ブッシュ政権がアフガニスタンに、軍事介入してから
何と、芥子の栽培が、激増しているという。
ユダヤのマスコミは、世界中に、
それは、タリバンの仕業と宣伝している。
しかし、どうもそうでは無いらしい。
パパ・ブッシュの時代から、ヘロインの密売はCIAの資金源だという。
http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/107/
アヘンは魔薬で、ドルも至福の幻覚作用がある。
ドルは下落をつづける。
この喪失観をまぎらわす為に、打つ覚醒剤が、株などの商品相場。
このイカサマ博打を、連日報道する。
NHK
そして、民放。
プラザ合意から、一世代が過ぎて
米国インベストメント艦隊撃滅。
これから後の、一世代は安泰なのか。
世の、紳士淑女諸君、Opium poppy にかこまれて、夢をみるがよい。
<黄金の放射線は、コンプライアンス染色体を破壊する。>
http://blog.goo.ne.jp/wagasato/e/3a5f12b33a328686e5df16f33bdd8cb7
目覚めたときには、立派な墓穴が用意されている。
このあなは、夢遊のなかで諸君達の掘った、穴なのだよ。
<政治主導とは何か - 800兆円の借金を作った責任者は財務省だ>
日本の政治の司令塔が交代して、100日が過ぎ、年も替わりました。
どうも、小沢幹事長の時代遅れの、事大の横やりが、お気に召さなかったのか、藤井長老が財務大臣をお辞めになりました。代わって、菅直人御大が就任しました。その早々に遣ってくれたことがあります。為替相場について「円安方向に動くことが望ましい」と言及しちゃいました。<菅財務相 司令塔の責任を自覚せよ >なんて、捏造記事の産経なんぞに、言われちゃいました。ご本人は、「マイナスと思わぬ」と気にも留めません。
『世に倦む日々』さんの <政治主導とは何か - 800兆円の借金を作った責任者は財務省だ>はじっくりと読んでみると、味のある良い構成で、我が郷の保存版です。(保存版のファイル→ 世に倦む日日 )お勧めです。外国の怪しげな紳士・淑女からエサをもらっている、マスコミに覆い隠された、アメリカの本音が良く描かれています。それに対する鳩山政権の防衛陣地の解説も絶妙です。
鳩山由起夫首相のもの言いは、なんだかヘタレで、日和見ですが、これもTK-X(陸自の次世代新型戦車の通称)の防弾構造と同じく、柔構造なのでしょう。堅い一方の剛構造では、着弾圧の一気解放で鋼板が液状化してしまいます。こんどの財務大臣は、為替市場になにげに口を挟んで、まずはぞんざいなご挨拶。『よっ、雨さん。なんだか腐ってるね。ならばちこっと揚げたるか。』前任の大臣が、ドルを腐して、今度のは上げる。心の中は「テメエラ、町人風情が、生意気謂うな。」ナノでしょうか。
アメリカに住み着いた、ドルを囓る鼠たちは、お引っ越しで大忙し。小金持ちの紳士・淑女諸君の歓心も引いて行かねばなりませんので、ホント・タイヘンなんです。ハマーとかボルボとかのガラクタ自動車の玩具ももって行かねばなりません。支那に行ったら、今度は段ボールで自動車作るのでしょうか。
<まぼろしの中国経済 > は(中韓を知りすぎた男)さんの最近の記事です。そもそもが、日本の十倍以上の人口の国で、GNPが日本を抜いたと喜ぶ姿は、なんだかな~なのですが、兎に角、金融賭場を支那に移動したい、泥船鼠にしてみれば、支那もとい「ちゅうちゅう、チュウゴク」はパラダイスでなくてはならぬのです。日本のような文化的伝統のある、おくにがらでは、泥の鼠に騙せる子供頭は少ないので、日本には見切りを付けました。イヤ本当は、日本の風の神に三行半を渡されたのです。堀江や村上などを焚きつけて、日本も博打場にしようと企んだのですが、日本の検察の民度は以外と高かった。そうこうしているうちに、インベストメントの泥船艦隊も壊滅させられた。日本の風は、金融詐欺師のインチキ・システムには容赦ない。日本のマスコミまでもが、格差・カクサと騒ぎ出した。アメリカ国内だって、9.11を節目として、既存のマスコミとは別のムーブメントが動き出している。
日本航空なんて、前事大の遺物は潰してしまえば良いものを。そうも行かないのは、自民党ばかりではなく、55年体勢のもたれ合いで、民主党系統などにも、この会社にはそれぞれの係累が潜り込んで、ぬくぬくとしてる。それなので、潰すわけには行かぬのです。我が郷の都に下った末にも、こんなのがいて、状況はつぶさに掌握しています。政治家などが己の莫迦息子、アホ娘の就職先として、情実で入社させるのは、良くあること。マスコミと同様に、この様な事情があるので、政府保障までして助けねばならぬのです。
選挙の時は格好よく見栄を切ったつもりでも、身内の情は切れません。
ロイターの記事<菅直人財務相の就任会見の一問一答>には就任のあいさつとして。
「大臣は役所の代表ではなく、国民が役所に送り込んだ国民の代表だ。その役目として大臣に就任した。副総理の役割もあり、内閣全体についても総理を支える立場で十分に目配りしなくてはならない」等と格好付けちゃいました。それで首相には「円安誘導発言」をたしなめられちゃいました。なんのことは無い、日和見で頼りない蛸みたいに骨のない鳩山宇宙人に、叱責発言させたのは、菅大臣の支え棒で、総理を支える心根からしたことかも知れません。
担当大臣の一言三言で、為替や株価はどうにでもなる。日本いや、世界総体ではどれ程の風船がふくらんだり、潰れたり。想像してくれ、株やさん。そんなところか。ちゃんと計算してみれば、兆を越す金額が出るはず。今度の政権は民主なんだよと、財界の肩をポンの発言でしたとさ。
小沢氏がマスクをかけたときは、心にやましさがある証拠と、あるブログのコメント欄にありました。たしかに解りやすいお話しです。朝鮮人とのお噂がある、あの御仁はどうも所作が日本人的ではありません。歩き方は金大中氏そっくりでする。まあ、こんな見方はひが目(僻め)として、それでも、あるところにはあるものですネ。お金のことです。寒い冬には、寒がりなお金は一所に集中するのでしょうか。
国民の皆さん、あの湾岸戦争のときの、あの日本からアメリカに投げられた、一兆円を越すお金は、いったい何処へ行ったのでしょう。その使いのこしの一割だって、たいへんな額なんですよネ。
母にもらった、麦わら帽子を喜んだ、幼い時分の心は何処へ行ってしまったのでしょう。
http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/100112/stt1001121943008-n1.htm
2010年1月12日配信
記事の紹介(抄出)です。
なぜ?外国人参政権法案で歯切れ悪い自民 反対は多数だが…
党内の大半を参政権法案の反対派が占める自民党だが、政府・民主党の出方をうかがうムードが強く、幹部からは旗幟(きし)を鮮明にしない「あいまい発言」が相次いでいる。
谷垣禎一総裁は、12日の役員連絡会で意見集約を急ぐよう関係者に指示した。谷垣氏は、昨年9月の総裁就任会見では「慎重であるべきだ」と、法案に否定的な考えを示したが、この日は「党が結論をまとめる前に私個人の考えを言ってもなんだと思う」と態度を明らかにしなかった。かろうじて大島理森(ただもり)幹事長が「各県の議会で反対の意見書が数多く出ている。そういう声を尊重しながら議論したい」と地方の声を引きながら反対姿勢をにじませた程度だ。
自民党では、平成11年10月の自自公連立政権合意で公明党に配慮して参政権付与法案を「成立させる」としたが、党内は反対派が多数で、公明党が提出した同様の法案でも採決にすら応じなかった経緯がある。
12年には、与謝野馨党選挙制度調査会長(当時)が参政権付与は「憲法上問題がある」との見解の素案をまとめ、昨年12月には真・保守政策研究会(会長・安倍晋三元首相)が「阻止」を決議している。
ただ、党内で議論の場を設けると、少数とはいえ賛成派が主張を繰り広げる可能性があり、党内の対立が表面化することにもなりかねない。党政調幹部も12日、「一から議論すれば大変なことになる。論点は出尽くしている。あとは総裁、幹事長の決断だ」と述べた。
記事の紹介(抄出)終わりです。
自分の管理している事業に再投資せずに、他のものに投資しようとすれば、盲蛇に怖じずで、結局は怪しげな金融詐欺に引っ掛かる。アメリカのように、金融、政治、発券権が一体化した系の中では、バブルとその崩壊で、余剰資産を持つ市民は、コントロールされる。
支那でも同様に、経済の再生産に廻す資金があまってきたので、不動産などへの資金流入が増えてバブルとなった。経済管理の実権が、現場のテクノクラートの下にはなく、現場に興味のないより上級の党や官僚に握られていれば、浮遊資金は浮利を求めて、派手目に化粧した、不動産や、金融商品に向かう。金融商品は、アメリカ・インベストメントがケチを付けてしまったので、不動産に資金が集中する。
ここで、宮沢内閣がやったような、バブル退治の金融引き締めを行えば、実物生産への資金の流れは一層細くなり、支那経済は弱体化へ向かう。本来ならば、実物生産の管理者たる、テクノクラート階層の適宜な、資金コントロールが必要なワケだが、権威主義の支那の文化風土でそれが出来るのかは、大いに疑問。
偽物作り、真似して粗悪品、海賊版OKの支那に期待しても無理。
『国際情勢の分析と予測』氏は
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/4bd64c22d4310eaae0fc3ed522ac7936
「沿海部と内陸部に分裂する。」 ようなことを言っておられる。
圧倒的な、人民解放軍の武力、鎮圧力からすれば、分離独立は無い。ソ連の崩壊は、アメリカが仕掛けて、内応するウクライナなどがあったからそうなった。チベットもウイグルも現地地方権力は共産党に牛耳られているので、反乱・分立は成功しないだろう。
貧困層や批判勢力は、共産政権の政策に面従せざるを得ぬが、モグラや鼠のような地下経済を作るだろう。