新生日本情報局

日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。

2月21日(木)のつぶやき その４

2019-02-22 05:55:35 | 防衛
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2月21日(木)のつぶやき その３

2019-02-22 05:55:34 | 防衛
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2月21日(木)のつぶやき その２

2019-02-22 05:55:33 | 防衛
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2月21日(木)のつぶやき その１

2019-02-22 05:55:32 | 防衛
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学習能力すらない西朝鮮の中国や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国に日米が強力制裁準備！！

2019-02-22 00:00:00 | 報道／ニュース
人間とは、本来は情熱や学習能力があり、それがあるからこそ、生まれた時から多くの、そして様々な学習を積み重ねて学び、成長するものです。

しかし、世界には特亜３国である西朝鮮の中国や北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の南朝鮮たる韓国を筆頭として、学習能力すらない、同じような事を堂々巡りで歴史的出来事を繰り返す国家や地域、民族があります。

そのような「連中」に限って、「歴史に学べ」と他人や他国に言いつつ、自分の考えとは全く正反対であっても平気で「反対」のデモを行うなど、とてつもない、トンデモ無い事をしでかすのです。
つまり、思想や言論の自由すら無い国家や地域、民族は皆、そのようになります。
敢えて重ねて指摘しますが、特亜３国である西朝鮮の中国や北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の南朝鮮たる韓国が、正にその典型的な悪しき実例なのです！！

２月２０日２３時５９分にＡＦＰが「韓国政府、Kポップの「画一性」問題視した指針撤回 検閲との批判招く」の題で次のように伝えました。

『【AFP＝時事】韓国で19日、Kポップ業界での多様性の促進を目指して策定された政府のガイドラインが、国家による検閲のようだとの非難を受け、撤回される出来事があった。
　韓国の女性家族省が先週発表したガイドラインは、Kポップ歌手たちの外見が似すぎている点を問題視し、「歌手たちの画一性という問題が深刻」としていた。また、ほとんどのアイドルが痩せていて、同じような化粧を施し、露出度の高い服を着用しているとも指摘していた。

　外見へのこだわりが強い韓国では、数十億ドル規模のKポップ産業と同様、美容整形業界も巨大な規模を誇り、毎年数万人もの人々が完璧な見た目を求めて手術を受けている。
　だが、女性家族省のガイドラインに対してはネット上で非難を招いただけではなく、国会議員もまた、1980年代に幕を閉じた権威主義体制の時代に行われていた検閲を想起させると批判。ある議員は、「全体主義的で憲法に違反する考えだ」と主張して国に謝罪を要求した。

　ネット上では、「中国や北朝鮮といった共産主義独裁政権が検討するようなことを、韓国がやっていることが本当に驚きだ」との声も上がっている。

　韓国では1980年代後半まで、検閲が社会のあらゆる部分に浸透し、テレビ放送の内容から、登場する男性の髪の長さまで国が全てを統制していた。
　批判を受けて女性家族省は19日、ガイドラインが「不必要な混乱を招いた」として撤回を表明。テレビ制作を統制する意図も権限ないとし、「人々の日常生活に大きな影響を及ぼすメディアが、人権を侵害したり、意図せずとも差別を助長したりするのを防ごう」とを試みただけと釈明した。

　ただ韓国では、セレブが助長する美しさの狭い観念が多くの人々を美容整形へと駆り立てているといった批判の声もある。
　2017年にはKポップグループ「シックスボム（SixBomb）」のメンバー4人全員が、鼻から胸まで大掛かりな美容整形手術を受けた後にシングルをリリース。一連の動画では、メンバー4人がクリニックを訪れ、嬉々として手術室に入り、手術台に横になる様子が捉えられていた。』

「Ｋ－ＰＯＰ」や韓国の芸能界・芸能人を見れば分かりますが、ミス・コリア候補の顔すら整形で同じような「個性を失った美形」しか無いなど、正に、韓国が中国や北朝鮮同様に、芸能界ですら「統制国家」「独裁国家」である事を証明しています。
「個性を失った美形」など、只のお人形以下の存在でしょう！！

そして、それに輪をかけるが如く、「自称・外交の天才」である韓国の最高指導者と文在寅大統領が、「同盟国」の日米両国から強力な圧力を受けています。
日本政府や安倍首相ですら、韓国の捏造の徴用工問題に関して「企業などに実害あれば強力な対抗措置を講じる」旨の発言を繰り返しています。

そして、ついに、米国の連邦議会ですら文在寅大統領に強力な警告を発しました！！

同日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「「従北・離米」の韓国・文政権へ「重大警告」　共和・民主の米国“大物議員”が揃い踏み、対北制裁破りの恐れを告発」の題で次のように韓国を批判しました。

『米国の大物議員が、韓国に「重大警告」を発した。「従北・離米」の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長率いる北朝鮮への経済制裁解除に傾斜していることを批判する書簡を、マイク・ポンペオ米国務長官に送ったのだ。韓国メディアも敏感に反応し、経済苦境のなか、韓国の銀行や企業が制裁対象になる恐れを指摘した。「北朝鮮の非核化」を迫る２回目の米朝首脳会談（２７、２８日）を見据えて、米国の怒りに火を付けかねない事態だ。

　「米韓同盟は、わが国の安全保障にとって極めて重要であり、文大統領が、正恩氏とその政権に対する制裁を解除した場合の不必要な緊張を緩和することが大切だ」「文政権は、われわれの北朝鮮政府に対する交渉力を弱めている」

　テッド・クルーズ上院議員（共和党）は、ポンペオ氏宛ての書簡で、こう力説した。痛烈な、文政権批判というしかない。米紙ワシントン・ポスト（電子版）が１４日伝えた。
　クルーズ氏は、２０１６年大統領選の共和党候補指名争いで、ドナルド・トランプ大統領を終盤まで苦しめたことで知られる。米南部テキサス州選出の保守系大物だ。同書簡は、かつて上院外交委員長を務めた民主党大物のロバート・メネンデス上院議員とともに、超党派で提出された。

　両上院議員は書簡で、文政権が南北共同事業である「開城（ケソン）工業団地の再開」に意欲を見せていることなどを、具体的な“問題行動”として挙げている。
　同工業団地をめぐっては、国連安全保障理事会で北朝鮮制裁決議の履行状況を監視する専門家パネルの調査で、韓国が昨年、南北共同連絡事務所で使われる石油精製品約３４０トンを、安保理に無許可で北朝鮮に持ち込む「制裁違反」をしたことも発覚している。

　文大統領は昨年１０月、欧州を歴訪して、英国やフランス、ドイツ、イタリア、ベルギー、ＥＵ（欧州連合）などの首脳らと会談し、「北朝鮮の制裁緩和」を説得する外交を展開した。
　前出のワシントン・ポストは「（大物議員による）書簡は、対北朝鮮制裁は、一連の国連決議と米国の法律によって科せられていることを、トランプ政権と文政権双方に思い起こさせている」と指摘した。つまり、「韓国には対北制裁を緩和する権限はない＝韓国は制裁緩和で勝手に動くな」という警告といえる。

　米国は、昨年１２月に発生した、韓国海軍駆逐艦による、海上自衛隊Ｐ１哨戒機への危険な火器管制用レーダー照射問題についても、強い疑念を持っている。

　日米情報当局関係者は「日本は複数のルートで、具体的証拠を示してレーダー照射の事案について米国側に説明した。結果、米国側は『韓国は、海軍駆逐艦と海洋警察警備艇、北朝鮮船舶による“接触の真実”を隠すため、海自哨戒機を威嚇して追い払ったのではないか』と分析した。つまり、『韓国は裏切っている可能性がある』と再認識した」と明かす。

　こうした動きに、韓国メディアは敏感に反応した。
　朝鮮日報（日本語版）は１６日、社説で「両議員（＝クルーズ、メネンデス両議員）が、文大統領と康京和（カン・ギョンファ）外相を名指しし、米国における制裁関連の法律に違反している可能性に言及したことは大きな問題だ」とし、次のように結んだ。
　「米議会とメディアを通じて伝えられた警告を今後も聞き流しているようでは、韓国の企業や銀行がある日突然厳しい困難に直面してしまうかもしれない」

　ただでさえ、韓国経済は苦境にある。

　韓国銀行（中央銀行）が１月に発表した２０１８年のＧＤＰ（国内総生産）成長率は前年比２・７％（速報値）で、１２年（２・３％）以来、６年ぶりの低水準となった。
　雇用状況も低迷している。今年１月の失業者数は１２２万４０００人で前年同期から、２０万４０００人も増えた。
　米国が制裁を発動すれば、致命的打撃となりかねない。』

正に、文在寅大統領の愚かな極左反日反米の従北媚中の悪政や無為無策が、朴槿恵前大統領で相当なダメージを受けた韓国経済や韓国社会を、まさしく北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮へ叩き落としているのです！！
これが極悪中の極悪政策と言えなければ、何と表現するのでしょうか！？


学習能力すらない西朝鮮の中国や北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国に日米が強力制裁準備！！

当然の報いだ！！



２月１９日付けの夕刊フジ紙面
出典：ｚａｋｚａｋ　ツイッター

ここまで日本や米国などが再三警告しても、文在寅大統領（画像写真の右側）は愚かな極左反日反米の従北媚中の悪政や無為無策を止めない！！
エラそうなドヤ顔で卑屈なニタニタ笑いをしている暇などはないぞ！！


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