水素旅客機 AirbusのZEROe

Airbus社が２０２０年あたりに、２０３５年には実現すると発表した水素燃料の4種類,　プロペラ、ターボジェット、水平翼、水素電気プロペラ

の旅客機、1歩前進したようだ。

 

           

 

最初の3機種は、水素を直接燃料とし、プロペラやジェットエンジンを駆動するもので、最後の機種は、水素エンジンにより発電し、モーターでプロペラを動かすもの。走行距離も、３０００Km、乗員数も2００名以下と、現在の中型旅客機並み。

 

又、イギリスとアメリカの合弁会社ZEROAviaも、以下の様なスケヂュールで水素旅客機提供を発表し、すでに昨年、20名乗り、飛行距離4，5百距離のプロペラ機の試験飛行に成功している。こちらは、水素エンジンで発電し、電気駆動の機種だ。

 

 

昨年試験飛行に成功した、ZEROAvia社のプロペラ双発機ZA600。

 

自動車でもトヨタが、クラウンでも水素自動車を販売し始め、世の中、水素社会に向かって動き始めたのだろう。

 

そもそも、水素社会を目指した動きは、1900年代の後期、盛んになったが、水素自体の獲得、燃焼としての使い方が、難しく、に人気は下火となったが、技術の進歩で、燃料としての水素の確保や、電気や燃料として使う方法が明らかになって、水素社会が脚光を浴びたのだろう。

 

 

 

FASTテレビ？？

日本の多くのメディアが、アメリカでＦＡＳＴ（Free Ad-Supported StreamingTV）なるものが続々誕生していると報じている。このFASTテレビとは何かと思って、記事を読んでみた。それ見よると

米国でも、無料動画配信の信ぴょう性が問題になっているようで、Youtubeなどの動画を見ても、色々な意見や、記事を載せているが、意見や記事の根拠が明確でないものがほとんど。これは日本のSNS動画も同様。それで、

米国で近年、メディアグループが、責任をもって、広告付きFASTテレビ（Free Ad-Supported StreamingTV）を新設している。この広告付き無料ストリーミングサービスのチャンネル群の充実で、配信経由の視聴がリニアのそれに近づいていると米各メディアが報じている。

日本のフリーの動画配信は、発信者が勝手なことを言っていることが多く、其れこそＦａｋｅ動画サイト横行である。責任ある、メデイアが、有料でもよいから、ニュース配信主体のFASTテレビを起こしてほしいものだ。　

セルロースナノファイバー蓄電池

日経が、2023年11月2日号で、「東北大・静岡大・日本製紙、酸化処理したセルロースナノファイバー（CNF）の高い蓄電性の機構を解明」という記事を載せていた。日本の基礎技術開発力は、失われた30年後からは徐々に、目覚ましく伸びている。いろいろな分野で、例えば、半導体にしろ、航空機産業にしろ、日本の基盤技術がなければ最先端の製品が作れない。ただ、依然、システム全体をまとめることでは弱いが、基盤技術が確固たるものになったので、時間の問題だろう。

さて本題に戻ると、CNFが高い蓄電能力があるという発見は、将来的に蓄電池、さらにはエネルギー供給課題を解決する者であろう。しかし、その実現は

まだまだ時間がかかるかも。以前CNFが、現在、航空機や自動車の外枠に使われている炭素繊維に代わっていくと期待されているが、未だ、そうはなっていないから。しかし、蓄電の問題も、自動車の車体への適用課題も遠からず解決すると思う。記事の概要は以下の通り。

【概要】

木材パルプ等から生産される（CNF）は、カーボンニュートラル（注3）を推進する新規素材として期待されていますが、現時点での応用は機械的・化学的分野における使用に限定されています。

東北大学未来科学技術共同研究センターの福原幹夫学術研究員、橋田俊之特任教授、静岡大学の藤間信久教授らの研究グループと日本製紙株式会社富士革新素材研究所は共同で、以前同グループが見出していたTEMPO酸化CNFの蓄電性に関して、その機構を詳細に調べた結果、結合水の存在が蓄電性に大きく寄与することを見出しました。CNF蓄電体は構成材料に電解液を全く用いない特徴がありますが、今回の検討により、本固体蓄電体は使用温度が〜150℃と広範囲であり、しかも従来の蓄電池と対照的に耐水性があることが実証されました。これは500Vまでの高電圧短時間充電に加え、空中や真空中からの電荷の蓄電に道を開く可能性があります。またナノサイズ径CNFの使用とそのシートの積層化による蓄電体の大容量化が示唆される。

LINEヤフーのずさんな管理で9600万人の個人情報が危険

Lineはそもそもが、韓国のネイバー社が開発とクラウド運営を行っており、その後、ソフトバンクが資本参加をして、ネイバー社はソフトバンクの関連企業になった。それでクラウドは日本に置いているというが、メンテは、開発者のネイバー社に依拠せざるを得ないから、クラウド操作も韓国からできる。其れだけでも不安なのに、KCIが、国家権力で情報開示せよという事になれば、ネイバー社は従わざるを得ない。

なのに。１億人の日本人ユーザーがいて、しかも、多くの日本企業が、コミュニケーション・ツールとして使っている。日本人と日本企業の情報はKCIに握られているのは確かだろう。

日本政府は、このことを知りながら、だんまり。言うべきことを言わないから、竹島は韓国に実効支配され、独島として韓国領になってしまった。

日本人が好んで使うSNS、どれもがアメリカ製で、クラウドは、アメリカ企業の管理下にある。日本は米国の同盟国であるうちは良いとしても、険悪な関係になれば、日本人や日本企業の情報はいいように利用される。

政府は、国家の安全を真剣に考えるべきだ！

中国、日本企業を越境調査！

共同通信社が１２月２８日号で「中国、日本企業を越境調査　愛知・ホーユー、輸入停止」と報じていたが、オンラインで越境調査したという。驚くべき侵略行為であるのに、岸田政府は何ら抗議声明すら出さない。アステラス製薬社員の意味不明の逮捕と有罪判決にもだんまり。SNS の世界で、岸田派のパーティー券購入者に中国組織の購入がたくさんあるとか、林芳正幹事長も親中どころか、中国の出先機関ではとまで書いているのがあったが、、」そうかもと思うくらい、何もしないのは不思議である。相次ぐ中国の侵略行為で政府がだんまりというのはひどすぎる。

以下共同の記事の一部：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：

 

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化粧品大手「ホーユー」の瀬戸工場・物流センター＝28日午後、愛知県瀬戸市

　中国の医薬品規制当局がヘアカラーを手がける化粧品大手「ホーユー」（名古屋市）の愛知県の工場をオンラインで調査し、生産工程の問題点を指摘した上で商品の輸入を停止したことが28日分かった。オンラインとはいえ国境を越えて日本の工場を中国当局が直接調査するのは異例。外資への監視強化の一環とみられる。中国への情報流出の懸念もあるとして日系企業の間で警戒感が強まっている。