薬の処方期間を２週間なの(その２）？！うまく利用すれば医療費が半額に！！

　医師との相談がポイントです！！
　
　「年金１５万円のゴージャス生活」（中町敏矢著、ぱる出版）を見ると、本当に１５万円で生活を出来ること＝実体験が事細かに書かれているが、薬の処方期間についても、次のような記述がある。（以下、同書P１３６からの引用）
　
　医療費の自己負担には限度額があり、それを超えた分は申請すれば戻ってくる。これを高額療養費制度という。
　　（詳細については、同書「５章　５項」を参照していただきたいとあるが、この限度額は、７０歳未満の場合は、住民税非課税者で３５，４００円、一般では８０,１００円＋α、一定以上の所得者で１５０，０００円＋αとなっている。αとは、患者は病院には一般的には保険がきくので３割しか払わないが、７割が保険から出るので、その１０割の額で計算した同様の限度額を超える１パーセントのことである。１％なのでそう大きな金額にはならないが、昔私が医療事務をしていた時代には、こんな＋αなんてものはなかった。財政事情が悪くなって、誰かが考え出した「妙案」であろう。）
　
　高額の治療薬にも高額療養制度が適用されるが、制度上１か月の精算になる。
　
　肝臓病患者のBさんは、２週間ずつ薬をもらっており、１か月の薬代は５万円。ただし、（住民税）非課税者のBさんの自己負担の限度額は、一か月３万５４００円なので、差額は、後日、健康保険から還付してもらえる。
　（平成２４年４月からは、保険者の限度額の証明を病院に出せは、外来でも限度までしか支払わなくてもよくなった。いったん支払っておいて、後から申請して還付してもらう必要がなくなった。入院については、以前から同様の取り扱いとなっている。）
　
　Bさんは、あることに気付いた。
　
　２か月をまとめてもらえば、１０万円（月５万円×２）の薬代が、３万５４００円の負担で済むのではないか。
　
　医師に相談すると、OKが出た。このやり方によって、金銭的負担の半減、および通院時間と体力をセーブできるようになった。

　ということで、薬の処方期間が、医師が予見することができる期間であれば、その範囲ないで薬の処方が可能であるということを利用して、金銭的負担が半減したという話である。問題は、医師が予見することができるというくだりであって、医師の判断いかんであり、医師との相談にかっかってくるので、相談に乗ってくれるような「いい医者」を探すことがポイントとなろう。