パンデミック前に、武漢研究所の研究員がコロナに似た症状を患っていた トランプ前大統領も研究所説に「疑う余地ない」と発言

欧米諸国は、武漢研究所の発生源に対し、

原因追及をしているが、日本は利益のために

正義を失い、弱い発言に終始している。

国家理念のない国を脱却しなくてはならない。

 

パンデミック前に、武漢研究所の研究員がコロナに似た症状を患っていた トランプ前大統領も研究所説に「疑う余地ない」と発言

2021.05.26(liverty web)

 

 

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《ニュース》

中国・武漢ウィルス研究所の研究員3人が、新型コロナウィルスが広がる前の2019年11月に、コロナと似た症状を患い、病院での治療が要るほどの体調不良を訴えていたと、米情報機関の報告書に基づき、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルがこのほど報じました。

 

《詳細》

トランプ前政権は退任直前に、コロナに類似した症状を訴える研究員がいたという情報を、国務省を通じて発表していました。ウォール・ストリート・ジャーナルはその情報にアクセスし、今回それをスクープ報道。各国メディアはこれを転載し、コロナの起源が武漢ウィルス研究所であるという説を裏付ける状況証拠として注目しています。

 

中国は、コロナの起源が研究所ではないと主張する一方で、情報隠蔽を行っています。コウモリウィルスに関する研究の生データやセキュリティーログ、研究所での記録を公開しないのに加え、SARSウィルスに似たコロナウィルスが発見されたとされる銅山への立ち入り調査も禁じています。銅山を訪れた外国記者は現地住民に追い返されたり、警察に拘束されたりしています。

 

さらにウォール・ストリート・ジャーナルによると、武漢を調査した世界保健機関(WHO)のチームは、十分な調査結果を得られなかったことから、研究所から漏れた可能性は極めて低いと報告したといいます。

自民調査会が原発推進の提言案まとめる 政府は空論に流されず電力不足の現実を直視せよ

安全な原発をベース電源として、

安定的な電力とし、経済の負担大きく

安定性に欠ける火力発電を縮小するべき。

 

自民調査会が原発推進の提言案まとめる 政府は空論に流されず電力不足の現実を直視せよ

2021.05.26(liverty web)

 

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《ニュース》

自民党の総合エネルギー戦略調査会は25日、原子力発電の建て替えや新増設を求める提言案をまとめました。26日付読売新聞などが報じています。

 

《詳細》

今夏に改定が予定されているエネルギー基本計画に関して、自民党の総合エネルギー戦略調査会は原発の「リプレース(建て替え)・新増設を可能とするために必要な対策を講じる」などと明記した提言案をまとめました。

 

同提言案では、2030年度に温室効果ガスを13年度比46%削減するという政府の目標を受けて、二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーや原発を最大限活用すべきだとしています。

 

一方同日、経済産業省は今夏・今冬の電力需給見通しを発表し、「ここ数年で最も厳しい」との見方を示しました。それによると、最低3%は必要とされる供給予備率は、今夏で全国的に3.8%になると予想され、さらに今冬には、東京電力管内でマイナス0.3%になる見込みです。

 

老朽化した火力発電所の休廃止が主な要因で、現状では節電要請や大規模停電が危惧されています。

黒人男性フロイドさん死亡事件から1年 BLM運動は共産主義活動

BLM運動、アンティファを伴う破壊構造は、

過激破壊主義者であり、共産的思考となっている。

 

男性フロイドさん死亡事件から1年 BLM運動は共産主義活動

2021.05.26(liverty web)

 

 

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画像：GrandAve / Shutterstock.com

《ニュース》

米ミネソタ州で黒人男性のジョージ・フロイドさんが白人警官に首を圧迫され、死亡した事件から1年が経ちました。

 

《詳細》

この事件を契機に、黒人差別の撤廃を求める「ブラック・ライブズ・マター(BLM)」運動が活性化。一部の活動家は、警察解体や警察の予算削減を訴えています。

 

バイデン大統領は4月の施政方針演説で、フロイドさん事件から1年の節目までに、警察改革法案を可決するよう、議会に求めました。法案には、容疑者の首を腕で締める行為を禁じることや、警官を訴訟から守る「免責事項」の範囲を狭めることが盛り込まれています。ただ、共和党の反対により、上院で法案が可決される見通しは立っていません。

 

バイデン氏は大統領選で人種問題や警察改革の取り組みを掲げ、リベラル派や非白人の票を取り込んだだけに、法制化がなされなければ急進左派からの要求がさらに強まると見られます。

約3万年前、日本に存在した超古代文明「富士王朝」とは？ 「武内宿禰の霊言」で判明

約3万年前、日本に存在した超古代文明「富士王朝」とは？ 「武内宿禰の霊言」で判明

2021.05.25(liverty web)

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武内宿禰の画像は、明治22年発行の改造壹圓券(wikipediaより)

武内宿禰(たけのうちのすくね)という存在をご存じだろうか。『古事記』『日本書紀』に登場し、大和朝廷で景行・成務・仲哀・応神・仁徳の5代の天皇に仕えた忠臣とされている。戦前は一円札の肖像画になるほど有名だったが、近年はその実在を疑う人も増えているようだ。

 

しかし、実在の人物であったことが、幸福の科学の霊査によって判明している。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は5月14日、「武内宿禰の霊言」を行った。本霊言は、「『武内宿禰の霊言』-神・信仰・国家-」というタイトルで、全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で公開されている(文末に問い合わせ先)。今回紹介するのは、その一部だ。

 

 

超古代の日本は、文明の発祥地として、世界の文明に影響を与えた

大川総裁は、霊言前の解説として、「自分の国の歴史を愛さない人間は国を滅ぼしていく人たちなのではないかという気持ちは持っています」「日本の国も歴史を否定してしまえば、おそらく根無し草になる」と述べ、日本の歴史に誇りを持つことの大切さを語った。

 

その上で武内宿禰の霊は、約3万年前から始まった日本の超古代文明について言及した。「富士山の山麓からの平野に、最初の高天原があったっていうのは本当なんで。(中略)だって、いちばん高い山で日本の中心ですから。だから、あのへんに神が降臨しなければいけない」と指摘。天御祖神(あめのみおやがみ)という神が約3万年前に富士山に降臨し、その山麓に最初の高天原として「富士王朝」をつくり、それが日本各地に分散していったという驚きの歴史を語った。

 

天御祖神信仰に基づいた日本の影響力は、ムーやアトランティス、ロシア、中国、インド、イラン、エジプトなど世界各地の文明にまで及んでおり、新天皇の即位時にはユダヤから謁見に訪れるほどだったという。

 

現在、アジアでの覇権を握ろうと画策する中国は、「日本の基本的な文化や制度は、中国から渡ったもの」と主張し、日本を"属国"扱いしようとしているが、その認識は間違いであることが分かる。

 

また、武内宿禰の霊によると、天御祖神は「邪を罰し、正しきものが繁栄すべき」という善悪を分ける考え方をはっきりと打ち出し、人々に説いていたという。正義に基づいたこの考え方は、日本の「武士道」の元になっており、世界的な普遍性があったため、西洋にも流れ込んだ。

 

このような超古代史を踏まえた日本の正しい歴史を知ることは、日本人として本当の誇りを取り戻すことにもつながる。

 

本法話では、上記の内容以外にも、次のような論点が言及された。

 

• 武内宿禰の実像とは
• 富士王朝から九州の王朝への流れ
• アルファ神、エローヒム神、天御祖神の役割について
• 稲荷信仰はどのように発生したか
• 「明治維新」に並ぶ、聖徳太子と推古天皇のミッションとは
• 現代日本へのメッセージ