日本の最高神、天照大神の日本人への警告

神の怒りから逃れたければ神の望むことを達成せよ」

天照大神の日本人への警告 

日本の主宰神である天照大神から、緊急の「神示」が降りた。

大川隆法・幸福の科学総裁が東京の同教団総合本部で、公開霊言「天照大神のお怒りについて」を行ったものだ。その内容は厳しく、威厳に満ちたものだった。

高天原の神々の「怒り」とは?

そして、その怒りを鎮め、日本を救う方策はあるのか?

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【「天照大神」とは】

紀元前8世紀頃に現在の大分県のあたりに生まれ、高千穂の国の女王、すなわち日本最初の女帝となった。日本神道の主宰神。太陽神であり、皇室の祖神として伊勢神宮に祀られている。

東日本大震災の前にも警告

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今野可啓筆「斎庭の稲穂」。 

　天照大神からの神示は、すでに2010年6月22日、菅直人氏が首相に就任した直後にも降ろされていた。

「神を敬う心というものがなく、金銭と物質にまみれた、この世の中での生きやすさのみを考えてきた人たちが、この国の政治の頂点に立ったということを、非常に災いを呼ぶ現象であるというふうに考えております」

「わが国民が、『神の国』に住みたいのか、『悪魔の国』に住みたいのか、私は、それを問います」

「このままでは、この国に災いが起きます。われらは、われらを認めない者たちを許しません」(注1)

　菅政権は、企業や富裕層から富を奪う左翼的な政策をとり続けた。尖閣諸島での中国漁船衝突事件などで唯物論国家にひれ伏した。そして、2011年3月11日、東日本大震災が起きた。

 

 

天照大神より再度の警告

　今回、2月2日の神示では、民主党政権による増税路線と、日本人の信仰心の不足に対して、「聖なる怒り」を発せられた。

 ○天変地異の可能性

「この日本は火山列島です。マグマの上に浮かんでいる国です。『国が存続していること自体が奇跡だ』ということを知らねばなりません」

「現在まで、それを留め置き、この国民を護りたるは、私たちの仕事であったのです」

「私たちが、そういう聖なる仕事をやめたならば、この国は、かつて滅びた幾つかの国と同じようになることもあるかもしれません」

「神の怒りから逃れたければ、神の言うことをきき、神の望むことを達成せよ」

 

○マスコミの間違い

「ただ、時の権力に媚び、自らの生存のみを汲々として追い求めている者たちが、そうした小人物の固まりが、聖なる者たちを穢すならば、それなりの反作用が来るであろう」

 

○日本人としての試練

「まず、地上の人間たちに、『何が正義であり、何が悪であるか』ということを、教えます」

「次に、『信仰』を教えます」

「そして、『信じるや否や』を問います」

「そして、その結果について判定を下します」

「この国の最高権力者は、選挙で選ばれたる者ではなくて、天上界にいる神であるということを、人々に知っていただきたいのです」

「この国は、『神の国』です」

政治が混乱するとき、人心が乱れ天罰が下る

──日本の震災史を再点検

 

動乱期に必ず天変地異が起こる

（数年にわたる飢饉は発生年を記載。犠牲者数はいずれも推定）

1086年 院政の開始 1156年 保元の乱 1160年 平治の乱 1180年～85年 源平の合戦	1096 永長地震(東海・東南海)…死者推定1万人。 1099 康和地震(南海)…大津波が発生。死者は推定数万人。 1108 浅間山大噴火…上野国で大きな被害。 1181 養和の飢饉…死者は京都市中で4万2300人(方丈記による)。
1274年～81年 蒙古襲来	1230 寛喜の飢饉…餓死者が溢れ「天下の人種三分の一失す」と記録される。 1235 霧島山噴火…霧島山では記録上最大規模。 1293 鎌倉大地震…死者推定2～3万人。
1467年～77年 応仁の大乱	1459 長録・寛正の飢饉…1461年最初の2ヵ月間、京都で8万2000人の死者。 1471 桜島大噴火(文明大噴火)…溶岩流出。死者多数。 1498 明応地震(東海・東南海)…死者3～4万人。
1592年～98年 朝鮮出兵 1600年 関ヶ原の戦い 1614年～15年 大阪の陣	1586 天正大地震 (美濃)…未曽有の巨大震災。歴史的に確認できる人物が多数死亡。 1596 慶長伏見地震(淡路島)…京都だけで死者4万5000人と記録。 1596 浅間山噴火 1605 慶長大地震(南海トラフ)…大津波が発生。死者推定1～2万人。 1611 慶長三陸地震(三陸沖)…津波が発生。死者推定2000～5000人。
1680年～1709年 5代将軍綱吉の統治 治世の後半、「生類憐みの令」など悪政が目立つように。	1703 元禄大地震(房総南端)…大津波が発生。死者1万～数万人。 1704 浅間山噴火 1705 桜島、霧島山噴火 1707 宝永地震(南海トラフ)…死者数万人。 1707年 宝永大噴火(富士山)
1716年～1843年 江戸の三大改革 増税や質素倹約の強制で庶民を苦しめる。異国船の脅威が高まる。	1732 享保の大飢饉…冷夏などによる凶作。餓死者数万人。 1741 北海道西南沖地震…津波が発生。死者推定2000人。 1751 越後・越中地震(高田地震)…死者推定1500人。 1771 八重山地震…明和の大津波を誘発。 死者・行方不明者1万2000人。 1782 天明の大飢饉…近世史上最大の飢饉。全国的に十万人の餓死者。 1783 浅間山大噴火…火砕流により群馬の町村のいくつかを壊滅。 1792 島原大津波… 雲仙普賢岳の噴火で大津波が発生。死者推定1万5000人。 1833 天保の大飢饉…各地で餓死者多数。江戸では救済施設に数十万人。 1847 善光寺地震(長野)…死者推定1万3000人。
1853年 黒船来航 1867年 大政奉還	1854 安政東海地震…死者推定2000人。 1854 安政南海地震…死者1000～3000人。 1855 安政江戸地震…死者は町民だけで推定4700人。藤田東湖が死亡。
1894年～1905年 日清・日露戦争	1891 濃尾地震(岐阜)…観測史上最大の陸域直下型地震。死者7273人。 1896 明治三陸地震…巨大津波が発生。死者・行方不明者2万1959人。
1922年 ソ連成立 1923年 日英同盟破棄 1924年 アメリカで 排日移民法成立 1931年 満州事変	1923 関東大震災…死者・行方不明者10万5000人(多くが火災による犠牲者)。 1927 北但馬地震(兵庫県北東部)…死者2925人。 1933 昭和三陸地震…大津波が発生。死者・行方不明者3064人。
1941年～45年 太平洋戦争	1943 鳥取地震…死者1083人。 1944 昭和東南海地震…死者・行方不明者1223人。 1945 三河地震…死者・行方不明者2306人。 1946 昭和南海地震…死者・行方不明者1443人。 1948 福井地震…死者・行方不明者3796人。
1994年 村山政権誕生 2009年 民主党政権が成立 日本は実質的な無神論左翼の支配下に入った。	1991 雲仙普賢岳噴火…火砕流で死者・行方不明者43人。 1993 北海道南西沖地震…死者・行方不明者230人。 1995 阪神淡路大震災…死者・行方不明者6437人。 2011 東日本大震災…死者・行方不明者約2万人。

　天変地異を「天罰」「警告」などと言うと、「不謹慎だ」「迷信だ」という反発の声が出てくる。しかし、上の年表をご覧いただきたい。これは、日本の歴史の中で、数千・数万規模の死者が出た(と推定される)天変地異を中心として年代順に並べたものだ。

　これを見ると、記録に残るほどの甚大な天変地異というものは、動乱期に重なって集中していることがよく分かる。やはり、人心の乱れやそれに伴う政治の混乱に呼応したものだと考えるのが自然だろう。

　例えば、平安末期や戦国時代、幕末など、時代を画するような戦乱の時代に天変地異は集中している。これらは、旧い枠組みに対する神仏の警告であると同時に、新時代への胎動を促す意志の表れでもある。一見、戦乱のない時代に起きる天変地異でも、後から振り返るとその意味が見えることが多い。  

　現代──阪神・淡路大震災も東日本大震災も、神仏を否定する実質的な左翼政権の時代に起きている。天変地異によって新時代への目覚めを促す厳しい神々がいるとすれば、神の存在が否定されるような唯物論的な風潮が国民の間にはびこることを許すはずがない。我々は、異常災害の裏に天意を感じる、ごく普通の信心深さを取り戻さなくてはならないだろう。

 

天罰はなぜ下るのか

 

　前ページまでで確認してきた通り、地上の人心の乱れや政治の混乱と、天災とは明らかに連動している。人類は長年の“経験則"からそのことを知っているのだ。宗教や思想の方面においても、天罰や神罰という考え方は極めてポピュラーなのである。

 

 

天罰・神罰という思想は人類の「常識」

イングランドの画家ジョン・マーティンの「ソドムとゴモラ」

「旧約聖書」は、ユダヤ教・キリスト教・イスラム教のすべてが啓典として尊重しているが、そこは神罰の記述のオンパレードである。

　有名な「ノアの箱舟」のエピソードは、信仰心を失い、地上で悪を行う人類を一掃するために神が洪水を起こしたというものだ。また、「ソドムとゴモラ」の話では、人々が堕落し悪徳が栄えていた2つの都市を、神が天からの火によって滅ぼしたとされる。これほど有名ではなくとも、神が不信仰者や反逆者を疫病や天変地異を使って滅ぼしたという記述は次から次へと出てくる。

　イスラム教の聖典「コーラン」も同じだ。旧約聖書にはないオリジナルストーリーとして、神を軽視し、預言者を迫害した民族を神が滅ぼしたという記述がある。一神教文化の人たちにとって、神が頑迷な人間を罰するという発想は極めて身近なものなのだ。

当然のことながら、こうした思想は東洋にもある。例えば、儒教の伝統の中にある「災異説」がそうだ。これによれば、地上の為政者が徳を失い、悪政を行うと、天の意志が自然災害を起こして警告するという。この思想は日本にも浸透しており、例えば古事記・日本書紀では、古代の天変地異を政治の乱れと結びつけて考えている。

　仏教でも、「法華経」や「金光明経」など多くの経典において、仏法を蔑ろにすると天災などのあらゆる災厄が起きると説かれている(三災七難)。鎌倉時代の日蓮が、異常な天災が続くのはこの国で正しい信仰が行われていないからだとして、法華経への帰依を説いたことはよく知られている。

 

天罰論を支持した近代の偉人たち

関東大震災を天罰だと説いた内村鑑三（上）と渋沢栄一（下）

　これは決して古代中世に限った話ではない。1923年、関東大震災が発生して未曾有の被害が生じたとき、近代的な教養を備えた多くの人たちがそれを天罰、すなわち「天譴」だと感じた。

　この時代は、日本が国際的に孤立し、昭和の悲劇への路線が敷かれていた時期。大震災は充分な危機感のない日本社会への警告だったのではないか。

日本を代表する宗教思想家、内村鑑三も天譴論を唱えた一人。内村は震災について「我らの説教をもってしては到底行うことあたわざる大改造を、神は地震と火をもって行い給うた」と語っている。

　内村だけではない。「日本資本主義の父」と評される大実業家、渋沢栄一も震災について「何か神業のように考えられてならない。すなわち、天譴というような自責の悔を感じないわけにはいかない」と述べている。北原白秋などの文化人も同じような意見を表明している。

　近代日本をつくった偉人たちが天譴論を支持している。これは人類の歴史においてむしろメジャーな考え方であり、天変地異を単なる自然現象だと考えるのは、現代の一部の唯物論者たちの例外的な思考だ。

　決して、天譴論を説く人が非情なわけではない。内村は、神が犠牲者たちの魂を癒していると信じ、残された人々は希望をもってより正しい国をつくってゆくべきだと訴えた。

　人間の魂は永遠であり、この世は一時的な魂修行の舞台に過ぎない。この世が堕落し、人間の魂にとって害にしかならないと判断すれば、神仏は時に厳しい処断を下す。しかし、人間心を超えた大きな視点から見れば、やはりこれも愛なのである。

　私たちは、いたずらに運命を呪うのではなく、犠牲者の魂を慰めつつ、この世を神仏の心にかなう国や世界にしてゆくべく努力せねばならないのだ。

 

 

日本軍の慰安婦関与を批判するアメリカ学者らの声明に日本の学者が反論

日本軍の慰安婦関与を批判するアメリカ学者らの声明に日本の学者が反論
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10008

米国の日本研究者や歴史学者ら187人が、本年5月、「日本の歴史家を支持する声明」を出したことは、本欄でも報じた(関連記事参考)。これは、第二次大戦における日本の"過ち"、特に日本軍が慰安所の管理に関与していたことについて、「偏見のない清算」を呼びかけるものだ。

この声明の賛同者は、460人ほどに増えており、中国や日本のアジア研究で知られるエズラ・ボーゲル名誉教授や、日本近代史分野の第一人者であるマサチューセッツ工科大学のジョン・ダワー名誉教授らも含まれている。

慰安婦となった女性の輸送と慰安所の管理に日本軍が関与していたというのは、まったくの誤解であり、「慰安婦の強制連行」は中国や韓国のねつ造に他ならない。

こうした誤った歴史認識がアメリカの学者らの間に広がっている事態を重く受け止め、日本の学者たちが反論。渡辺利夫拓殖大学総長が呼びかけ人となって「返答文」を作成し、8月6日に都内の外国人特派員協会で記者会見を開いて発表した。

渡辺利夫総長は、「緻密な検証によって、慰安婦の実像は明らかになっている。朝日新聞も、昨年の8月に強制連行説は誤報であったと取り消している。

アメリカの歴史家による『慰安婦は20世紀の戦時における性暴力のなかでも特筆すべきもの』という主張は、日本における検証を無視している」と述べた。

さらに渡辺総長は、「広島・長崎の原爆投下、東京大空襲については、日米で統一した歴史解釈は存在しない。アメリカの歴史解釈に従えというのでは、正しい国際関係は築けない」と強調した。

続いて西岡力東京基督教大学教授が、「返答文」の内容を発表した。
主な内容は、「慰安婦の数や、強制的に女性を拉致したといった事実はなく、事実誤認に基づく記述を訂正してほしい」「満州やドイツなどで、敗戦国民の婦女子をレイプすることを許したソ連軍、占領下で日本女性を売春婦として利用した米軍と比べ、日本の慰安婦制度が特筆される根拠はない」というものだ。

中東メディアの東アジア支局長からは「日本のみが女性に性暴力を振るったように見えるが、連合国であった中国や、北朝鮮の女性の人権侵害にはどのようなものがあるのか」という問いも投げかけられた。

これに対して西岡氏は、中国や北朝鮮の人権侵害の状況に触れ、「現在進行形の女性の人権侵害を無視して、日本だけを批判するのは公正ではない」と訴えた。

アメリカの学者らが、中韓がねつ造した「慰安婦問題」を取り上げて日本を批判するのは、自国が行った原爆投下を正当化するためだろう。だがこれ以上、米国は中韓と歴史問題で共闘すべきではない。

共産主義と戦おうとした日本をアメリカがバッシングしたことによって、共産主義国が世界に広がり、数千万から億の単位の民衆が粛清された事実を直視しなければならない。

そうでなければ、中国共産党の覇権主義に立ち向かうことは不可能だ。アメリカの歴史認識に対する反省を求めたい。(華)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『南京大虐殺と従軍慰安婦は本当か』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1272

幸福の科学出版 『神に誓って「従軍慰安婦」は実在したか』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=957

【関連記事】
2015年8月号記事 アメリカの反省 - 共産主義の大国 中国を育てた3人の大統領 - 戦後70年 日本の誇りを取り戻そう
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9819

2015年5月8日付本欄 米研究者ら「偏見ない清算」呼びかけ 日本は「真実の歴史観」を示せ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9593

6日は広島原爆の日 トルーマンの"懺悔"から原爆の正当性を考える

6日は広島原爆の日 トルーマンの"懺悔"から原爆の正当性を考える
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10009

6日に行われた「広島原爆の日」の式典に、ローズ・ガテマラー米国務次官が参列した。

同式典に米政府高官が参列するのは初めてのことだ。被爆地ではオバマ米大統領の訪問を求める声が高まっており、こうした声に配慮しての参列とみられる。特にガテマラー氏は核軍縮を担当する国務次官。今回の参列には、オバマ大統領が掲げる「核兵器のない世界」の実現を目指すというメッセージが含まれていた。

米政府高官の参列は歓迎すべきことだ。しかしアメリカから、未だに公式な「謝罪の言葉」がない。その重大さを、日本人はもっと自覚するべきではないか。

米調査機関ピュー・リサーチ・センターが今年4月発表した世論調査によると、広島と長崎への原爆投下が「正当だった」と考える米国人は56%にとどまった。1945年には85%、1991年には64%であり、米国内での原爆投下の「正当性」を見直そうとする動きは年々高まっている。

冷静に考えれば当たり前の話だ。1995年11月、国際司法裁判所は「核兵器による威嚇、および、核兵器の使用は一般的に言って国際人道法に違反する」という勧告を発表した。例外は、「国の存立にかかわる究極の自衛の場合」のみである。第二次大戦における当時の戦況では、ほぼ米国側の勝利が決定していた。むしろ、国の存立にかかわる事態であったのは日本だった。原爆投下は、民間人を無差別に殺戮した「戦争犯罪」に他ならない。

広島と長崎に原爆投下を指令したハリー・トルーマン米元大統領は、原爆投下の正当性についてどう考えていたのか。大川隆法・幸福の科学総裁は2013年、トルーマンの霊を呼び、当時の本心を聞いた。トルーマンの霊は、懺悔の弁を述べながらもこう振り返っている。

「原爆の使用自体は、日米戦争が始まる以前から検討を開始していたんだ。(中略)『実戦で使えるかどうか、一度、試してみたかった』ということはあったが、やはり、ドイツやイタリアといえども、同じキリスト教国ではあるので、さすがに、ヨーロッパの国に落とすのは、忍びなかった」
「戦時中、日本人を、白色人種と同じような人類と認めていなかったのは事実だな」
「(2発落としたのは)ちょっと種類が違うものを実験したということだ」

このようにトルーマンの霊は、人種差別によって同じ白人のドイツにではなく、黄色人種の日本に原爆を落とす「実験」をしたことを告白した。

原爆投下から今年で70年になる。先の大戦の原爆投下はれっきとした「戦争犯罪」である。広島と長崎の式典に政府高官を出席させるだけではすまない。米国はいちはやく日本に公式謝罪すべきである。(HSU/悟)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『原爆投下は人類への罪か? 公開霊言 トルーマン&F・ルーズベルトの新証言』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=969

【関連記事】
2015年7月26日付本欄 アメリカの若者、「原爆投下は間違っていた」の声多数 アメリカは反省せよ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9971

2015年6月19日付本欄 ハワイで原爆展開催 「世界平和を考える機会に」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9771

2013年9月号記事 欧米にこそ歴史見直しが求められる(ウェブ・バージョン) - 編集長コラム
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6407

中韓プロパガンダ許容する“外交チルドレン”は要らない。捏造史”放置のツケ

捏造史”放置のツケ

　戦勝国側の主要な戦史（特に米国の大調査ＩＷＧ報告書）をひも解いても、「従軍慰安婦の強制連行」や「南京事件」は史実とはされていませんでした。

にもかかわらず、わが国の一部政官首脳や多くの左派マスコミが中韓両国の主張に沿った自虐的声明や応答を繰り返し、正史に元づいた強い否定をしてきませんでした。

そのツケが、今やわが国にとって大きな国際的障害に直面させられる負の遺産を生んでしまっております。

海賊とも擬せられる国際活動部隊シーシェパードまで、中韓の仕掛けた「悪徳国家日本」のプロパガンダを悪用し始めていることや、米国の多くの地方議会が中韓側の捏造史を受容しつつあることに、大きな危惧を覚えます。

ことに、中国の仕掛けるプロパガンダ戦で留意すべきは、「南京大虐殺」と「従軍慰安婦」に関する歴史資料を昨年すでに、ユネスコの記憶遺産へ登録申請したことです。

戦後７０年となる本年中の登録完了を目指すというアクションは見過ごすわけにゆかないと思量致します。本件に関しては、なぜか大手では産経が報じたのみで、日本政府、外務省、産経以外の大手マスコミの沈黙・無関心ぶりは気がかりです。

　今春すでに、渡辺●（＝日の下に舛）一氏、加瀬英明氏ら４５名の英文反論はユネスコ記憶遺産担当部署宛に直接提出済ですが、来る９月中旬に予定されているユネスコの国際諮問委員会に対し、この虚偽の登録を封じる手立てを政官民一体化して早急かつ強力に進めていただきたいと切望いたします。

中国による東シナ海、日中境界線上での海洋開発工事の問題もしかり、です。

この海洋開発については、７月６日、産経が最初に報じました。コストが合わないため、資源活用ではなく、むしろ南シナ海と同じく軍事施設転用をうたがうべき重大な問題なのですが、なぜか産経の初報以降、同問題を報じたのは産経以外には読売ぐらいで、ＮＨＫなどは菅官房長官の会見内容を伝える形で報じたのみ。朝日に至ってはその後も長く“沈黙”を守りました。

　マスコミ報道はともかく、それ以上に疑問なのは政府の対応です。中国の東シナ海での動きについては２年前からつかんでいるはずなのに、このような重大事を今頃になって表に出すとはどういうことでしょうか。

日本の安全を脅かす事象については、スピード（情報の速さ）と捉え方が肝心です。国際社会では、“軍事施設転用の疑い”まで踏み込んだ情報合戦をしないと、既成事実でごまかされるだけです。

なぜこうも、中国に遠慮しなければならないのか、このような国際、国際広報姿勢では、いつまでも中国の風下の置かれてしまいます。

自虐史観排し、「ノブレス・オブリージュ」備えた人材を要職に

　このような弱腰を繰り返し、国際広報で強弁を声高にわめき続ける中韓のプロパガンダを許容し続ける限り、未来永劫にわたり日本の国益を損ねることになってしまいます。

今こそ、わが国の政治家、外務官僚に巣食う「自虐史観」を排し、国際広報や国連諸活動に関係する外交チームの代表には、厳粛な自覚を矜持し、大局を論じ本質を説く言語力（とくに英語による折衝・討議・論争）に長けた人材を、選りすぐって配属させるべきだと所望いたします。

日本の不幸は、日本に嫉妬する“隣人”を持つこと

　ご承知のように、日本は、明治維新で西欧の植民地化を回避し自主自立国家を成し、いち早く西欧科学文明・自由経済を取り入れ、大戦に敗れても、戦後の高度経済成長により富国化して、アジアの先進国、盟主として世界のリーダーの仲間入りをしました。

わが国の不幸は、そのことを妬み嫉む中国と韓国という隣国を持つことです。

　彼らの自律行為は、イチャモンつけを常とし、恥や謙譲の美徳を全く持ち合わせていません。「中華の夢」「李朝小中華主義」は、ロシアの「ソ連回帰」や“イスラム国”の「カリフ制復興」とも相通じる、仮想的歴史認識に邁進する「尚古主義」症候群と言える代物にすぎません。

　しかしながら、ここへ来て、中韓２カ国の異様な反日観念と執拗な欧米巻き込みプロパガンダ戦略が、あまりにも常軌を逸した過激な感情的発信と強要にすぎるため、欧米の良識派・教養人や一部政治家の“うんざり感”を刺激し、中韓の対日歴史戦を諌め釘を刺す論評が増えつつあるようです。

「やられたらやり返せ」の励まし

　一方、これまで太平洋戦争史観の延長線上で、中韓に贔屓の耳を貸してきた米国もようやく目を覚ましつつあるようです。

南シナ海問題の中国高官の論陣に見るごとく、その強圧的な外交姿勢と唯我独尊ぶりにも、また、朴槿恵大統領の度を超した反日外交姿勢にも、オバマ米政府もついに痺れを切らし、政府高官が相次いで対中韓牽制発言を繰り返すようになってきました。

　併せて、両国の経済的な地盤沈下・低迷の兆候を見るにつけても、世界的な地殻変動の兆しが見え始め、次第に中韓との距離を広げる動きが出てきました。

　残るは、国連とか、米国地方議会の一部で、中韓に洗脳されている一派との戦いです。親日米英人のうち、弁護士のケント・ギルバート氏やジャーナリストのヘンリー・ストークス氏の「やられたらやり返せ」という励ましの言葉を肝に銘じ、わが国の国際広報戦略の予算、人脈ともに早急に強化すべきだと考えます。

　その際、政治の官僚への丸投げを廃し、民間の実業人、文化人、学識者や各界団体の要職にあり、長期にわたる海外経験が豊富な、言語折衝力のある教養人を是非ブレーンなり、委員なりに加えてもらいたいと強く要望する次第です。

（上田和男）

http://www.sankei.com/west/news/150807/wst1508070001-n1.html

幸福実現党が「河野・村山談話」撤廃署名提出 32万8958筆が集まる

◆幸福実現党が「河野・村山談話」撤廃署名提出 32万8958筆が集まる
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9988

安倍晋三首相は8月上旬、戦後70年談話を発表すると見られている。これを控えた31日、幸福実現党は全国で集めた「『河野・村山談話』の無効を宣言し、自虐史観を一掃する『戦後70年談話』を求める署名」32万8958筆を、内閣府を通じて安倍首相に提出した。

河野談話は、あたかも日本軍が慰安婦の強制連行をしたかのように認めたものだが、それを裏付ける調査をしていないことが分かっている。村山談話は、先の大戦を日本の侵略戦争と認めるもので、戦勝国の主張する一方的な歴史観をそのまま受け入れたものだ。「自虐史観の払拭」を掲げる幸福実現党は、両談話の撤回を求めて活動を続けている。

署名提出に先立ち、同党は、首相官邸前で集会を開催。約250人が集まった。

集会では釈量子・幸福実現党党首が、次のように挨拶した。

「(村山談話にある『植民地支配』『侵略』などの表現の踏襲を求める声があるが)安倍首相には、内外の圧力に屈することなく、正しい歴史観をもとに、日本の姿勢を堂々と示すように望みます」

また、釈党首は国会で審議中の安保法制についても言及。「安保法制への反対の奥には、東京裁判史観や、(河野・村山の)2つの談話に基づく、軍事アレルギーがあります」「自虐的な歴史観の撤廃なくして、改憲をはじめとする抜本的な防衛力の整備は困難です」などと語った。

その後、同党幹事長の加藤文康氏と千葉県本部千葉南後援会・渡邉和博氏が、内閣府を訪れ、32万9858筆の署名と、「『河野談話』『村山談話』の無効を宣言すること」「自虐史観を一掃する『戦後70年談話』を発信すること」を求める要望書を提出した。その間、沿道に集まった人々は「日本軍による『慰安婦』の強制連行はなかった!」などと声を上げた。

多くの人々から署名を集めたという大学4年の男子学生は、次のように振り返った。「若者よりも大人の方が、積極的に署名に賛同してくれました。若い人は『河野・村山談話』の内容そのものを知らないし、また、自分の国を愛せないような歴史観が身についてしまっていると感じます。正しい歴史認識を持ち、世界に発信していける国になってほしいと思います」

安倍首相は、新談話を発表するに当たり、こうした国民の声を反映すべきだろう。(居)

【関連記事】
2015年6月11日付本欄 河野・村山氏が会見 "とにかく謝った"談話を継承しろと?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9741

2015年5月28日付本欄 【そもそも解説】河野・村山談話ってどうやって作成されたの?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9696

新国立競技場問題の本質

新国立競技場問題の本質[HRPニュースファイル1451]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2344/

 文／逗子市政を考える会　彦川太志

 ◆新国立競技場をめぐる問題の整理

2020年に開幕する東京五輪に向けて、新国立競技場の整備問題が難航しています。問題となった新国立競技場のデザイン案は、2012年にコンペで選ばれたイラク出身のザハ・ハディド氏のプランでした。

日本スポーツ振興センター（JSC）の公式HPによると、収容人数は8万人、開閉式の屋根（後に白紙）、可動式の観客席といった設備を備えるほか、コンサートなど文化事業の開催をも想定したり、附属施設としてジムや商業施設、博物館等が一体となった「日本の文化、経済、科学技術、スポーツを世界中に発信する中枢」（森元首相）としての機能を担うことが期待されていたことがわかります。

しかしながら、当初予算の大幅なオーバーに直面して計画の縮小・変更を重ねるという混乱の中、国と都の予算負担が決裂して下村文科省の責任問題に発展したことが重なり、７月１７日、安倍首相から新国立競技場の整備計画を白紙とし、構想をゼロベースで見直すことが発表されました。

その後、7月28日には文科省傘下のスポーツ・青少年局長である久保公人氏が責任を押し付けられる形で事実上の更迭人事が行われ、9月に新整備計画を策定する方針だけが決まっています。

 ◆総工費倍増の原因はザハ氏のデザインではなく、そもそもの要求基準

様々な報道記事に接してまず目に付くことは、二本のアーチが特徴的なザハ・ハディド氏のデザインに対する批判が多く、「妙な外国人が奇抜なデザインを持ってきたのが原因だ」とでも言わんばかりの空気が広がっていることです。

しかしながら、ザハ氏のデザインは依頼主であるJSCの要望に応えたから採用されたわけで、そもそもの要求基準に触れずに、建築家を悪者に仕立て上げようとする報道には、憤りを感じざるを得ません。

依頼主の要望とは、「8万人の収容人数、開閉式の屋根、可動式の客席」と言った要求のほか、「博物館や商業施設、ジム」まで入っている“高度な総合施設”を、「2019年のプレオリンピックまでに間に合わせる」ということでした。

ザハ氏のデザインは、このような要望をクリアするために「スタンドの建設と並行して屋根の建設を進めることが可能」で、「重要な建設期間を短縮できる」構造として、二本のアーチ構造（工費230億円）をもつプランを提案したのです。ですから、「アーチ構造をもってきたから、予算が膨らんだ」というJSCの指摘は当たらないと言えます。

 ◆火に油を注いで大火にした文科大臣

それでは、新国立競技場問題の核心はどこにあるのでしょうか。新国立競技場の予算増が本格的に政治問題と化してきたのは、2015年5月に行われた、下村文科大臣と舛添都知事の記者会見からでした。

５月１８日、新国立競技場の建設費500億の負担依頼に舛添都知事を訪問したわけですが、
その直後から、新国立競技場の建設をめぐってJSCや文科省に対する舛添都知事の批判がヒートアップしています。

詳しい発言は都知事の定例記者会見（５月２６日）をご覧いただければと思いますが、ゼネコンの見積もりを元に安易に費用負担を求める下村大臣に対して、「本当にそれで間に合うのかどうか、単に難しい工法だからと言って値段を吊り上げているだけでないのかどうか」を厳しく問い詰めた様子が伺えます。

コストを抑えつつ品質を確保して工期を間に合わせる。そのような当たり前の経営能力を問われた下村大臣は、なんと「建設費の一部を都に負担させる根拠法を作る」という暴論で応酬し、あっさりと論破されています（６月９日）。

 ◆国際協約通りザハ氏に再度設計を依頼すべき

結局、この新国立競技場問題の核心とは何だったのでしょうか。

私見ではありますが、舛添都知事に経営能力の無さを露呈され、新国立競技場を政治問題として「炎上」させられてしまった文科大臣が、自分が追求から逃れるためにザハ案を葬ろうとしただけのことではないのでしょうか。

ザハ・ハディド氏は著書の中で、自身の建築プランが実現しない場合は２つしかないと語っていました。

ひとつは「テクノロジーの問題」、二つ目は「政治的問題」です。世界的アーティストが日本にレガシーとなる建築を残すことの意義について、ぜひ多くの方にその価値を知っていただければと思います。

また、安倍首相においては、重要法案の成立と支持率の両睨みを続ける中、野党に攻撃材料は与えたくないものと推察しますが、構想実現のために厳しくある姿勢が、国民の支持を呼ぶこともあると思います。

2020年東京五輪成功に向けて、文科大臣の責任を明確にし、経営センスのあるリーダーを据えていただき、国際協約通りザハ氏に再度新国立競技場を依頼するのが最良の選択肢だと提案させていただきたいと思います。

左翼的な考え方は日本の神々が一番、嫌い。警告の転変地異は続く。

「この国はもう駄目だ!　要らない」

 

　憤りの原因を聞くと、「神をバカにし、愚弄している」からだという。

 

　その霊存在は、「この前は、水で洗った。今度は、火で清めている」と東日本大震災の次に大きな天変地異が迫っていることを示唆した。

 

　10月1日には「広島大水害と御嶽山噴火に天意はあるか」が収録され、御嶽山の噴火は韓国の李承晩霊がかかわっていたことが明らかにされたが、李承晩霊にそれほどの力はなく、あくまでもこの霊存在の力に「便乗」しているとの説明だった。

 

　先般の長野白馬村地震については、そのレベルを人体に例えて「げっぷのようなもの」であると称した。毎日新聞コラムの「余録」に書かれた、「神々の連携に負けない人間同士の連帯を固めて災害を封じ込めたい」という言葉についても、「そういう傲慢なやつらが、この世を仕切っているから許せない」と強い憤りを示した。

 

　この霊存在は、神の言葉が降ろされている今、神の言葉を素直に受け取らず、自分たちの力で何でもやれるかのような人間の傲慢さに怒り、さまざまな形で警告を発しているようだ。

 

 

信仰心なく傲慢な人間への「神々の怒り」

　大川総裁を通して「神々の怒り」を伝える霊存在は、なかなかその名を明かさない。正体が分からないまま、迫力ある霊言が続いた。

 

　先般、幸福の科学大学の設置申請を不認可とした下村文科相は、記者会見で「アベノミクス第四の矢はオリンピックである」と述べたが、霊存在は、2020年のオリンピックまで日本が安泰なわけがないと突き放した。

 

　安倍首相に対しても厳しい言葉が浴びせられた。安倍首相は、伊勢神宮への参拝、故郷山口にある松下村塾への参拝、そして、2013年末には靖国神社への参拝を行うなど、比較的信仰心がある政治家といえる。だが、その安倍首相の信仰心も疑わしいと言う。

 

「安倍の信仰も偽信仰だな。嘘つきが」「あと(の政治家)は、狸、狐なんだろう? 要らんわ」と、現代の政治家の不信心を激しく批判した。

 

　この霊存在は、自民党や民主党も駄目だが、民意自体にも大いに問題があるとして言葉を畳み掛けた。

「信仰心に目覚めさせてやるよ。信仰心に目覚めさせるというのは、人間の力でどうにもならんことを知らなきゃいけない」と語り、自公政権の「国土強靭化」構想は、これから起こるであろう天変地異には対抗できないことを告げた。

 

 

「地球大洗濯計画」とは

　霊言が進むにつれ、この霊存在の正体が少しずつ明らかになっていった。

 

　この霊存在は古代ローマのポンペイ市を滅ぼしたヴェスヴィオ火山の噴火を起こしたという。

　79年に起きたヴェスヴィオ噴火では数千人が死に、ポンペイ市などが失われたが、当時は、キリスト教徒への迫害が行われた時代だった。

暴君ネロの治世が54年に始まり、ペテロの殉教(64年)、パウロの殉教(67年)が相次いだが、ローマの大火事(64年)の原因がキリスト教徒のせいにされただけでなく、65年にネロの師であった哲学者セネカもまた死刑に追いやられている。

ネロは68年に死んだが、その後もキリスト教徒への迫害は続いており、信仰が尊ばれない世相だったという意味で、現代日本の状況と酷似している。

 

　霊存在に、日本国民が道を誤った「節目」を問うと、「だいたい、1995年で終わったな」との返答。この年の1月には阪神大震災が起き、3月にはオウム教による地下鉄サリン事件が起きている。

　幸福の科学は、当初からオウムの考え方や教えの間違いを指摘し、犯罪行為を糾弾してきた。サリン事件の前には、幸福の科学信者有志が、オウムへの強制捜査を訴えるデモ活動を行っている。

　ところが、世間は幸福の科学とオウムの違いすら正しく理解せず、宗教をすべて日陰の存在として扱っている。

 

「この国を救おうとしているものと、滅ぼそうとしているものとの違いが分からなかったところで、国の運命は、だいたい決まった」

 

　霊存在はこのように語り、今後の天変地異と、富士山大噴火の可能性を告げた。

 

「関東数千万人が終わるかどうかがかかっている。神を侮辱する罪だけは許されない」

 

　しかし、その「神の名」は「出してはならない」のだと言う。

 

　今後、「地球大洗濯計画」が始まる――。

　その「大洗濯計画」についてすべては話せないが「気持ち的にはもう一度やり直したいぐらいで、ノアの箱舟ぐらいのところから始めたい」と、未来に警鐘を鳴らした。

 

　最後に、自らは「地球の地軸意識」であり、「天空神」エル・カンターレに対比される「地球神」に相当することを明かした。

　阿蘇山の噴火は、「単なる火山の噴火ではない」と告げた後、自らの別名は「地球の運命」を司る神だと述べ、霊言を終えた。

 

　今後、人類の運命に何が待ち受けているのか――。

　それは、この霊言に触れた一人一人の「心」にかかっていると言えるだろう。

 

 

　本霊言では他にも、以下のような点について触れられている。

 

• 古代文明における天変地異の真相
• 神々の目から見た時、不信仰の徒がどのように見えるか
• 富士山大噴火が起きたら、どうなるか
• 地球に迫る、宇宙人による文明への介入の危機
• 地球が他の宇宙の種族に乗っ取られる?
• 天変地異は、地球の神にとっての「防衛」
• 「地球神」と「天空神」の関係
• 1999年の恐怖の予言とは何だったのか
• 日本は世界一罰当たりな国家

【南シナ海問題】米中外相会談開催 。こんな国が隣りにある。安保法制を成立すべきだ。

 

【南シナ海問題】米中外相会談開催 「他国によるあら探しや批判は受け入れられない」と王外相

【クアラルンプール＝川越一】中国の王毅外相と米国のケリー国務長官は５日、マレーシアの首都クアラルンプールで米中外相会談に臨んだ。

９月に予定される習近平国家主席の米国訪問に関する調整のほか、米側は中国による岩礁埋め立てで緊張が高まる南シナ海情勢について、懸念を伝えたとみられる。

　一方、南シナ海問題は当事国同士で解決すべきだと主張する中国側は、米国の干渉に神経をとがらせており、同海における米軍の警戒監視活動に苦言を呈した可能性もある。

　両氏は、６日に開かれる東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）や日米中などの外相によるＡＳＥＡＮ地域フォーラム（ＡＲＦ）閣僚会議に出席する。

　米側が同問題を取り上げることを予告したのに対し、王氏は４日、「（当事国以外の）他国によるあら探しや批判は受け入れられない」と牽制（けんせい）していた。

　王氏は４日夜、「時間があれば、岸田文雄外相と会う」と述べ、日中外相会談にも前向きな姿勢を示している。

© 産経新聞 提供 ５日、ケリー米国務長官との会談に向かうため、宿泊先のホテルで車に乗り込む中国の王毅外相（川越一撮影）産経新聞

 

 

 

中国、南シナ海に新滑走路建設か 米シンクタンク分析

　中国が南シナ海で二つ目の滑走路建設に向けた作業を進めているとみられることが５日、わかった。岩礁を埋め立てた人工島に幅２００～３００メートル、２千メートル以上の直線の陸地ができている。米シンクタンク「戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）」が衛星画像を分析した。

© 朝日新聞 今年６月５日時点のスビ礁。１月時点では海面下だった岩礁が人工島となり、すでに滑走路になり得る２千メートル以上の直線（左側の白い部分）の土地ができている＝ＣＳＩＳと米デジタルグローブ社提供

　ＣＳＩＳによると、南沙（スプラトリー）諸島にあるスビ礁で、昨年１月ごろから埋め立てが始まり、今年６月時点で３・９５平方キロ（甲子園球場の約１００個分）の人工島に長い直線の陸地部分ができていた。

　中国は南西に約２００キロのファイアリー・クロス礁でも３千メートル級滑走路の建設を進めている。スビ礁の様子は滑走路が出現する前のファイアリー・クロス礁の状況と似ているという。

　中国の岩礁埋め立てについて、ハリス米太平洋軍司令官は７月下旬、明らかに軍事的な性質があると指摘。「人類史上、最も速い速度でサンゴ礁を破壊している」とも批判している。（クアラルンプール＝奥寺淳、佐々木学

朝日新聞デジタル

週刊新潮 事実無根の記事に基づいた誹謗中傷は許されない

週刊新潮 事実無根の記事に基づいた誹謗中傷は許されない
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10005

5日発売の「週刊新潮」8月13・20日号が、4人の元信者が過去に奉納した布施の返還を求めていた訴訟の判決の話題に触れ、幸福の科学を批判する記事を掲載した。

この判決は、原告が主張する金額の一部の返還を命じた判決が確定したものだが、本Webでは、国家権力が宗教の教義や自治に介入することを禁じた、政教分離規定に反した「違憲判決」だと伝えている(宗教界の根底を揺るがす重大な「違憲判決」 http://the-liberty.com/article.php?item_id=9982 参照)。


◎嘘の記事を基に、教団を批判する悪質さ

今回、問いたいのは、週刊新潮の記事の悪質さだ。

記事では、布施の返還を求めた元信者が信仰から離れていくきっかけとして、教団内の"女性問題"の報道について紹介している。だが、そもそもこの報道自体が、事実無根の記事だった事実に触れていない。

実際に、週刊新潮は、2011年に4回にわたって、大川隆法・幸福の科学総裁についての"女性問題"の記事を掲載。しかし、この記事の内容は嘘であり、名誉毀損であると訴えた教団側は、裁判で勝訴している。

また、「週刊文春」も、嘘の記事を書いて幸福の科学の名誉を傷つけたとして、今年2月、最高裁から400万円の損害賠償とともに、誌上1ページに全面の謝罪広告を出すよう命じられ、「いずれも事実に反しておりました」「同記事内容を取り消したうえ、ここに謹んでお詫び申し上げます」などとした広告を掲載した。

今回の週刊新潮は、こうしたねつ造の事実についてはまったく触れず、まるで教団に女性問題が存在するかのようなストーリーを貫き、印象操作することによって教団を貶めている。


◎新潮は「私」よりも「公」を優先させたことを理解していない

また、週刊新潮は、大川隆法・幸福の科学総裁の離婚問題を取り出し、元信者が教団への不安を覚えたと煽っている。だが事実は、大川総裁の、多くの人々を導くという使命が大きくなっていくことに対し、当時、妻であったきょう子氏が嫉妬し、ついていくことができなくなり、自ら信仰を失っていったというものだ。

その前後から、大川総裁が世界5大陸すべてで教えを説き、350冊を超える霊言集を出していることからも、「私」よりも「公」を優先させ、日本のみならず世界の人々の救済を選んだことが分かるだろう。


◎釈迦の時代にもあった"女性問題"のねつ造

歴史的にも、仏教の開祖である釈迦の時代に、女性問題をでっち上げて貶めようとする勢力があった。

有名なのは「チンチャー事件」。当時、急速に発展する釈迦教団に嫉妬した他の教団が、釈迦教団の信用を傷つけるために、チンチャーという美しい女性に、「釈尊の子供を宿した」と嘘をつかせ、説法中の釈迦に恥をかかせいようとしたものだ。しかし、チンチャーの膨らんだお腹の紐をネズミが食い破り、お盆が転がり出て、その嘘がばれてしまった。

幸福の科学の"女性問題"をねつ造することは、「現代のチンチャー事件」とも言えるだろう。

週刊新潮の記事は、「仏陀でないのならば、初めからそう言えばよいのだ」という言葉で締めくくっているが、幸福の科学の本尊であるエル・カンターレ(大川総裁)を傷つけ、世界1000万人超に広がる人々の信仰を冒涜する誹謗中傷は許されるものではない。

【関連記事】
Web限定記事 宗教界の根底を揺るがす重大な「違憲判決」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9982

2015年2月5日付本欄 「週刊文春」が幸福の科学への謝罪広告を掲載
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9164

2013年8月10日付本欄 幸福の科学が新潮社に勝訴 「週刊新潮」はずさんな報道姿勢を改めるべき
http://the-liberty.com/article.php?item_id=6473

どうして若者が左翼勢力に取り込まれるのか!若者の目を、世界に！

次世代の子どもたちに希望を与えるために[HRPニュースファイル1450]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2342/

 文／幸福実現党・兵庫県本部副代表　　みなと　侑子

 ◆どうして若者が左翼勢力に取り込まれるのか

安全保障関連法案成立に反対するマスコミが、自分たちの意見の反映として大々的に取り上げているのが若者の活動です。

代表的な大学生団体の「ＳＥＡＬｓ（シールズ）」は、毎週金曜日に首相官邸前に集結。学者の会や高校生団体とコラボレーションしながら、安全保障関連法案の成立反対運動を行っています。

この流れに乗って、今までは政治運動に関心がなかった人たちも、活動に参画しはじめています。

「安保関連法案に反対するママの会」企画の母親たちのデモが７月にありました。

今回の「誰のこどもも　ころさせない」というメッセージ性とマスコミの煽る不安感により、はじめてのママが多数参加。渋谷の街を1500人ほどがベビーカーなどを押しながらのデモだったようです。

このデモにも参加した一団体、ママデモのＨＰ（http://happymamademo.jimdo.com/）には、「反原発、脱被爆、反ＴＰＰ、秘密保護法反対、集団的自衛権・基地いらない、ＮＯ　ＷＡＲ…」「参議院議員　山本太郎さんを応援しています」とあります。

ここだけであれば偏った感じを受けますが、テーマカラーのピンク色とやわらかい文字書体、マイクを持って涙ながらに訴える一般ママたちの姿により、中和されました。

このメッセージに共感して集まってきたママや若者たちが仲間になっていくのです。

 ◆他人を認める寛容さこそが日本の美点

タレントのつるの剛司さんがツイッターで「『賛成』の意見も聞きたいなぁ。」「賛成派も反対派も平和への想い、戦争反対への想いは同じ。」とつぶやけば、「ばかじゃないのか」「戦争賛成か」とのコメントが続き、炎上しました。

自民党の武藤議員が、「法案が成立しても戦争に行くことはなく、扇動とか間違った情報に基づいて若い人が誤解し、だまされている」と語ったことには、マスコミが大きく反発しました。

安保法制に対して賛成もしくは中立公平な意見を述べると、こぞって攻撃する姿は異様です。自分にとって“正しい事実”であることが、他人にとっても“事実”であり“真実”であるとは限りません。

自民党政治を独裁と批判し、民主主義を求めるマスコミや左翼陣営ですが、自分と違う意見を持つ人に対して感情的に執拗に攻撃をする姿こそ、自由や民主主義から最も遠い姿のように思います。

 ◆若者の目を、世界に！次世代に！

安保法制反対運動は、おしゃれでかっこいいものを身につけながら、スマートな活動の中で意見を発信している、という若者の心を満たしています。

ただ、一歩外に出て、海外事情を見るとどうでしょうか。安全保障法制が閣議決定後、東アジア各国は日本に大きな称賛をしました。

フィリピンのアキノ大統領は日本の衆参両院合同会議の中において、「本国会で行われている審議に最大限の関心と強い尊敬の念をもって注目しています」と述べております。

ベトナムのズン首相は、日本の地域及び国際社会における平和と安定のための貢献を高く評価しました。

フィリピンのデルロサリオ外相は、アメリカが関係各国に提案中の南シナ海での埋め立てや建設行為の禁止について「全面的に支持する」との独自の声明を発表しています。

しかし、多くの若者はこの事実を知りません。

国会の審議の中でさえも、中国の南シナ海と東シナ海における脅威、周辺諸国の現状と日本に対する期待をきちんと国民に説明をしてこなかったことこそ、日本政府の失態であります。

わが子のことを心配するお母さんたちが望んでいる平和の実現は、東アジアの安定なくしては成り立ちません。

東アジアの安定がいかほど重要かは、先の大戦で亡くなっていかれた先輩たちが、一番良く分かっておられたのではないでしょうか。

今の日本があるのは、間違いなく先人の方々のおかげです。私たちも後世の人々のために働きたいと思います。

安全保障関連法案の早期成立、そして正しい歴史と世界の期待に基づいた安倍談話発表、を訴えてまいります。
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