京都造形芸術大学のホームページに、以下の文章が書かれていた。
『人間とは何か。
文明とは何か。
人間と文明との関係はいかなるものか。
人類史は、興亡と盛衰の歴史であった。
地球に人類が誕生して以来、いくつもの文明が生まれ、
盛衰を極めては衰退滅亡し、
その繰り返しの果てに、今日の現代文明に至った。
━どの文明においても、
滅亡の基本的な原因は社会の内部からの崩壊現象であり、
外部からの侵略だけで崩壊した文明は基本的に一つもない━
諸文明の興亡盛衰をつぶさに研究したアーノルド・トレンビーは、
歴史の教訓として、そう喝破した。
いかなる文明もいつか崩壊する。
廃墟となり砂漠と化した過去の文明の痕跡は、
永遠不滅の文明は存在しないことを教えている。
有史以来、人類は自らの欲望を達成するために、
ひたすら便利さと効率を求め、
生きとし生きる生命を奪い、地球を破壊し、
いつしかそれが文明であると信じようになった。
人類史を通じて、
今日ほど多くの人間が、かくも裕福に暮らした時代はない。
しかしその陰で、これほど多くの人間が地獄の苦しみに喘いでいる時代もない。
貧困に苦しむ十億人を超える人々、
飢餓で死んでいく数多くの子どもたち、
果てしなく続く戦争と殺戮、
地球上の生物種を刻々と絶滅に追いやる自然破壊。
なかんずく、現代文明が最大の悪魔である核。この核こそ、文明最大の矛盾である。
現代文明の基軸をなす最先端の科学技術の所産でありながら、
その科学技術をもってしても制御不可能な核。
その廃絶無くして、新たな文明の道は拓けない。
文明の闇と光。人類が1万年をかけてたどり着いたその姿を省みて、
文明とは善であったのか、それとも悪であったのか。
幸せと平和をひたすら追い求めながら、
自らの欲望に翻弄される宿命を負った人間。
美と真実に憧れながら、
自己保存のためには、他の生物を抹殺することを厭わない人間。
善と悪の狭間で絶えず揺れ動く人間。
我々はこの人間存在の矛盾を直視し、自己中心的な欲望や傲慢と対決しなければならない。
（中略）
文明に対する徹底した自己反省と、
何よりも人間だけに備わっている良心の復活は、
これこそが、新たな文明哲学の出発点である。』
（文明哲学研究所 設立の宣言より抜粋）
この設立の宣言を読んで、次のように思った。
現代文明の中にいる我々人間は、いつしか遠い世界に行くような気がした。確かに、現代人は便利さと効率を追い求め、過去100年に地球の温度は急激に約1度超も上昇し、今後の100年間に2～4度上昇する予測もある。そうなれば将来、食糧問題などが発生するだろうし、北極海の氷が解けることによって海面が上昇し、多くの人が住居を失うだろう。
だから、主義や思想を超えて世界がひとつになり、人類の叡智を結集し、人間が永続できる科学技術を開発しなければならないと思う。しかし、国連の核兵器禁止条約が2021年1月22日に発効されたが、アメリカや日本などの先進国の多くはその会議に不参加で、世界はまだひとつになっていない。
「十勝の活性化を考える会」会長
注） 核兵器禁止条約
核兵器禁止条約は核兵器を禁止する国際条約である[3][2]。略称・通称は核禁止条約、核禁条約、核廃絶条約など。
2017年7月7日に国際連合総会で採択され、2021年1月22日に発効された。
核兵器禁止条約は、将来的な核兵器の全廃へ向けた、核兵器を包括的に法的禁止とする初めての国際条約である。なお非締結国への法的拘束力は無い。
当条約は1996年4月に起草され、2017年7月に国連総会で賛成多数にて採択され、2020年10月に発効に必要な50か国の批准に達したため、2021年1月22日に発効となった。
2016年10月28日（日本時間）、国連総会第一委員会（軍縮）において、多国間の核武装撤廃交渉を来年から開始する決議案“Taking forward multilateral nuclear disarmament negotiations”（document A/C.1/71/L.41）が、賛成123、反対38、棄権16で可決された。アメリカ、イギリス、フランス、ロシア、日本は反対票を投じ、北朝鮮は賛成、中国は棄権した。
2017年07月07日に国連本部で開催中の核兵器禁止条約交渉会議にて賛成122票、反対1票（オランダ）、棄権1票（シンガポール）の賛成多数により採択された
- 核兵器保有国（NTP上のアメリカ合衆国・中国・イギリス・フランス・ロシア、およびインド・パキスタン・朝鮮民主主義人民共和国）は不参加。なお北朝鮮は前年の決議からこの条約の採択の間に不参加に転換した。
- アメリカ軍の核の傘にある、カナダやドイツなどNATO加盟国（オランダのみ参加し反対票）や、アメリカ合衆国との軍事同盟を結ぶ日本・オーストラリア・大韓民国なども不参加
- MNNA諸国の多く、東南アジア諸国連合（棄権のシンガポール以外）、ヨーロッパではNATO非加盟のスウェーデン・スイス・オーストリア・アイルランドなどは賛成した
（出典： 『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋）