インターネット情報を信じがちな人

デジタル空間の情報との向き合い方を調べるため、読売新聞が日米韓３か国を対象にアンケート調査を実施した結果、米韓に比べ、日本は情報の事実確認をしない人が多く、ネットの仕組みに関する知識も乏しいことがわかった。日本人が偽情報にだまされやすい傾向にある実態が浮かんだ。　

調査は昨年１２月、国際大の山口真一准教授（経済学）とともに３か国の計３０００人（１５～６９歳）を対象に共同で実施した。情報に接した際、「１次ソース（情報源）を調べる」と回答した人は米国７３％、韓国５７％に対し、日本は４１％だった。「情報がいつ発信されたかを確認する」と答えた人も米国７４％、韓国７３％だったが、日本は５４％にとどまった。

回答者のメディア利用状況なども聞いた結果、偽情報にだまされる傾向が表れたのは「ＳＮＳを信頼している人」「ニュースを受動的に受け取る人」だった。一方、だまされにくかったのは「新聞を読む人」「複数メディアから多様な情報を取得している人」だった。新聞を読む人はそうでない人と比べ、偽情報に気付く確率が５％高かった。

（読売新聞オンライン，2024年3月26日）
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日本は情報のソース確認をしない人が多いという指摘は，学生の行動を見ていると納得できます。私の周囲では，安易なインターネット検索で情報収集を済ませ，それを研究発表や卒業論文に引用する学生が後を絶ちません。卒論の引用文献がすべてURLというのも珍しくありません。しかも，その引用元が政府の白書，企業のIR情報など確度の高いものならば問題ないのですが，だれが書いたか分からない個人の発信情報や企業のプロモーション関連情報について，1次ソースを確かめもせず使います。

うちの学生がよくやるのが，専門書（論文もあり）に書かれているはずの理論を，インターネット上の解説を読みそこから引用することです。インターネット上の解説は，個人，企業，協会が掲載しています。そして，元の専門書は読もうとはしないばかりか，図書館OPACの検索すらしません。

このネット上の解説を参考程度に読むのであれば問題ありません。しかし，専門書までたどって，その解説の真偽を確かめ，引用はその専門書から行わなければなりません。なぜならば，それが1次ソースだからです。1次ソースでないと，情報が歪曲されている，あるいは虚偽情報をまぎれているかもしれないのです。

以前，マーケティングのコトラー理論やポーター理論を使うといって，ゼミ生がインターネット上のそれらの解説記事を読み，研究発表に引用しようとしました。私はその内容に大きな違和感を持ったので，ゼミ生にコトラーやポーターの著書を読むように指示するとともに，自分で学生が引用している解説記事を読みました。果たして，解説記事にはコトラーやポータの著書からの引用表示がない上に，そもそも内容が間違っていました。

例えば，コトラー理論を解説するといいながら，コトラーのどの著書の内容を解説しているのか表記がなく，しかもコトラーではなく別の日本人学者の理論をコトラー説として解説しています。おそらくその解説記事を書いた本人はコトラーの著書を読んでいないでしょう。何かの資料の孫引き（ひ孫引きかもしれない）したのでしょう。

真偽を確かめないでインターネット情報に影響を受ける人は，インターネットの奴隷と化してしまうかもしれません。健全な状態ではありません。大学教育を受ける以上，ゼミ生には疑いの目をもってメディア，特にインターネットに接する姿勢を身に着けてほしいと思います。