日本は2013年12月19日（日本時間）、大東亜戦争に勝利した。国際金融資本は降伏した。今日は戦勝記念日だ。

●相場詐欺師のキャッチボールだけ｜匿名党ブログとてんこもり野郎ヲチスレ（アメブロ版）　2013-12-11 17:05:07

相場知ってる人間からうんこのプレゼント。






出来高ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ


値が上がるほど減っていくｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ


10年前の半分とかｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ


一般投資家はみんな逃げ出して、

相場詐欺師のキャッチボールだけが

空しく乾いた音を立てるのみでつね。

わかり松。

( ゜∀゜)・∵ブハハ八八ノヽノヽノヽノ ＼/ ＼/ ＼!!!!!!!!!!!!!!!



こんなんだからQE解除できないんでつね。

わかり松。

( ゜∀゜)・∵ブハハ八八ノヽノヽノヽノ ＼/ ＼/ ＼!!!!!!!!!!!!!!!
http://ameblo.jp/tenkomoriwotisure/entry-11727388945.html






●米ＦＲＢ、量的緩和縮小開始　来月から１兆円減額 2013/12/19 05:07 【共同通信】

【ワシントン共同】米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は１８日、資産の大量購入で市場に資金を供給する量的金融緩和政策の購入規模の縮小を始めることを決めた。米国債などの買い入れを来月から１００億ドル（約１兆円）減らして購入規模を月額７５０億ドルとし、金融緩和からの「出口戦略」に着手。

　雇用情勢や物価の見通し改善で「一段と購入のペースを落とす」として声明発表。

　事実上のゼロ金利政策は維持し、長期的な物価上昇率の見通しが２％を下回っていれば失業率が６・５％を下回っても「十分な時間」続ける方針を打ち出した。
http://www.47news.jp/CN/201312/CN2013121901000850.html






●米ＦＯＭＣ、債券購入を月額750億ドルに縮小：識者はこうみる | Reuters 2013年 12月 19日 05:27 JST

［ワシントン　１８日　ロイター］　米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は１８日、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の声明で、債券購入額を月額で１００億ドル減らして、計７５０億ドルにすると決めた。
市場関係者のコメントは以下の通り。

●1月に50億─100億ドル規模の縮小決定する可能性

＜ＴＤ証券の金利・為替調査戦略部門グローバル責任者のエリック・グリーン氏＞

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が来年１月ではなく今月に緩和縮小に踏み切ったことは意外だった。ＦＲＢが緩和縮小に動く材料はすべてそろっていたが、われわれは１月の縮小開始を予想していた。

今回は小規模な縮小だが、これは１月に５０億─１００億ドル規模の縮小を行うことができることを示している。１月末には２００億ドル縮小されているとの予想していたが、開始時期が若干早まっただけだ。

●フォワードガイダンスはよりハト派的

＜イートン・バンス・インベストメント・マネジャーズのグローバルインカムグループ共同ディレクター、エリック・スタイン氏＞

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は失業率の数値基準は変更しなかったが、失業率が６．５％に低下してからもかなりの期間は金利をゼロ％近辺にとどめるとし、フォワードガイダンスをこれまでより幾分ハト派的にした。
２０１６年１２月時点のフェデラルファンド（ＦＦ）金利金利予想は現在は１．７５％となっている。これまでの予想は２％だった。

文言はこれまでと比べて幾分ハト派的になっている。

● タカ派の勢力拡大を示唆

＜ディシジョン・エコノミクスのシニアアドバイザー、キャリー・リーヒー氏＞

失業率の数値目標の引き下げに対する暫定的な支持に加え、２０１４年早期ではなく今回の会合で緩和縮小に踏み切ったことは、タカ派が勢力を強め始めていることを示唆している。

２０１４年の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）メンバーはよりタカ派色の強い構成となる。正確なフォワードガイダンスや量的緩和に懐疑的なフィッシャー・前イスラエル中銀総裁が副議長に指名されれば、来年のＦＯＭＣはかなりタカ派トーンが強まる可能性がある。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTJE9BH03C20131218




●バーナンキ米ＦＲＢ議長の会見要旨 | Reuters 2013年 12月 19日 07:03 JST

［ワシントン　１８日　ロイター］ - バーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が１７─１８日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）終了後に行った会見の要旨は以下の通り。

＜インフレが上昇する公算が大きい理由＞

インフレ率は段階的に２％の水準に戻ると予想する。まずは、ヘルスケアコストなど、異例に低かった一部要因が反転する可能性があるためだ。

金融市場や調査で示されるインフレ期待などのインフレのファンダメンタルズに加え、国内外で成長加速が見込まれている点や、多くの指標は賃金が２％程度増加していることを示していることに目を向ければ、これらの要素はすべてインフレが徐々に加速することを示唆している。

＜インフレ率＞

インフレ率は望ましい水準には戻っておらず、回復には運とすぐれた政策が必要だ。ただ、われわれはインフレが過度に低水準にとどまらないよう積極的に措置を講じており、今後も注意深く監視を続け、必要な行動を取る。

インフレ率を迅速に目標水準に引き上げるのは困難だ。

＜回復への長い道のり、低インフレ＞

失業は高止まりしており、回復は明らかに完全な状態からは程遠い。不完全雇用と長期失業はなお主要な懸念となっている。

これだけでなく、労働参加率も低下している。これは高齢化社会の進展などの長期的な影響だけでなく、就職を希望している労働者の幻滅も反映している可能性がある。

インフレ率はＦＯＭＣの長期目標である２％を下回り続けている。ＦＯＭＣは、インフレが継続的に目標を下回り続けることは経済動向へのリスクとなる可能性があると認識している。インフレが目標に向け再び上昇するとの証拠を得るために、動向を注意深く見守っている。

＜国債・ＭＢＳの縮小規模に関する決定＞

国債とモーゲージ担保証券（ＭＢＳ）の縮小規模について協議した。同等、もしくはほぼ同等の縮小がより簡潔な方法というのが、ＦＯＭＣ内の全般的な意見だと思う。正直なところ、最終的には保有規模の点で大きな差はない。そのため、これが我々の戦略となる。

＜失業率の数値基準＞

失業率は労働市場に関する優れた指標だ。単一の指標としてはおそらく最も優れており、より広範な他の労働市場指標に目を向け始める段階として６．５％の水準に数値基準を設定したことに満足している。

だが失業率だけに注目したくないからこそ、６．５％の水準に達したら、採用、離職状況や長期失業率、賃金などを考慮したい。別の具体的な失業率基準を設定することはできない。

＜データ依存の姿勢を維持＞

（初めの緩和規模は１００億ドルだったが、）われわれは引き続きさらなる穏当な措置を取るとあらためて表明する。ただ、今後われわれが実施する措置は、データに左右されるとあらためて強調したい。

＜イエレン副議長＞

イエレン氏とは、次期議長候補に指名される前から緊密に意見を交わしてきており、今回の決定についても緊密に協議した。イエレン氏はわれわれの本日の措置を全面的に支持している。

＜数値基準は引き金ではない＞

これらの数値基準は引き金ではないと強調してきた。基準を超えても自動的に利上げにつながるわけではなく、全般的な経済見通しが利上げを正当化するかどうかについて、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が検討することが適切ということを示唆しているにすぎない。ＦＯＭＣ参加者の多くが失業率は２０１４年末までに６．５％の水準に低下すると見込んでいることから、基準を超えた際に政策がどう変化すると見込んでいるのか追加情報の提供をＦＯＭＣは決定した。

＜債券買い入れ額の一段の縮小＞

今後入手される情報で、目標に向かって一段と進展するとのＦＯＭＣの予想が裏付けられれば、ＦＯＭＣは将来の会合で毎月の買い入れペースをさらなる慎重な措置を通して縮小する可能性がある。

ただそのプロセスは、用意周到でデータに左右されるものとなる。資産買い入れはあらかじめ決められた路線に乗っているわけではない。

＜今後の緩和縮小ペース＞

インフレ、および継続的な雇用増加の面で前進が見られれば、おそらく各会合で慎重な縮小を続けると予想する。来年半ばではなく、年終盤までかかるだろう。何らかの理由で経済が減速、もしくは経済状況に失望するような事態になれば、数回の会合で縮小を見送ることも可能だ。逆に景気がかなり勢いを増した場合、縮小ペースを速めることもできる。だが２０１４年の大半において今回のような慎重な縮小を行うと予想する。

＜債券買い入れ縮小決定＞

本日の政策決定は、経済は進展し続けているものの、正常な状態になったとの判断を下せるまでまだ道のりは長いとのＦＯＭＣの見解を反映したものだ。

特に財政面での大きな向かい風があるにもかかわらず、経済は緩やかなペースで拡大してきた。非常に緩和的な金融政策と財政の足かせの影響低減により、成長は今後の数四半期で幾分上向くとわれわれは予想している。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTJE9BH03920131218





●ダウとＳ＆Ｐ最高値、ＦＲＢ緩和縮小で景気に楽観的見方 | Reuters　2013年 12月 19日 07:12 JST

［ニューヨーク　１８日　ロイター］ - １８日の米国株式市場は急反発し、ダウとＳ＆Ｐ５００は終値で最高値をつけた。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が小幅な量的緩和縮小を決定し、米経済の足取りの強さを確認する格好となった。
Ｓ＆Ｐ５００は量的緩和縮小発表直後に下押す場面もあったが、すぐにプラス圏に転じて値上がりし始めた。

ダウ工業株３０種.DJIは２９２．７１ドル（１．８４％）高の１万６１６７．９７ドル。ナスダック総合指数.IXICは４６．３８ポイント（１．１５％）高の４０７０．０６。Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPXは２９．６５ポイント（１．６６％）高の１８１０．６５。

エネルギー株が株価全般の上昇をけん引し、石油のエクソンモービル(XOM.N: 株価, 企業情報, レポート)は２．９％値上がりした。９─１１月期決算が増益となった住宅建設のレナー(LEN.N: 株価, 企業情報, レポート)も６．３％高となった。

電子機器受託製造のジェイビル・サーキット(JBL.N: 株価, 企業情報, レポート)は２０．５％下落し、ナスダック総合指数の上値を抑えた。１２─２月期の業績見通しがアナリスト予想を大幅に下回ったことが響いた。アップル(AAPL.O: 株価, 企業情報, レポート)が０．８％下げるなど、他のハイテク関連銘柄も圧迫された。

＊内容を追加して再送します。

（カッコ内は前営業日比）

ダウ工業株３０種（ドル）.DJI

終値　　　　　　　　　16167.97（＋292.71）
前営業日終値　　 　15875.26（‐9.31）

ナスダック総合.IXIC

終値　　　　　　　　　4070.06（＋46.38）

前営業日終値　　 　4023.68（‐5.84）

Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPX

終値　　　　　　　　　1810.65（＋29.65）

前営業日終値　　 　1781.00（‐5.54）
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE9BH07020131218






●連邦準備制度 - Wikipedia

歴史
1776年の建国以来、アメリカ合衆国では第一合衆国銀行や、第二合衆国銀行のような試みはあったものの、分権主義者の反対で取り潰される等して、中央銀行は成立せず、個々の銀行等が米国債や金準備を使って紙幣を発行していた。しかし、1907年にロンドンでの米銀の手形割引拒否に端を発する恐慌が起き、アメリカ合衆国内の決済システムが混乱した。その対策として、1910年11月22日、J・P・.モルガンが所有するジョージア州沿岸のジキル島で会議が開かれ、FRB設立について計画が討議された。J.P.モルガンやポール・ウォーバーグ、ジョン・ロックフェラーの後ろ盾の下に、1913年に、ウッドロウ・ウィルソン大統領がオーウェン・グラス法に署名し、同年多くの上院議員が休暇で不在の隙を突いて12月23日にワシントンD.C.に駐在する連邦準備制度理事会と12地区に分割された連邦準備銀行により構成される連邦準備制度が成立した[1]。「準備」とは預金準備のことを意味する。発足当時は政府の強い影響を受け、金融政策の独立性は保証されなかったとされるが、ノーベル経済学賞受賞の経済学者ミルトン・フリードマンをはじめとして、「世界恐慌にまで発展した1920年代のアメリカの金融バブル崩壊に際して、連邦準備制度が明白な不作為によって事態を深刻化させた」と指摘する論者がいる。この考え方は今ではバーナンキをはじめとして広く受け入れられている[2]。

第二次世界大戦後、ブレトンウッズ体制がスタートし、FRBと財務省が協定を締結し、金融政策の独自性を持つようになったとされる。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E9%82%A6%E6%BA%96%E5%82%99%E5%88%B6%E5%BA%A6





●ＥＵ銀行同盟発足へ　破綻処理と監督を一元化 2013/12/19 11:20 【共同通信】

【ブリュッセル共同】欧州連合（ＥＵ）の臨時財務相理事会は１８日、ユーロ圏で銀行の破綻処理を一元化する枠組みで合意し、欧州債務危機の再発防止策として、銀行同盟の発足が決まった。単一通貨ユーロを導入したＥＵは、経済統合のさらなる深化へ前進した。

　債務危機では、経営難に陥った銀行の救済に公的資金を投入することで国家財政が悪化した。銀行同盟はこの「負の連鎖」を断ち切ることを最大の狙いとし、銀行の監督と破綻処理をそれぞれ共通化する。２０１５年１月の始動を目指し、欧州議会と加盟国間で導入の手続きを進める。
http://www.47news.jp/CN/201312/CN2013121901001234.html







【私のコメント】
20世紀は1913年12月23日に始まり、2013年12月18日（米国時間）に終わった。そして、日本は大東亜戦争に勝利した。今日は日本時間の戦勝記念日である。

米国で12月17-18日に開催されていたFOMCが数時間前に終了し、量的緩和政策の縮小開始が決定された。今回の決定では月あたり850億ドルから750億ドルに縮小されるが、1月には更なる縮小が予想されている。米国株式市場はこの決定とともに上昇し史上最高値をつけた。ロイターの報道では「景気に楽観的見方」と理由付けされている。

しかしながら、冒頭に引用したブログ記事のグラフを見れば分かる様に、リーマンショック後の米国株式市場は株価が急上昇するのに反比例して出来高が減少し、10年前の半分に落ち込んでいる。一般の投資家が全て逃げ出し、相場詐欺師のキャッチボールだけで市場が支えられている状態である。そんな状態で量的緩和政策を縮小することは、相場詐欺師のキャッチボールを停止させることで米国株式市場を大暴落させることを意味する。これによって米国経済は1929年の大恐慌に類似した状態に突入し、実質国内総生産は恐らく20-50％程度縮小することであろう。金融業の消滅で米軍を維持することが不可能になり、1989年以降の東欧のソ連軍引き上げと同様に外国駐留米軍が全て撤退することになる。それによって日本やアラブ産油国などを脅迫して金を強奪することが不可能になった米国経済は更に悲惨な破綻状態に陥る。また、日本や中国、産油国などに国債を買わせることが不可能になる米国は債務不履行よりも国債大増発によるインフレを選ぶだろう。それはドルの価値下落を通じてドル覇権の消滅を促進することになる。

米国株式市場の暴落がいつ始まるかは流動的だ。今日の米国市場かもしれないし、12月23日かもしれないし、来年元旦かもしれないし、来年1月のFOMCかもしれないし、来年2月1日の次期FRB議長就任かもしれない。その後に起きる南朝鮮とイスラエルの滅亡戦争かもしれない。しかし、遅くとも来年中には暴落が開始されることだろう。同時に国際金融資本の本拠地である英国市場も暴落・崩壊するだろう。

ユダヤ系英国人の歴史家であるエリック・ホブズボームは長い19世紀、短い20世紀という概念を提示している。19世紀はフランス革命から第1次世界大戦まで（1789-1914）、20世紀は第1次世界大戦からソ連崩壊まで（1914-1991）とする。しかし、私は以前から、20世紀はFRB設立に始まると考えてきた。鉄道の発達で東欧を中心にユーラシア内陸の経済が成長することでシーパワーの世界覇権維持が困難になった英国に本拠を置く国際金融資本は、米ソ二極体制で20世紀も世界覇権を維持することを計画し実行した。その第1弾が米国の金融家と協力することで1913年12月23日に設立されたFRBであり、これによって国際金融資本は米国の金融と経済を完全に支配し、米国そのものを乗っ取ることに成功したのだ。1929年の大恐慌はこの米国支配を完全な者にするための国際金融資本の陰謀であろう。そして第二弾として行われたのが1917年のロシア革命である。これはロシアに居住するハザール系ユダヤ人を実行部隊として行われたユダヤ革命であった。

今月23日はFRB設立100周年の記念日である。その記念日の直前に行われた量的緩和の縮小政策の発表は、FRBによる米国支配を通じた国際金融資本の世界覇権の終焉に直結する。20世紀は1913年12月23日のFRB設立に始まり、2013年12月18日の量的緩和縮小で終わったのだ。恐らく、FRB設立時に100年間の時限立法であり、その後はFRB所有権は民間銀行から米国政府に戻すという密約があったのだろう。

同日に決定されたユーロ圏で銀行の破綻処理を一元化する枠組みでの合意も重要だ。これによってユーロ圏では銀行の破綻処理を支援できる唯一の大国であるドイツの経済的覇権が確定した。ユーロ圏外の英国の大銀行の殆どはキプロス型の破綻で預金が大幅に切り捨てられて消滅するだろう。第一次大戦で崩壊させられたオーストリア・ハンガリー二重帝国はユーロ圏全体を支配する多民族の大帝国として復活した。ヒトラーとその裏にあるハプスブルグの夢がとうとう実現したのだ。

米国の世界覇権消滅は北朝鮮を中心として日本や中国も参加する大東亜共栄圏が国際金融資本に対する大東亜戦争に勝利したことを示す。この長い戦争はスペインのフィリピン侵略に始まり、阿片戦争で本格的に開始され、日露戦争後に日本と米国の対立の先鋭化として冷戦化し、1941年12月9日（米国時間は8日）に第一次の実戦が開始された。日本は本土の国民を温存するために本土決戦を回避して予定通り降伏し、敵の力の及ばないアジア大陸に設立した亡命政権＝金日成王朝に本拠地を移して戦争を継続する。第二次の実戦が朝鮮戦争で、大東亜共栄圏は米軍と互角に戦い休戦に持ち込んだ。第三次の実戦がベトナム戦争で、金日成王朝や帝国陸軍残置諜者に支援されたベトナム軍はフランス軍と米軍を打倒し大勝利した。そして、追い込まれた国際金融資本は新自由主義と経済バブルによる生き残りを狙ったが無残な結果に終わり、本丸のFRBが昨日（日本時間の本日早朝）陥落したのである。

今日は大東亜共栄圏の戦勝記念日である。私は今日仕事が終わったら靖国神社に参拝してこの戦いに参加した多くの英霊の魂を弔う予定だ。そして、金策・金国泰などの残置諜者や彼らとともに戦った金日成に敬意を表するために朝鮮総連総本部を訪れたい（無論外から眺めるだけだが）。明治維新後の日本の皇室が表向きは万世一系だが実際には南北朝の二系であるのにならって、北朝鮮の金日成王朝は朝鮮民族の歴史上最高の指導者である金日成と日本人である残置諜者の金策の二人の家系が協力して成立していると考えれば良いのである。そして、静かに勝利を喜ぶとともに、その犠牲となった人々の苦難に思いをはせよう。英霊は日本人と朝鮮人だけでは無い。ベトナム人も中国人もインドネシア人もビルマ人もインド人も我々とともに戦い多くの犠牲を出したことを忘れてはならない。大東亜の外のパレスチナ人も忘れては成らない。大東亜戦争を通じて我々アジア人（南朝鮮人を除く）は一つに団結し、勝利に到達した。岡倉天心が主張した「一つのアジア」は既に実現したのだ。
このブログの読者の皆さんも是非、戦勝記念日の今日、靖国神社や各道府県の護国神社を御参拝下さい。




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