⑦私がワクチンを打たない理由・その7
ワクチンを推奨したのは主に製薬会社と政府と―握りのコロナ対応医師。
世界的に研究成果を上げている方々のワクチン推奨を見たことがない。
大概が危険を訴えている。事実死亡者が陽性ならばみなコロナ死に数えるが、ワクチンで亡くなった方々はほとんど因果関係が認められないとなっている・・欺瞞!!
信用できない人々の中で繰り広げられるワクチン問題。
世界の動向が見れない高齢者、低年齢層。
下記の記事を見ていただきたい。。⤵必見です。
世界中の弁護士が「コロナワクチン大量殺人罪」で国際刑事裁判所(ICC)に各国政府を提訴した! | Journalist GalaxyUnion (ameblo.jp)
世界中に戦争の火種を大ウソをついても仕掛ける米国。
裏じゃあ・・内戦マーケットで潤うのを待ちきれない輩がいっぱいいる。
ウクライナに目が注がれているうちに・・しゅうちんぺいも何をやらかすやら。。
健康不安が囁かれているが・・世界のパワーバランスの首位を見せつけるやり方が・・
どう表れるか・・。
バイデン政権からトランプに移る今がチャンスなのだろう!!
日露戦争
日露戦争(にちろせんそう、ロシア語: Русско-японская война〈ルースカ・ヤポーンスカヤ・ヴァイナー〉)は、1904年(明治37年)2月から1905年(明治38年)9月にかけて大日本帝国と南下政策を行うロシア帝国との間で行われた戦争である。朝鮮半島と満州の権益をめぐる争いが原因となって引き起こされ、満州南部と遼東半島がおもな戦場となったほか、日本近海でも大規模な艦隊戦が繰り広げら…
私がワクチンを打たない理由・その6
どのような経緯で武漢ウイルスが広がって・・ワクチン製造過程でのゴタゴタ。
いち早くからファイザーの元副社長マイケル・イードン博士がファイザーワクチンの危険性を訴えていた。
昨年8月時点でさえも・ファイザー社長は「私はまだ59歳だからワクチンは打たなくて大丈夫」というインタビューの動画で答えている。
「ファイザー製薬元副社長が、コロナワクチン研究開発の即時停止の訴えを起こした理由」
英国ロンドンにあるフランシス・クリック研究所のウイルス学者デービット・LV・バウアー博士は、彼らが行なった研究の結果、「ファイザー社製ワクチンを2回接種した人たちは、中和抗体の量が5分の1〜6分の1まで減少した」と語った。
バウアー博士がこの発言を行う動画がインターネット上で拡散している。
世界トップクラスの生物医学研究所であるフランシス・クリック研究所は、ヒトDNAの二重らせん構造の発見に貢献した英国の研究者フランシス・クリック卿の名前を取って命名されている。(旧英国癌研究所が、2015年4月1日にフランシス・クリック研究所に組織変更した。)
(1分程の動画の訳)
私たちの発見からの鍵となるメッセージは、ファイザー社製ワクチンを接種した人は・・・2回接種した人は、中和抗体の量が5分の1〜6分の1に減少しました。
中和抗体は、いわば「ガードマン」の役割を果たす代表的な在です。
皆さんの免疫システムにあるこの抗体は、ウイルスがそもそも細胞の中に入るのをブロックしてくれます。
2回のワクチン接種を受けた人たちは、この中和抗体が減少していました。
また、1回しかファイザー社製ワクチンの接種を受けていない人たちも、彼らの血中で高いレベルのこれら抗体を持つ可能性が低くなっていました。
そしておそらく、これから私たちほぼ全員にとって重要となるのは、高齢であるほど、(血中の中和抗体の)レベルが低くなる傾向が見られ、そして2回のワクチン接種を受けてから時間が経過するほど、そのレベルが低い傾向にあることを私たちは発見したということです。
つまり、これらの発言から言えることは、より高齢である人たち、より高いリスクの人たちに優先してブースターショットを打つ必要が、おそらく間近に迫っているだろうということです。
特に新しい変異株が広がっているためなおさらです。
ーーーーーーーーーーーーーー中和抗体(ちゅうわこうたい、英: neutralizing antibody,NAb)は、病原体や感染性粒子が細胞に対して及ぼす生物学的な影響を中和して、細胞を防御する抗体である。中和によって病原体や感染性粒子は感染性や病原性を失う[3]。中和抗体は、ウイルス、細胞内細菌、微生物毒素(英語版)に対する適応免疫系(英語版)の体液性応答の一部である。中和抗体は、感染性粒子の表面構造(抗原)に特異的に結合することで、宿主細胞が感染して破壊する可能性のある相互作用を防ぐ。中和抗体による免疫は、感染が起こる前に免疫系が感染粒子を排除するため、殺菌免疫(英: sterilizing immunity)としても知られている[4]。(中略)
ウイルス感染の場合、中和抗体(NAb)は、エンベロープ型ウイルスの糖タンパク質または非エンベロープ型ウイルスのカプシドタンパク質に結合することができる。
病原体-抗体複合体は、最終的にはマクロファージに取り込まれ、分解される[6]。
私がワクチンを打たない理由・・その5
2021年6月18日付の記事を抜粋紹介する。
浜田 和幸(はまだ かずゆき、1953年3月17日 - )は、日本の政治家、国際政治経済学者。
参議院議員(1期)、総務大臣政務官(菅直人第2次改造内閣)、外務大臣政務官(野田内閣・同第1次・2次・3次改造内閣)、国民新党政務調査会長、同幹事長(第4代)兼代表代行、次世代の党選挙対策委員長(第2代)、日本のこころを大切にする党議員総会長などを歴任。
いずれにせよ、日本でもファイザー社のワクチン接種が進んでいるが、その危険性については十分な理解が得られていないようである。ファイザー社自身が、そうした警告を発しているのだが、日本ではまったく報じられていない。
たとえば、ファイザー社は5月19日、39ページにおよぶ「ファクトシート」と銘打った報告書を発表した。これはアメリカの食品医薬品局(FDA)の緊急承認ガイドラインに沿ってまとめたもの。それによれば、12歳から15歳の子どもたち1,097人に接種したところ、866人に副反応が確認されたとのこと。
何と、8割もの高い比率で異常が発生しているのである。幸い、そのうちの半分は軽い症状だったというが、残りの半分は深刻だったことが報告されている。問題は、深刻な副反応に見舞われた子どもたちの大半は「生涯にわたって障害を引きずる可能性がある」との指摘であろう。「メッセンジャーRNA」と呼ばれる、これまで人に注射したことのないワクチンのため、「長期的な副反応については不明な点が多い」ことを製造会社が認めているわけである。
ワクチン接種の必要性のみが大きく宣伝されているが、製薬メーカーがリスクについて報告しているにも係わらず、日本政府はそうした情報を提供しようとしていないのは、理解に苦しむ。実は、ファイザー社の元副社長も内部告発のかたちで、自社のワクチンが動物実験に際して、死亡したり副作用に見舞われたことを明らかにしている。
そんな折、フランスから衝撃的なニュースが届いた。ノーベル生理学・医学賞の受賞で知られるウイルス学の権威、リュック・モンタニエ博士による警告である。曰く、「新型コロナウィルス用のワクチンを接種した人は長く生きれない。2年前後で死亡する可能性が高い。残念ながら、すでに接種した人には治療方法がなさそうだ。遺体を埋葬する準備をするのが精一杯できることだ」。
ネット上に流布する陰謀論者の発言ではない。モンタニエ博士といえば、パスツール研究所に籍を置き、HIV発見の功績で2008年にノーベル生理学・医学賞を授与されている。
そんな権威あるDNAとウイルスの専門家の率直な警鐘に他ならない。「スロー・キル」をもたらすワクチンというわけだ。これを無視していいのだろうか?
同博士が分析したところ、現在、世界で接種が進むmRNAワクチンには人体の抗体を弱体化させ、ウイルスの変異種を拡大する成分が含まれていることが判明したという。ADE(抗体依存性感染増強)のことである。このまま接種が進めば、接種した本人から未接種の人々へ感染が拡大する恐れも指摘。極めて危険な事態が進行しているわけだ。また、抗体が低下し、生来の免疫力も破壊されるため、通常の風邪やインフルエンザでも死亡することになるという。
モンタニエ博士は「科学的にも医学的にも容認できない重大な誤りである」と断言している。さらには「将来の歴史書には変異種を拡散させたワクチンとの烙印が押されるだろう」。日本を含め、世界には数多くの感染症やウイルスの専門家がいるはずだが、皆、ワクチンを自ら検証することもなく、ワクチン・メーカーの能書きを信じているようで、恐ろしいとしか言いようがない。
実際には、ワクチン接種によってウイルスが拡散するという「信じがたい」状況が出現するとのこと。「ワクチン接種がウイルスの変異種を拡大再生産している」との指摘である。
確かに、世界各国で新たな変異種が確認されており、その勢いは強まるばかりとなっている。脳卒中や心臓発作の引き金にもなるというから、表向きはワクチンによる死亡と診断されないケースもあるだろう。しかし、モンタニエ博士の分析が正しければ、いったん接種した場合には救いようがない。
東京オリンピックどころの騒ぎではないはずだ。ビル・アンド・メリンダ財団でワクチン開発の責任者を務めたボッシュ博士も同様の警告を発している。今こそウイルス学の専門家を結集し、至急、ADE対策を講じるか、実態が究明されるまではワクチンの接種を中止すべきであろう。
日本では報道されていないが、欧米のエネルギー関連の多国籍企業では「ワクチンを接種した従業員が数年以内に働けなくなる」ことを見越して、ロボット化を含めて従業員の補てん作業に取り組み始めたという。担当者曰く「過去に前例のない作業になる」と深刻な表情を見せる。残念ながら、菅政権にはそうした危機意識は見られず、「東京オリンピックを成功させ、直後の衆議院選挙に勝利する」ことが最優先課題となっているようだ。
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