日欧露の出生率低下は何を意味するのか？

●主要国転落を予感させる日欧の「未来予想図」加瀬英明
2008.08.14 Thursday name : kajikablog
七月の洞爺湖Ｇ８サミットが終わった。祭の大きなテントを張ったサーカスだった。中国の龍も、インド象も、南アフリカからアフリカ象もきた。二十二ヶ国が集まった。

税金の壮大な浪費だった。Ｇ８サミットを催して、マスコミがこれほど沸き立つのは、日本だけだ。まだ、田舎国家なのだ。

洞爺湖では具体的な合意が、何一つなかった。二〇五〇年までに温室効果ガスを半減することを目標とすることで合意したが、行動計画が欠けていた。高騰する原油価格についても協議したが、最大の産油国のサウジアラビアを招く知恵もなかった。

年齢順に二〇五〇年に、福田、ベルルスコーニ両首相が百十三歳、ブッシュ大統領が百四歳、ブラウン首相が九十九歳、サルコジ大統領とメルケル首相が九十五歳、最年少のメドベジェフ大統領が八十四歳になる。

それよりも、二〇五〇年にＧ８のうちヨーロッパと日本がどうなるか、考えたい。

ヨーロッパは少子・高齢化による労働力不足を補うために、大量のイスラム移民を受け入れた。イスラム移民は、フランスは主としてアルジェリア、イギリスはパキスタン、ドイツはトルコ、オランダは旧蘭印だったインドネシアからきた。ヨーロッパの白人社会において家族の力と信仰心が衰え、男女ともに快楽を求めて自己本位になったために、出生率が低下したのに対して、イスラム住民は貧しく、享楽的な文化に染まっていないので、出生率が高い。

そのために、ヨーロッパでは今世紀末を待たずに、イスラム住民が人口の半数を超すことが予想されている。すでにユーロとアラビアを足して、「ユーラビア」という新語が登場している。

イスラム住民が占める比率は、フランスが十％、オランダが六％、ドイツが五％、イギリスが三％である。不法移民を加えれば、さらに高くなる。出生率はそれぞれ一・八％、一・七％、一・三九％だが、統計にイスラム住民も含まれているので、白人はもっと低い。

二〇五〇年にはイスラム住民が、ヨーロッパの人口の三分の一を上回ることになる。イスラム諸国の出生率は高い。ヨーロッパの現在の平均年齢は三十七歳だが、アラブ諸国は若く二十歳だ。二〇五〇年にヨーロッパの白人社会は、平均年齢が五十二歳を超えると予測される。

このままゆくと、今世紀末前にイギリスは北(ノース)パキスタン、フランスは新(ヌーボ)アルジェリア、ドイツは新(ノイエ)トルコ、イタリーは新(ヌオボ)アルバニア、ベルギーはベルギスタンと改名されようと囁かれている。やがて白人とイスラム住民のあいだで、内戦が戦われるかもしれない。

二〇〇五年にイスラム住民がフランス全土で暴動を起したが、内戦の前哨戦だったともいわれる。いずれにせよ、古いヨーロッパを楽しもうと観光旅行に出かけるのなら、パリのノートルダム寺院がイスラム寺院になるかもしれないから、今のうちだ。

日本の出生率は一・三％だ。人口を現水準に保つためには二・一％を必要としているから、今後、日本の人口が急速に減ってゆく。

日本は二〇五〇年には今日の一億二千七百万人から、高い推定で一億八百万人、低い推定によれば九千二百万人にまで減る。これは先きの大戦によって亡くなった人の数より、はるかに多いものだ。そして、少子・高齢化が進むために、十五歳から六十四歳までの生産人口が激減する。いうまでもなく国の活力は、働く人の規模によって支えられる。

アメリカは出生率が二％台であり、二〇五〇年になっても、現在の平均年齢である三十五歳が続いてゆくものとみられる。

このままゆけば、日本も、ヨーロッパ諸国も、二〇五〇年には主要国でなくなっている可能性が高い。

国は戦争によるよりも、快楽主義によって滅びる。享楽的な生活を改めねばなるまい。
http://blog.kajika.net/?eid=860993





●太陽黒点が約100年ぶりにゼロに。小氷期の始まりか？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/420e724c37986505354a89a4a1699410






●G8サミットで「二酸化炭素による地球温暖化」と言う嘘が維持された理由は何か?
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/14017c9c138ebc1c6dbd98827c53eed4





●数年後より太陽活動低下による寒冷化が進行、モンスーン弱化により東～南アジアで旱魃・飢饉・戦争の恐れ？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/f2e2996ab0cdf8fe5e7f49c116e8f559





【私のコメント】
先進国では全体に少子化が進んでいるが、国によって差がある。アメリカでは出生率が2を上回っており人口が増加しているが、それ以外の先進国は出生率が2を下回り、人口は横這いないし減少傾向にある。日本では少子化のために経済成長が鈍化し企業は海外市場に目を向け始めているが、欧米の多国籍企業も同様の状況にあり、激しい企業間競争が起きている。少子化による先進国の経済成長の鈍化は資本主義システムにとって大きなダメージを与えていると思われる。

一国の出生率は、マスメディアや統治機構の発達した先進国～中進国では、一国の支配階層がコントロール可能な数値であると私は考えている。例えば現在の日本では、恋愛至上主義をマスコミを通じて扇動することで負け組が結婚から遠のき、結果的に出生率が低い数値にとどまっている。出生率が低下している国々は、意図的に出生率を低い水準に保持しているというのが私の想像である。経済成長を鈍化させるという大きな欠点を持つこのような政策が全世界的に米国を除く先進国で推進されている理由は何だろうか？

私の考える答えは、「小氷期の到来」である。小氷期が21世紀に到来する危険が高いと世界支配階層は認識しているのだろう。そして、小氷期到来で農業生産が低迷するであろう欧州やロシア、人口密度が高く食料を輸入に依存している日本や韓国、台湾、シンガポールなどに対して、人口を増やさないように要請しているのではないかと想像する。ロシアや東欧諸国では共産主義崩壊以後、出生率が激減しているが、共産主義崩壊は人口抑制が第一の目的であった可能性もあるだろう。

日本では、耕作放棄地やゴルフ場など、食糧危機時に農地に転用可能な土地が4000平方キロ弱存在する。これらの土地に多収性のサツマイモを植えれば、1000万㌧程度の収穫は可能となる。日本政府は来るべき食糧危機に備えて、意図的にゴルフブームを煽ってゴルフ場の建設を推進し、そしてその後にブームを沈静化させてきたのだと私は想像している。恐らく小氷期が到来しても日本が飢えることはないであろう。ただ、食料価格の高騰は覚悟せねばならない。農産物価格低迷に喘いでいた農村は活況に沸き、高収入の農家の独身男性の元に嫁ぐことを希望する女性が列をなす様な現象が起きるかもしれない。

米国は先進国の中では例外的に出生率が高く、人口増加も続いている。これは、米国は耕地面積に比べて人口が少なく、小氷期が到来しても自国民を養うことが出来るため、人口を抑制する必要がないのだと思われる。中南米や豪州も食糧自給は可能だろう。逆に言うと、食糧危機到来時には食物（特に穀物）の貿易はほとんど停止し、諸国は食料自給を余儀なくされると想像される。

小氷期到来後の欧州やロシアでは、食料価格が暴騰すると思われる。貴重な食料を消費する移民に対する圧力が高まり、移民には食料の販売が拒否される様になるだろう。また、祖国へと帰還しない移民や欧州・ロシアへと向かう不法移民に対しては積極的な殺害が行われるようになるだろう。

アジア・アフリカでは、小氷期到来による気温低下よりも降水量の減少が問題になると思われる。乾燥気候地域を抱えるサハラ砂漠周辺地域や西アジア、インド北西部、華北平原～満州では飢餓が発生し、内戦状態となるであろう。日本は安全保障のために、台湾の他、上海などの中国沿海都市に食料や石油などの物資を供給していく必要があると思われる。貿易ルートの維持の為に、シンガポールや中東産油国への食料援助も必要になるだろう。スエズ運河～紅海～アデン湾のルートは恐らく使用不可能になり、日欧間の貿易はシベリア鉄道経由の陸路か、喜望峰廻りの海路、あるいは太平洋から北米大陸を経て大西洋を渡るルートに移行すると想像する。

ペルシャ湾岸地域の油田から先進諸国への石油輸出ルート確保も問題になると思われる。現在は地中海岸まで延びているパイプラインも内戦等で使用不能になれば、ホルムズ海峡経由の海路で日米欧に輸出するしかなくなる。この貿易ルートの安全を軍事的に維持するためにイラク戦争が開始された可能性がある。だとすれば、イラク戦争は小氷期が終わるまで継続されることになるだろう。イラクだけではなくアフガンでも戦争が行われていること、戦争でダメージを受けている国と利益を得ている国がどこかを考えるならば、この戦争の真の仮想敵がどのような国、あるいは集団であり、誰と誰が戦っているのかは自明である様に思われる。

「新しい帝国主義の時代」と題するgerman-foreign-policy.comの4月30日付けの記事でも、「エネルギー、原材料、水を求める争いが21世紀の国際政治を支配する」と書かれている。しかし、ここに「食料」の文字がないことこそ不自然であり注目すべきであろう。german-foreign-policy.comを含め、一般のメディアは所詮プロパガンダ機関に過ぎず、真実を報道することはできない。真実はメディアの報道の行間からしか読みとれないものだと思われる。




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