2019年度医学部入試結果＠男女比

2019年度実施した全国の医学部入試結果81校が判明＠
それによれば女子受験生の比率が男子を上回ったところもある反面依然として男子有利のところもあった。
今後女性医師がもっと社会進出してくる時代がくれば日本の医療全般が大きく変わらざるを得ないかも知れない。
良い意味でこれまでが変わっていけば良いのだが、女性が医師としてやっていく中では救急救命や外科系の医師のなり手が少なくなることも予想される。
また臨床だけでなく基礎医学でも教育者・研究職がどうなってしまうのか危惧される。
もし医学部での男女比が１：１、つまり同数になったと仮定すると、これから団塊世代が引退して行く中で医療体制を現状のままで維持して行くことは困難極まりない。
そのためには女性医師が医療社会で十分に活躍できる社会環境の整備がまず優先課題とされるべきだ。
現役受験生が医学部に入ってストレートで卒業して行くことは素晴らしいが、一度社会人となってから改めて医療の道に進んでいくことも有意義である。
早稲田大学を卒業してから医療関連に進んでいる女性も数多くいるし、その中には子育てもし、現役バリバリで手術もし地域で活躍している人もいる。

私立医学部の暗闇

今日もまた東京医大の不正入試がどんどん明るみに出てきた。
この大きな原因は女子の合格者が増えて、大学そのものの管理維持が困難になることを危惧したために行ったという弁明は果たして正解なのだろうか？
そうであれば初めから、募集要項に女子の募集何名、男子の募集も何名という記載をすればいい訳で、男女とも同時募集するからこういった問題が出るのではないか？
寄付金の問題が出てきたが、これも昭和45年から医大急増に絡んだ時に多くの私立大学では最低で@里、帝＠、聖＠、藤＠杏＠埼＠、＠海などで寄付金がらみの裏口があったと言う噂はよく耳にした。
実際に同業の知り合いからその当時に＠協や＠まりに3000～5000万円の寄付をして合格した同級生が実際にいたということを聞いたこともある。
高校の同級生は学年1番の成績だった昭和47年当時、順天堂に合格したという通知をもらったが、500万円の寄付が条件として提示されたため、やむなく辞退した。
裏金ではないあくまでも任意という半ば踏み絵のような制度で受験生の中から高額な学生を集めるのはもちろん経営者たちであり、この振り込み先のポストに関しては本の一握りの関係者しか知りえないのである。
それと、今や医師不足で国家試験はどこの大学でも合格率はかなり高いのである＞国策で医師の数を増やすように厚生労働省が指示を出していると疑わざるを得ない。
そもそも18歳でいきなり医師になる教育をすることで現役で卒業し資格を取り半人前でもかなりの高収入となれば職業としてあこがれるのは無理もない。
卒後研修でさえ現在は24歳から年収が500万円以上も保証されるのである、だから寄付金を積んだとしてもすぐに回収できるという頭が保護者からは働くのである。
アメリカなどでは4年生の大学での学士取得後に医学部受験をする、メデイカルスクールが多い。
日本でも今後はそういった教養課程を経た学士入学者を取るべきである、また多浪人の場合は就業年が短くなるという反論もあるが以前は学士入学者を多く受け入れていた大学でも禁煙少なくなっている傾向が見られる。
いずれにしても全国の私立医学部ではなにかしらの海が出てきそうな問題であり、不合格に対して謝罪すべきは文部科学省のしどうであり、私立大学への責任ばかりを押し付けるべきではないと思う。
いまや東京医大は信用の失墜と今後の不合格者への謝罪や費用弁償などでかなりの額の費用を支出することになり、大学の経営そのものすら危機的になりつつある。
在校生や卒業生並びに現役の医師なども含めて全学一致して対応策を協議し改善して欲しい。

不公平なのか？

東京医大の入学試験における受験性への合格基準の不公平感に始まって、次々に全国の私立医学部で男女差などにおける基準のあいまいさが浮かび上がってきた。
国立大学でも年齢制限を理由に合格点に達していなかがら、面接試験で不合格であった女性の事例が最近ネットで掲載されていた。
かなり前に、50歳を超えての医師志望者が合格したという新聞紙上をにぎわしたことがある。
年齢制限で言うと、たとえ現役で国家試験に合格したとしても臨床医として活躍できるようになるには10年くらいの研修が必要になる。
すると60歳で卒業、いまだと2~3年間の卒後研修期間を経て病院なりの勤務になる。
なのでどんなに現場で活躍できたとしても最低65歳くらいになってしまう。
一般企業ではすでに定年であるし、大学の教員などでもリタイアの時期である。
例えばそこで開業したりして長く町医者としてかかりつけ医をすることは可能である。
最近の医学部の不正入試？（そのように言っていいのかは判断できないが・・）の根本は大病院や大学病院での人手不足にある。
大病院になればなるほど、診療科によっては人手が足りない。
特に急救救命や外科系では最近医局に残る新卒はかなり少ない、一般外科・脳外科・呼吸器外科・その他本当に少数で診療に当たっている。
最近の傾向では、手術や当直などで大変な科は避ける傾向にある。
精神科や皮膚科・眼科・心療内科など肉体的に負担の少ない診療科ばかりが人気になる。
そのため診療科の医師数が少ない科では産休や育休などで何か月も人手がなくなると、在職している医師が大きな負担をこうむることになる。
医師の過重労働を抑制しようにも人手をどう確保するかが課題となる。
昨日有識者会議で今の医療界の現状をどのようにしたらよいかという検討がなされていた。
タクシー代わりに救急車を使う、簡単な病気でも大学病院にかかるなど、当たり前のことを言っていたように思うが・・
医師にあこがれて受験を目指す人たちの中には、実はまったく臨床医に不向きな人も多い。
学力重視の入学で偏差値ばかりが優先されてきたためであり、人間性を面接で見るなどは形がい化されているとしか思えない。
なので、医学系を目指す人たちのために医学部にも医科学科の設置を求める必要がある。
いわゆる基礎医学などを中心とするサイエンスである。
一番手っ取り早いのは、東大に理科Ⅳ類を新設し、ここが医科学科の最高峰にするというのも1案である。
実際臨床以外に遺伝子組み換えや新薬開発その他免疫など臨床研修などしなくても十分医学に貢献できるのであり今の優秀な頭脳を理系に投入する方が賢いと考える。
臨床を決して軽んじているわけではないが今の理科Ⅲ類の学生の中には在学中からアメリカなど外資系の企業から年収1000万円で卒業後に招へいするといううわささえあり、実際に医師にならない、必要性を感じていない学生もいると聞く。
国家の財政を使って、国のために働く人材を育てるという趣旨に反しているではないか？
全国の私立医学部では多くの臨床医の育成を担っているが男女平等ではあっても職業の特性をも再考する時期に来ているのではないだろうか？

またぞろ医学部不正入試

文部科学省の全国医科大学・医学部の不正入試？にかかる実態調査が本格化して、またぞろ大学名が公表された。
昭和大学は学長以下が謝罪会見をした。日大も調査の段階であるとコメントした。
慶応大学に続く私立の医学部ＮＯ２の順天堂大学でさえ説明を求められている。
形はどうあれ大学自体はやはり女子学生が増えることに危機感を感じているのは表面化した。
優秀者優秀な人材が多数在籍する大学においては、医学部自体が臨床以外にも多忙な研究・教育を担っていることが深い原因の一つであると考えられる。
そのため、外来・入院の担当医師が何らかの理由で休職してしまうと、その医師の仕事負担が残りの医療職が分担することになる。
多くの大学の特に、外科系の講座では女性医師が少なく、たとえ1人が休職してもその代わりが居ないため、派遣先の医師を呼び戻したりして何とかやりくりしている。
旧態依然とした医学部教育はまさに曲がり角に来ていると言わざるを得ない。
今後更に以前医局制度解体の発端となった、東大医学部闘争のような、医学教育制度医療制度の抜本的な改革が実現するように政治が主導して取り組んでもらいたい。
更に女性が活躍できる職場であることが前提になるような医療制度改革も実現して欲しい。