新型コロナの猛威で、企業や個人のビデオ会議が急増し、それに伴い、ＺＯＭＭのユーザーも数億人に急増しているという。また、ビデオ会議ウニ使う、ＵＳＢマイク・スピーカーそしてＷｅｂカメラ特にＷｅｂカメラ、どの電気屋に行っても売り切れで入荷予定が立っていないという。それだけ、人気のあるＺＯＯＭが、結構重症のセキュリテウィ脆弱性が見つかり、使用禁止に踏み切る大企業や行政が増えている。そして、ＺＯＯＭではなく、ＭＳのＳｋｙｐｅを使えとかの要請だという。
これまでに、台湾の政府機関、オーストラリア政府、SpaceX、Google、ニューヨーク州の教育当局もZoomの使用を禁止または制限している。
Zoomをめぐる複数のセキュリティ脆弱性やプライバシー問題がこの数週間で明らかになったためだ。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、Zoomの利用者は急増している。2019年12月には1000万人だったが、2020年3月には2億人以上に膨れ上がった。このように注目が高まるまで、Zoomはアプリの機能改善に注力し、セキュリティを重視していなかったとされている。
Zoomの最高経営責任者（CEO）Eric Yuan氏は4月に入り、批判の高まりを受け、新機能の開発を停止して、セキュリティの向上に注力する計画を示した。
報告された問題に対応しようと迅速に取り組んでいるが、Zoomが評判を回復するまでにはしばらく時間がかかりそうだ。