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ポップカルチャーをつくった カビから生まれた合成麻薬LSD

2023-08-14 23:06:14 | 麻薬・阿片・石油

合成ドラッグと自然なドラッグの明確な境目はありません。 コカの葉などを除けば、ほとんどの麻薬は何らかの加工を施されて製品になっています。

その中で、元々の物質とは異なる化学物質に変化させて使用するものを、合成麻薬とかケミカルドラッグなどと呼びます。

覚醒剤も自然の動植物から抽出することなしに合成されるので、このグループに入ります。 LSDはもっとも有名で、しかも強力な合成(正確には(半合成)ドラッグです。

化学名はリゼルグ酸ジエチルアミドです。LSDの開発には長い歴史があり、その物語は一見何の関係もない麦に生えるカビの一種から始まりました。麦角金このカビは麦角菌(バクカククキン)と呼ばれ、ライ麦、小麦、大麦、エン麦など多くのイネ科植物の穂に寄生します。

寄生するとその穂には麦角と呼ばれる黒い爪のようなものができ、そこに含まれる毒性物質(麦角アルカロイド)が食中毒症状を起こします。

このことは紀元前7世紀にすでに知られていたようで、アッシリアの古文書に記述が見られます。

 

米が主食である日本ではあまりなじみのない病気ですが、ヨーロッパなどでは流行するたびに数千人の死者がでる重大な病気で、しかもこの毒性物質には血管を収縮させる働きがあったために医学に用いられ、盛んに研究されるようになりました。

そして20世紀に入って、この毒性物質がリゼグル酸というアルカロイドであることが明らかになりました。

 

LSDはリゼグル酸の研究をしていたスイスの薬品会社の研究者アルベルト・ホフマンによって合成されました。 

ホフマンはまずリゼルグ酸から頭痛薬や止血剤を開発することに成功します。さらに研究を進めて様々な物質を合成しますが、そのときに25番目の物質、LSD-25が指先についてしまいました。

そこから体内に吸収されたLSDによって、ホフマンは強烈な幻覚とめまいを感じました。 これが人類が初めてLSDを体験した瞬間です。

LSDの効果は麦角菌にも、そこから得られたリゼルグ酸にもありません。 つまり、今まで存在しなかった麻薬が化学的に合成されたのです。

 

LSDは、その体験が非常に印象的であったため、様々な分野への応用が試みられました。LSDの強烈な体験を利用して「精神を開放する」療法を行ったり、不安神経症・強迫神経症・自閉症・抑うつ症・心身症などの患者に用いられたりし、ある程度の成果を上げました。

また、末期ガンの痛みに対する鎮痛・鎮静効果もある程度確認されています。 

 

軍事分野では自白剤としての利用や、化学兵器として散布して敵の行動力を失わせる研究などが行われましたが、いずれも実用化には至りませんでした。

 

LSDがもっとも影響を与えたのは文化面です。特にアメリカに於いて絵画、音楽、ファッションなどポップカルチャーにおける「サイケデリック」の流行を生み出しました。

絵画の世界ではLSDの体験を描いた万華鏡のような模様やゆがんだ文字、ペイズリーのようなパターン柄を特徴としたポスターが多数生み出されました。

音楽においてもLSDの影響下で作曲されたり、LSD体験を主題としたポップミュージックが流行し、大規模なロックフェスティバルが開かれるようになりました。文学の世界でもLSDの体験を綴った多くの作品が描かれています。

 

しかし強い幻覚作用を持った物質の流行は、錯乱による死亡事故の多発という結果を生み、LSDは次第に規制されるようになります。

現在ではもちろんLSDの使用は非合法ですが、アメリカ、スペイン、ドイツなどで生産され、ひそかに世界中に流通しています。

 

LSDが何故強い幻覚作用を持つのか、詳しいことは分かっていません。 セロトニンの働きを妨げるという説が出されていますが、同様の働きを持つほかの化学物質がLSDのような作用を持たない事から、疑問が呈されています。

 


Mr.都市伝説 関暁夫から皆様へ【生配信】8月15日イベント直前にちょっと語りましょう。

2023-08-14 21:50:47 | ミステリー・都市伝説・世界の謎・オーパーツ・陰謀論、スピリチュアル、他、

 

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上場地銀、貸し倒れへの備え7割増 物価高で倒産増警戒

2023-08-14 21:37:24 | 日本経済・金融・給料・年金制度

地方銀行が企業の倒産増に警戒を強めている。人手不足や物価高で中小企業の経営が悪化しているためだ。上場地銀74行・グループの2023年4〜6月期決算で融資の焦げ付きに備えた費用は36行で前年同期より増え、全体の費用も7割拡大した。新型コロナウイルス禍で膨らんだ借入金の返済が本格化する今後はさらに広がる公算が大きい。

銀行は融資先の経営悪化や破綻に備えてあらかじめ引当金や回収困難な資金の処理費用を計上する。23年3月期は前期比半減の約1400億円と減少傾向にあったが、増加に転じた。

前の期までは融資先の経営が堅調で、積んでいた引当金が不要になり「戻り益」を計上する地銀が相次いだ。22年4〜6月期に戻り益を計上していた30行のうち19行が今回、費用を計上した。清水銀行は1500万円の戻り益から一転、6.7億円の費用を計上。いよぎんホールディングスも戻り益2.5億円から今回20億円に費用が増えた。

取引先の大人用紙おむつメーカーの近澤製紙所(高知県いの町)が自己破産を申請するのに伴い、担保で保全されていない約4億円を引き当て処理した高知銀行も戻り益のあった前年同期から一転、3.4億円の費用を計上した。

近澤製紙所は、コロナ禍の影響に加え、原燃料高による上昇分の価格転嫁を進められなかったという。

大手地銀でも傾向は変わらない。ふくおかFGは傘下3行合算で3倍の16億円に膨らんだ。きらぼし銀行は「一部の大口取引先のランクダウンが要因」(常久秀紀副頭取)として2倍の12億円を計上した。前年同期に比べ鳥取銀行は46倍、東北銀行も35倍に急増した。

一部の地銀は、今後の融資先の業績悪化を見越して予防的に引当金を積み増している面もある。第二地方銀行協会の熊谷俊行会長(京葉銀行頭取)は、「不確実性が高く、(取引先の経営状況が)厳しくなるのではと想定して与信コストの上昇を見込んでいる。各行が保守的にみていると実感している」と話す。

背景にはコロナ禍で中小企業の資金繰りを支えた官民金融機関による実質無利子・無担保融資(ゼロゼロ融資)の本格返済がある。地銀の融資先の8〜9割で24年3月末までに返済が始まる見込みだ。

これまで手厚い公的支援で中小企業の倒産は抑えられてきた。返済開始による資金繰り難に追い打ちをかけるように、人手不足や物価高で収益が悪化し行き詰まる企業が増えている。東京商工リサーチによると、7月の企業倒産件数は758件と前年同月比53%増えた。単月では20年初めの新型コロナの感染拡大以来、最大の増加幅だった。


 

全国の銀行の貸出先からの返済が滞る割合を示す「デフォルト(債務不履行)率」も上昇傾向にある。日本リスク・データ・バンクによると5月のデフォルト率は1.22%でコロナ禍前の水準に戻りつつある。前年に比べると0.2ポイントの上昇で、4カ月連続で上昇した。

地銀は資金繰り支援や事業再生支援を続けてきたが、不良債権の増加が避けられなくなってきた。与信費用の増加は現時点では地銀の経営を揺さぶるほどのインパクトはない。ただし先行きは楽観視できない。企業の倒産が相次げばさらに不良債権の処理に迫られる恐れがあるためだ。

日本資産運用基盤グループの石田淳氏は「4〜9月期決算では与信費用がさらに増え、不良債権比率も上昇する」とみる。純利益で6割が増益となった前期から一転、今期は与信費用の増加を背景に半数以上の上場地銀が減益を見込んでいる。地銀にとって厳しい局面を迎えている。

(関口由紀)

 

 

日経記事 2023.08.14より引用

 

 

 

 
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ニジェール軍政指導者、外交的解決の可能性に言及 中東・アフリカ

2023-08-14 19:59:38 | 安全保障、戦争・軍事・テロ・ハニトラ・スパイ・犯罪・詐欺

【ナイロビ=共同】ロイター通信は13日、西アフリカ・ニジェールのクーデターを主導した軍事政権指導者のチアニ将軍が、宗教家らでつくる隣国ナイジェリアの代表団に対し、外交交渉を通じた事態解決の可能性に言及したと伝えた。両者はニジェールの首都ニアメーで会談し、その後に代表団が明らかにした。

ニジェールを巡っては、西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)や欧米諸国などが軍事政権に対し、バズム大統領への権力返還を要求。ECOWASは軍事介入もあり得るとして準備を進める。軍事政権側が交渉への意欲を明確に示せば、地域の緊張緩和につながる可能性がある。

代表団はECOWASの議長を務めるナイジェリアのティヌブ大統領の承認を得てニジェール入りした。代表団によると、チアニ氏は外交交渉を模索するための「扉は開かれている」と述べた。ニジェールとナイジェリアとの関係の深さに触れ「平和的な解決」に意欲を示したという。

ECOWASは10日、加盟国の人員で待機部隊を編成するとともに、部隊を配備することを決めた。ただ実際の軍事行動に移るまでには数週間以上の準備期間が必要との見方がある。

ECOWASはこの間、軍事介入をちらつかせつつ、軍事政権との交渉の糸口を探っていくとみられる。


ウクライナ南部にドローン攻撃、ロシア西部の住宅にも

2023-08-14 19:54:03 | NATO・ウクライナ・ロシア・中国・中東情勢


   10日、ウクライナの首都キーウの展示会で紹介されるドローン=AP

 

【ロンドン=大西康平】ウクライナとロシアの双方による軍用無人機(ドローン)の攻撃が相次いでいる。ウクライナ南部オデッサ州の知事は14日、ロシア軍がドローン15機とミサイル8発で3度にわたり攻撃し、教育関連施設や住宅、スーパーマーケットなどが破壊されたと明らかにした。

通信アプリ「テレグラム」に投稿した。3人が負傷したという。オデッサは黒海に面した主要港湾都市で、ロシアが黒海経由の穀物輸出の合意停止を発表してから攻勢を強めている。

ロシア西部ベルゴロド州の知事も13日、州都ベルゴロドへのドローン攻撃で住宅5棟や自動車16台が被害を受けたとテレグラムに公開した。高層住宅は7階から13階までの外壁の一部が壊れた。同氏は11日や12日にもドローン攻撃があったと明らかにしていた。

ロイター通信によると、ロシア国防省は13日、西部クルスク州にもドローン1機が飛来し、防空システムで撃墜したと発表した。

ドローン攻撃は一般市民に戦争の恐怖を与えて、士気を下げることが狙いとみられる。民間人や非軍事施設への被害が広がる可能性がある。

 

日経記事  1023.0814より引用