早稲田大学の野口悠紀雄さんがダイアモンド誌に投稿し、『“コロナ禍”転じて福とする、在宅勤務の「仕事の進め方改革」』と説いておられる。3月8日に、noteというウェブサイトで、在宅勤務の現状に関するアンケート調査を行なった。
その結果は、図表1に示すとおりだ。在宅勤務に切り替えている比率は、31.8%。このアンケートに回答した人は、技術的な面だけからいえば、在宅勤務が可能な条件下にいる人が大部分と考えられる(図表2)。それにもかかわらず、実際に在宅勤務ができているのは、3分の1未満なのだ。おそらく社会全体の平均は、この調査結果より在宅勤務ができている人の割合はずっと低いという。
在宅勤務、即ち、テレワークの実践が、働き方改革が出来ると説いておられる。その要点は以下の通り
①オンラインのほうが、実際に集まるより便利
②日程調整不要、移動時間も節約できるオンライン・ブレインストーミング
③目的は「管理」でなく仕事の成果を上げること
④閉じた情報システムからクラウドへの移行
⑤企業内だけの閉鎖システムでは、オープンイノベーションは望むべくもない
今までの業務は、会議重視、管理重視、仕事の効率は無視、イノベーション軽視であったのがテレワークで、自動的に「仕事の進め方改革」が出来ると言うわけ。