-地表の1/3を占めていた覇権国家英米への日本の正当なる反逆-（ＧＨＱ焚書図書開封 第126回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第126回：日本人が戦った白人の選民思想・後半[桜H25/5/8]
-地表の1/3を占めていた覇権国家英米への日本の正当なる反逆-

「米国の世界侵略」第２章　第３節　一路戦争挑発外交へ
　技術的には中立国でありながら、今次世界大戦の米国ほど中立義務を干犯して赤裸々に交戦国の一方に加担した国は世界史上未だかってない。まず、アメリカは中立法の修正、武器貸与法の改正によって、イギリス、フランスを助ける体制を整えた。また、どさくさに紛れてナチスと戦うためと称して、グリーンランド、アイスランドに進駐し、予防占領した。更に商船を武装化するという中立国にあるまじき行為をした。
アメリカの予防占領に比べれば、日本の仏印進駐は、英米からの蒋介石政権への物資輸送ルート（援蒋ルート）を断つため仏政府の了解をとって行われており、主権はあくまで仏にあり、占領ではなかった。しかし、戦後のGHQ史観により、日本の侵略であったと歴史の事実が捏造されて今日に至っている。
　ポーランド侵攻、フィンランド侵略、スペイン内乱での赤軍支援、バルト三国併合などソ連の動きに対して、アメリカは融和政策をとっていた。特にバルト三国（エストニア、ラトビア、リトアニア）併合については、英米ともに併合承認までしている。
　独ソ戦争が始まった時、日本国内では、ロシア打倒派とイギリス打倒派（インド洋でイギリスを撃つ）が対立していた。松岡洋右はロシア打倒に賛成意見であったが、昭和天皇は反対意見であった。いずれかが実行されておれば、日米戦争は起きなかったとの見方もある。この時期に、アメリカはソ連への融資、対ソ禁輸撤廃などを実行し、ソ連を連合国側に引き込んでいった。
　日本陸軍は大陸でソ連を仮想敵国にしていたが、日本海軍はアメリカを仮想敵国にしており、ここでも対立構造があった、結果的に海軍の意見が通り、陸軍は慣れない南方の島々で苦戦を強いられ、補給路を断たれ餓死するという悲惨な結果になった。
　アメリカの東亜侵略戦争と日本の東亜秩序建設は支那をめぐって対立する宿命を背負っていた。
1940年には地表の57.8％を４国（イギリス（27%）、フランス（9%）、ソ連（15%）、アメリカ（6.8%））が占めていた。植民地を必要としないアメリカは、脱領土的支配（①ドルによる金融支配、②制空権確保）を進めた。これは、アメリカ的、ユダヤ的支配の仕方である。
　デモクラシーは、フランス革命の政治原則であり、自由、平等、友愛で表現されるが、結局、自由主義的金権主義からは優勝劣敗、弱肉強食しか生まれない。
　領土現状主義は、英米に極めて有利な考えであり、そのことが、戦争を引き起こす原因になっている。
　大西洋憲章で謳われた民族自決主義は、太西洋沿岸地域だけに適用し、アジアその他の地域には適用しないという欺瞞に満ちた内容であった。イギリスはビルマ、フランスはベトナム、オランダはインドネシアの民族自決を認めず、植民地支配を続けたのである。アメリカが大西洋憲章で民族自決と植民地支配を止めようと提唱したのは、人道主義的立場からでなく、植民地に依存しているイギリスの経済力を削いで、アメリカが世界政府的覇権国家になりたかったからである。
　大東亜戦争中、インド、ベトナム、インドネシア、フィリッピンなどアジアを白人国家による植民地から解放し、独立させたのは日本である。開戦の詔書及び帝国政府声明での戦争目的、終戦の詔書における「武装解除せざるを得なかったことによりアジア解放が完成半ばとなっていること」の反省にこのことが表現されている。
　連合国は、日本の武装解除後、戦中に独立をしたアジア諸国を再び植民地化しようと軍隊を派遣したが、残留日本兵による独立運動支援の影響もあり、その後、白人国家の植民地であったアジアは全て独立を達成した。戦争目的の「アジア解放」と「人種差別撤廃」を旗印に戦った日本と、武力戦には勝利したが、アジアから全ての植民地を失った連合国とどちらが本当の勝利者であったのか？
ドイツの軍学者　カール・フォン・クラウセビッツの「戦争論」によると「戦争の勝敗は個々の戦闘にあるのでは無く、目的を果たしたか否かで決まる」この言葉をもう一度思い起こすべきではないだろうか。

人種差別撤廃：https://www.youtube.com/watch?v=zcaxTojnFSc

参考文献：「米国の世界侵略」

引用元：安濃博士のブログ（帝国政府声明文　「戦勝国は日本だった」）、Karion168のブログ（Karionのつぶやき）

 

2013/05/08に公開

-戦中の日本人は戦後のアメリカの世界政策を知りつくしていた-（ＧＨＱ焚書図書開封 第125回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第125回：日本人が戦った白人の選民思想・前半[桜H25/4/24] 
-戦中の日本人は戦後のアメリカの世界政策を知りつくしていた-

「米国の世界侵略」第1章　世界の驕児・米国　第2節ルーズベルトの挑戦政策
　明白なる運命（Manifest Destiny）は自分を神のごとく崇める思想で、アメリカの民族主義である。ピューリタンの堕落した信仰が拝金主義と世界征服の衝動に駆られる膨張主義を生んだ。
　神から選ばれた民族という優越主義が、有色人種に対する差別主義を生み、その感情によって白色人種のアメリカの「東亜侵略戦争」と有色人種の代表である日本の「東亜新秩序建設」は対立することになった。大東亜戦争の戦争目的が人種差別撤廃と言われる理由もそこにある。
　One　World（地球帝国主義）は、米国、中国に共通するグローバリズム（共産主義）の考え方で、遠隔操作模造（実験）国家の特徴であり、常に背後に遠隔操作する選挙によって選ばれることのない勢力（ユダヤ金融資本や民衆の外にいて支配する共産党指導層などのエスタブリシュメント）の存在がある。その意味で、アメリカの民族主義はヨーロッパ諸国や日本、ロシアのような本当の意味での民族主義ではない。グローバリズムVS反グローバリズム（民族主義）の対立の芽はこの頃既にあったと言えよう。
　日本と戦争する理由がなかったアメリカは、日独伊三国同盟を口実に日本との戦争を始めた。　
　地域の覇権（現在では、日本、ドイツ、中国、ロシアの覇権たらんとする力の台頭）を許さないアメリカは、常にアメリカを越える国に対してはあらゆる策略をめぐらして圧力をかけることを常套手段としている。当時アメリカに寄生し、アメリカを背後から操っていたユダヤ金融資本の企みを見抜いていた白鳥敏夫は、ユダヤ金融資本にとって極めて都合の悪い存在だったため、戦後A級戦犯として訴追された。
　パンアメリカニズム(汎米主義)とは、南北アメリカ大陸の諸国が、政治・経済などの面で協力し、平和と繁栄を築こうという思想・運動だが、その先に、アメリカによる世界支配政策実現のために、アメリカは戦後の世界政策について活発に研究・展開していた。
　アメリカは、第一次世界大戦後、責任ある立場にいながら国際連盟にも加盟せず孤立主義に逃げた結果、世界が混乱したことを学んだ。世界の覇権を握ろうとしたアメリカは、第二次世界大戦中に戦後の秩序について指導性をもつ工作していたと、三宅哲一郎は分析していた。それが、UN(連合国）設立構想であり、平等投票権を超える常任理事国による力の支配であった。アメリカが超地域的国家としてコントロールできる地域的国際連盟は、NATO、日米安保という形で実現した。
　当時の知識人・言論人は、アメリカの企てを全て見抜いていて、知っていながら戦争に入っていかざるを得なかったのである。戦後、日本の無知や行動の愚かさを非難する勢力があるが、それは間違いである。むしろ、政治家、官僚、ジャーナリズムが知識人・言論人の声に耳を貸さなかった愚かさこそ責められるべきである。
　日本外務省が、ドイツと日本を敵国条項適用国とするUN(連合国・戦勝国）について事実を歪曲し国際連合と誤訳した結果、日本人が国際連合を理想組織と勘違いするようになった。「敗戦」を「終戦」、「基地負担予算」を「おもいやり予算」などと言いかえ事実を曖昧模糊にすることはやめるべきだ。
　なお、「終戦」については、「アジアの白人植民地からの解放と独立」を戦争目的として戦い、それを実現した日本が敗戦国といえるかどうか？、むしろ「終戦」が適切だという意見もある。
　戦後、連合国は、戦前日本が独立させたアジア諸国を再占領し、植民地化を継続させようとしたがアジア諸国の独立の機運は衰えず、インドネシアのように残留日本軍の独立支援部隊の抵抗にあい、植民地継続を断念し、独立を承認する羽目になった。それを、戦後連合国によってアジア諸国は日本から解放・独立されたと事実を捻じ曲げてミスリードしているのが、東京裁判史観に洗脳された戦後利得者の政治家、官僚、ジャーナリズムである。　

参考動画：【現代のコペルニクス】平和とは何か【武田邦彦】2017/12/9
人種差別撤廃：https://www.youtube.com/watch?v=zcaxTojnFSc

ＧＨＱ焚書図書開封 第125回：日本人が戦った白人の選民思想・前半[桜H25/4/24]
2013/04/24に公開
参考文献：「米國の世界侵略」

-国際連盟の名を借りた英米の世界制覇「大東亜戦争調査会」叢書１９-（ＧＨＱ焚書図書開封 第124回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第124回
-国際連盟の名を借りた英米の世界制覇「大東亜戦争調査会」叢書１９-
「米英挑戦の真相」第３章　彼等の執った経済圧迫の諸相　第７節　国際法より観た経済封鎖
日本は耐え忍ぶ国。心理的にも、経済的にも、軍事的にも脅かされ、プライドがずたずたにされ歴史の流れに翻弄される宿命にある。
　平時封鎖、経済封鎖は、戦争よりましだというのは、アングロ・サクソンのわがままであり、強国の利己的制度である。国際連盟はアングロ・サクソン世界政府的思想でつくられたものであり、どこか一つの大国が統治国になるということである。
　連盟規約16条（制裁）は、明らかに日本の支那事変に適用するために作られている。ドイツ、アメリカ、ロシアが加盟していない少数国だけの国際連盟を脱退したからと言って国際社会全体に背を向けたと言うのは間違っている。
　経済制裁は仏印南部進駐による脅威が原因との米英主張はいいがかりである。英米は支那支援のための援蒋ルートを確保したかったからである。仏印南部進駐がアメリカの逆鱗にふれたと、あたかも日本側に戦争原因があるがごとく主張する北岡伸一氏、秦郁彦氏、半藤一利氏、加藤陽子氏はGHQ史観に洗脳された学者達である。
　当時の近衛内閣は、この難局を話し合いで解決できると信じ、資産凍結と経済封鎖を解除すれば、仏印南部進駐を止める意向であると米政府に打診していたが、アメリカ政府は日本の提案を拒絶し、３か月後の1941年（昭和16年）11月26日、ハルノートをつきつけてきた。その内容は、日本の日独伊三国同盟からの離脱及び支那大陸からの日本軍の全面撤兵、汪兆銘政権の否認であり、日本としては、到底受け入れることはできなかった。
　日本からの回答の翌日アメリカは直ちに、陸海全軍に戦闘準備に入るよう指令し、なおかつ、アメリカ側からは絶対手を出すなとの命令も忘れなかった。自分は平和の愛国者であるがごとく世界を瞞着したのである。アメリカの伝統的戦争の仕方（自分からは手を出さず、相手からの一撃を待ってから、一気に戦闘状態に入る）で、戦争を挑発したのである。南北戦争しかり、米西戦争も同じであった。このことは、ルーズベルト大統領に対するロバート委員会の真珠湾の惨敗に関する報告書の中に明記されている。現在、中国が尖閣諸島で日本に挑発を行っているのは、かってのアメリカの真似をしているので、注意しなければならない。
参考文献：「米英挑戦の真相」、「第二次世界大戦とフランス領インドシナ」立川京一
2016/12/21に公開