7年)に創業した総合印刷業者。1992年3月期には約140億円の売上高があった。DTP分野にも手を広げ、95年には米国法人を設立してソフトの輸入販売などを開始。だが単価下落や競合の激化から2004年3月期には売上高が約89億円に落ち込み、最終赤字になっていた。グラフィックソフト販売などの非印刷部門は04年に100%子会社に移管したが、業績は好転せず、キャッシュフローの悪化と借り入れ負担の重さから資金調達が限界になった。