中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大は、日本など一部の国や地域では押さえ込んでいますが、残念ながら、世界の情勢は未だに感染終息の見通しすら立たない状況です。
これらの根本的な理由とは??
それは、個人一人一人から国家、世界まで、感染予防を含めた安全保障・危機管理の意識や体制の弱さが原因なのです!!
例えば、感染症対策の専門家の間では1990年代から共有されてきた情報なのですが、世界的に手を洗わない人が増えて感染症対策がうまく進まない、という事が言われてきました。
ロイターが5月23日08時13分に特設サイトにて「新型コロナウイルス感染の現状」
によれば、全世界の新型コルナウイルスで公開されているだけでも5,210,636人が感染し、少なくとも336,860人が死亡した、との事です。
感染者が一番多い米国では死者が10万人に迫る勢いなのです。
5月22日にzakzak by 夕刊フジが「「世界規模の大量殺人だ」トランプ大統領、中国を名指しで痛烈批判! 全人代開催見据え揺さぶり…習政権「経済失速・台湾問題・感染第2波」の“三重苦”に」の題で次のように中国を批判しました。
『中国の全国人民代表大会(全人代=国会)が22日、北京で開幕した。新型コロナウイルスの世界的大流行(パンデミック)の影響で、2カ月半も延期されていた。習近平政権は、世界に先駆けて「新型コロナウイルスを克服した」と誇示する構えだが、発生国として初動対応を失敗したことに世界各国から批判が噴出している。米中対立も激化するなか、習政権は「経済失速」や「台湾問題」「感染第2波」といった難問を抱えている。
「(新型コロナウイルスのパンデミックは)世界規模の大量殺人だ。これをもたらしたのは『中国の無能さ』だ」
ドナルド・トランプ米大統領は20日、ツイッターで中国を痛烈に批判した。全人代開催を見据えて、習政権に揺さぶりをかけたともいえる。
中国の全人代は、全国の省・自治区・直轄市などから選出された約3000人の代表が集まり、その年の政策などを決める重要な政治日程の1つ。通常は10日間程度開かれるが、今年は1週間に短縮された。
出席者は、PCR検査で「陰性」を確認した者に限られ、昨年までは会場の人民大会堂で取材できた報道機関も、共産党機関紙などに限定されそうだ。記者会見も、テレビ電話が使用されるという。
李克強首相が初日の政府活動報告で、防疫対策を常態化させながら経済をテコ入れする方針を示す。「死のウイルス」の影響で、中国の今年1-3月期の実質GDP(国内総生産)は前年同期比6・8%減となり、統計を公表し始めた1992年以降初めてマイナスに落ち込んだ。李氏が発表する今年の「GDP成長率の目標」に注目が集まる。
中国情勢に詳しい評論家の石平氏は「中国経済は以前から、個人消費や設備投資が落ち込んでいた。新型コロナウイルスの影響で、急速に回復する見込みはなくなった。米中対立もあり、欧米諸国への輸出も絶望的だ。雇用や消費は回復不可能な状況に追い込まれている。李氏は目標値を公表しないか、1~4%などと幅を持たせるのではないか」と分析する。
習政権には「台湾問題」も深刻だ。
台湾は、新型コロナウイルスの水際・封じ込め対策で見事成功し、その見解は世界が注目している。18、19日に行われた世界保健機関(WHO)の年次総会にも、米国や日本、欧州各国が、台湾のオブザーバー参加を要求し、これに反対する中国と対立した。
20日に行われた蔡英文総統の2期目の就任式典では、マイク・ポンペオ米国務長官の祝賀メッセージが紹介された。ポンペオ氏は、外交関係がない台湾の蔡氏を「総統」と官職名で呼び、「米台のパートナー関係は今後も大きく進展するだろう」と呼びかけた。
蔡氏は就任演説で、「米国、日本、欧州など価値観を共有する国々と協力関係を深めたい」といい、中国の習主席が昨年1月に訴えた「一国二制度」は「受け入れられない」と明確に拒絶した。
米中対立が激化するなか、トランプ政権は「台湾重視政策」に切り替えた。台湾防衛のため、F16戦闘機や戦車、地対空ミサイルなどに続き、20日に魚雷18発と関連機器の売却を承認した。習政権が全人代で対台湾政策をどう位置付けるかが注目される。
「感染第2波」も懸念される。
習政権は、全人代で「新型コロナウイルス禍からの回復」をアピールしようとしているが、地方の代表が北京に集まって「第2波」が拡大すれば、大きな批判を受けかねない。
現に、中国東北部では感染クラスターが再び発生・拡大し、複数の都市が列車とバスの運行を停止。学校も閉鎖されるなど、1億800万人程度の住民が再び厳しい移動制限を強いられている。
前出の石平氏は「そもそも、中国が発表する数字は捏造(ねつぞう)が多い。感染者数や死者数も信用できない。感染拡大の状況が改善したとしても、『ウイルスを封じ込めた』というのは中国当局の宣伝だ。現に『感染第2波』が黒竜江省や吉林省などの東北部で報告されている。これが別の地域に拡大する危険性は十分ある」と指摘している。』
正に、この引用記事の通り、中国では新型コロナウイルスの感染拡大の第2波が襲来しています。
それだけではなく、いわゆるアフリカ豚コレラ(豚熱)やサバクトビバッタ等の被害も報告されており、公衆衛生体制や防疫体制の不備がこれらの感染拡大を招いたのは明白です。
更に、その背景には、冒頭のタイトルでも指摘させて頂いておりますが、中国は唯物的な思想で神や天に唾する、無能無策極悪の極左反日反米の筆頭格であるからでもあります!!
そして、朝日新聞やCNNを筆頭とする極左反日反米の偏向報道偏向マスゴミ共やそれに迎合する国家や政治勢力らも同罪なのです!!
文藝評論家の小川榮太郎氏は5月21日に自身のツイッターで、彼らを次のように酷評しています。
『【腐敗し過ぎていて手の施しようがない】
日本のメディアと言論、学術、文藝など。人品の汚れ、能力の低さは眼に余るので、私は今の人達が牛耳る内は、日本の頭脳中枢に未来はないと結論する。
心を尽くしてこの国の為ならんと仕事を重ねてきたが、泥沼のようなもので到底打破する事は不可能だった。何しろ外からでなく内輪から潰され、潰せないとなれば黙殺するんだから話にならない。最近集中して作家論と取り組んでいるが、作家でも50代から70代辺りが一番ひどい。
勿論立派な人もいるけれど、この世代に不道徳、無能な業界ゴロが集中しているのは偽れぬ印象だ。逆に80以上と40代以下はいい。
日本民族には未来がある。
今の人達は多分日本を一度潰すだろう。
だが40代以下の日本人には見込みがある。
その人たちが廃墟から立ち上がる為の「永遠の日本」の為の道。
私はより永遠の領分の仕事に集中してゆく。』
このような厳しい小川榮太郎氏の指摘は、残念ながら現状の偏向報道や偏向マスゴミ共などへの現状を映し出したものでもあります。
これらの跋扈をこれ以上、許してはなりません!!
暴露!!中国で新型コロナウイルス感染拡大の原因は無能無策極悪の極左反日反米の筆頭格だから!!
感染予防を含めた安全保障・危機管理の意識向上や体制の強化を急げ!!
米国トランプ大統領が中国の新型コロナウイルス感染拡大を大量殺人と批判しました。
出典:5月22日発行の夕刊フジ紙面(こちら夕刊フジ編集局 ツイッター)
黒川検事長の賭け麻雀による辞任劇への偏向報道を批判する画像
「賭けマージャンやる人は極悪非道ですか?」
出典:文藝評論家の小川榮太郎氏自身のツイッターrt
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これらの根本的な理由とは??
それは、個人一人一人から国家、世界まで、感染予防を含めた安全保障・危機管理の意識や体制の弱さが原因なのです!!
例えば、感染症対策の専門家の間では1990年代から共有されてきた情報なのですが、世界的に手を洗わない人が増えて感染症対策がうまく進まない、という事が言われてきました。
ロイターが5月23日08時13分に特設サイトにて「新型コロナウイルス感染の現状」
によれば、全世界の新型コルナウイルスで公開されているだけでも5,210,636人が感染し、少なくとも336,860人が死亡した、との事です。
感染者が一番多い米国では死者が10万人に迫る勢いなのです。
5月22日にzakzak by 夕刊フジが「「世界規模の大量殺人だ」トランプ大統領、中国を名指しで痛烈批判! 全人代開催見据え揺さぶり…習政権「経済失速・台湾問題・感染第2波」の“三重苦”に」の題で次のように中国を批判しました。
『中国の全国人民代表大会(全人代=国会)が22日、北京で開幕した。新型コロナウイルスの世界的大流行(パンデミック)の影響で、2カ月半も延期されていた。習近平政権は、世界に先駆けて「新型コロナウイルスを克服した」と誇示する構えだが、発生国として初動対応を失敗したことに世界各国から批判が噴出している。米中対立も激化するなか、習政権は「経済失速」や「台湾問題」「感染第2波」といった難問を抱えている。
「(新型コロナウイルスのパンデミックは)世界規模の大量殺人だ。これをもたらしたのは『中国の無能さ』だ」
ドナルド・トランプ米大統領は20日、ツイッターで中国を痛烈に批判した。全人代開催を見据えて、習政権に揺さぶりをかけたともいえる。
中国の全人代は、全国の省・自治区・直轄市などから選出された約3000人の代表が集まり、その年の政策などを決める重要な政治日程の1つ。通常は10日間程度開かれるが、今年は1週間に短縮された。
出席者は、PCR検査で「陰性」を確認した者に限られ、昨年までは会場の人民大会堂で取材できた報道機関も、共産党機関紙などに限定されそうだ。記者会見も、テレビ電話が使用されるという。
李克強首相が初日の政府活動報告で、防疫対策を常態化させながら経済をテコ入れする方針を示す。「死のウイルス」の影響で、中国の今年1-3月期の実質GDP(国内総生産)は前年同期比6・8%減となり、統計を公表し始めた1992年以降初めてマイナスに落ち込んだ。李氏が発表する今年の「GDP成長率の目標」に注目が集まる。
中国情勢に詳しい評論家の石平氏は「中国経済は以前から、個人消費や設備投資が落ち込んでいた。新型コロナウイルスの影響で、急速に回復する見込みはなくなった。米中対立もあり、欧米諸国への輸出も絶望的だ。雇用や消費は回復不可能な状況に追い込まれている。李氏は目標値を公表しないか、1~4%などと幅を持たせるのではないか」と分析する。
習政権には「台湾問題」も深刻だ。
台湾は、新型コロナウイルスの水際・封じ込め対策で見事成功し、その見解は世界が注目している。18、19日に行われた世界保健機関(WHO)の年次総会にも、米国や日本、欧州各国が、台湾のオブザーバー参加を要求し、これに反対する中国と対立した。
20日に行われた蔡英文総統の2期目の就任式典では、マイク・ポンペオ米国務長官の祝賀メッセージが紹介された。ポンペオ氏は、外交関係がない台湾の蔡氏を「総統」と官職名で呼び、「米台のパートナー関係は今後も大きく進展するだろう」と呼びかけた。
蔡氏は就任演説で、「米国、日本、欧州など価値観を共有する国々と協力関係を深めたい」といい、中国の習主席が昨年1月に訴えた「一国二制度」は「受け入れられない」と明確に拒絶した。
米中対立が激化するなか、トランプ政権は「台湾重視政策」に切り替えた。台湾防衛のため、F16戦闘機や戦車、地対空ミサイルなどに続き、20日に魚雷18発と関連機器の売却を承認した。習政権が全人代で対台湾政策をどう位置付けるかが注目される。
「感染第2波」も懸念される。
習政権は、全人代で「新型コロナウイルス禍からの回復」をアピールしようとしているが、地方の代表が北京に集まって「第2波」が拡大すれば、大きな批判を受けかねない。
現に、中国東北部では感染クラスターが再び発生・拡大し、複数の都市が列車とバスの運行を停止。学校も閉鎖されるなど、1億800万人程度の住民が再び厳しい移動制限を強いられている。
前出の石平氏は「そもそも、中国が発表する数字は捏造(ねつぞう)が多い。感染者数や死者数も信用できない。感染拡大の状況が改善したとしても、『ウイルスを封じ込めた』というのは中国当局の宣伝だ。現に『感染第2波』が黒竜江省や吉林省などの東北部で報告されている。これが別の地域に拡大する危険性は十分ある」と指摘している。』
正に、この引用記事の通り、中国では新型コロナウイルスの感染拡大の第2波が襲来しています。
それだけではなく、いわゆるアフリカ豚コレラ(豚熱)やサバクトビバッタ等の被害も報告されており、公衆衛生体制や防疫体制の不備がこれらの感染拡大を招いたのは明白です。
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そして、朝日新聞やCNNを筆頭とする極左反日反米の偏向報道偏向マスゴミ共やそれに迎合する国家や政治勢力らも同罪なのです!!
文藝評論家の小川榮太郎氏は5月21日に自身のツイッターで、彼らを次のように酷評しています。
『【腐敗し過ぎていて手の施しようがない】
日本のメディアと言論、学術、文藝など。人品の汚れ、能力の低さは眼に余るので、私は今の人達が牛耳る内は、日本の頭脳中枢に未来はないと結論する。
心を尽くしてこの国の為ならんと仕事を重ねてきたが、泥沼のようなもので到底打破する事は不可能だった。何しろ外からでなく内輪から潰され、潰せないとなれば黙殺するんだから話にならない。最近集中して作家論と取り組んでいるが、作家でも50代から70代辺りが一番ひどい。
勿論立派な人もいるけれど、この世代に不道徳、無能な業界ゴロが集中しているのは偽れぬ印象だ。逆に80以上と40代以下はいい。
日本民族には未来がある。
今の人達は多分日本を一度潰すだろう。
だが40代以下の日本人には見込みがある。
その人たちが廃墟から立ち上がる為の「永遠の日本」の為の道。
私はより永遠の領分の仕事に集中してゆく。』
このような厳しい小川榮太郎氏の指摘は、残念ながら現状の偏向報道や偏向マスゴミ共などへの現状を映し出したものでもあります。
これらの跋扈をこれ以上、許してはなりません!!
暴露!!中国で新型コロナウイルス感染拡大の原因は無能無策極悪の極左反日反米の筆頭格だから!!
感染予防を含めた安全保障・危機管理の意識向上や体制の強化を急げ!!
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