近くに雄が居ますがなかなか一緒のところは撮影できません。
「文化の意味」で申し上げたかったことは、特定集団ばかりではなく、偶像を崇拝する宗教はイスラム教を除き、キリスト教、仏教、ヒンズー教等殆どの宗教が内包しているため、対立関係にある点を申し上げたかったのである。イスラム教の偶像崇拝を否定することに、問題の所在があるように思える。しかしながら、７世紀に誕生したイスラム教と他の宗教とは対立を内在しながらも、２１世紀に至るまで表面的には共存してきたように見えるが、そうではなかったことである。イスラム教だけでなく、一神教や他の宗教・宗派でも、存在を強固にするための戦略では、異教徒に対する改宗や抱え込みに力を持って制圧した歴史を持つことを忘れてはならない。
文化の側面から考察したのであるが、信教という自由性と破壊行為が結びつかなかったからである。今回、二律背反で結論としたが、これでは武力闘争に発展することの真の理由としては弱い様な気がする。何故に、イスラム国、タリバンやアルカイダなどの過激派といわれる戦闘集団が勢力を増すのであろうか、世界各地に飛び火したテロと称される破壊行為が遂行されるのであろうか、疑問が湧いてくる。
仮説として考えなければならないことは、宗教戦争に名を借りた別の戦略がある。例えば、利害関係、戦略兵器の効果実験、特定国の支援、埋蔵資源の確保、ホロコースト、それぞれの関与者の保身、戦略地図の塗り替え、民族の優位性、過去の怨念・復讐等。それぞれは紛争の終結による記録として、いずれ明確化されなければならない。有志連合においても、参戦する目的は国によって異なり、自国の平和の維持だけではない、利害関係があると思われる。なぜならば、国際連合に加盟している諸国が、協議し、その結論として、紛争の解決に動いていないからである。
各国が認めるとされる国際法（国際連合憲章、国際連合平和維持活動に対する協力に関する法律等）が尊重され、機能していれば問題の解決に向けてのテーブルは用意され、何らかの交渉で答えは見いだされる。今世紀に入り、宗教対立と思われる紛争は激化の様相を呈し、中東地域ばかりではなく、アフリカ諸国にも飛び火し、戦闘状態となっている。紛争の相手は国同士ではなく、イスラム教過激派と呼ばれる武装集団やイスラム国に賛同する組織である。そのことが問題解決を難しくしているのかも知れない。
我が国においても信教の自由は基本的な人権として憲法で保障されている。同様に政治の場に宗教を持ち込むことも禁止している。勿論、宗教による犯罪やテロ行為は如何に教義上の理由があり、正当化されてもオウム真理教サリン事件が示すように、厳罰に処せられる。時同じくして、国会で憲法第９条に係わる改憲論が進んでいる。自衛隊が行う平和維持のための積極的な関与であるが、これも我が国にとっては大変重い判断をしなければならない局面となることが予想されている。