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中国がウイグル人強制収容を正当化するための法改正 法の奥には神仏の正義がある

2018年10月12日 06時17分25秒 | 日記

これだけ知っトクNews(10月12日版) 中国がウイグル人強制収容を正当化するための法改正 法の奥には神仏の正義がある

 

 

「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。そもそモグラ博士が、ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。

 

  • (1) 中国がウイグル人強制収容を正当化するための法改正 法の奥には神仏の正義がある
  • (2) 株価下落受けトランプ大統領が利上げ批判  アメリカの好景気は中国と戦う力
  • (3) ヤマトが「空飛ぶトラック」商用化へ 政府は早急に法整備や規制緩和を

ZOZO前澤氏は月旅行でUFOを目撃!? すでに日本にもUFOが現れている

2018年10月12日 06時14分42秒 | 日記

ZOZO前澤氏は月旅行でUFOを目撃!? すでに日本にもUFOが現れている

 

ZOZO前澤氏は月旅行でUFOを目撃!? すでに日本にもUFOが現れている

 

 

《本記事のポイント》

  • 秋田県や滋賀県など、日本各地でUFOが目撃されている
  • UFOは物質化していないことも多く、見えないケースもある
  • すでに「宇宙維新」は始まっている

 

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイ社長の前澤友作氏が9月、「月の周囲を飛行する宇宙旅行にチャレンジする」と発表し、大きな話題となった。

 

もしかすると、前澤氏は月旅行の最中、UFOに遭遇するかもしれない。

 

前澤氏の月旅行を実現させるスペースX社CEOのイーロン・マスク氏は、2017年の世界政府サミットで「50年以内にエイリアンに遭遇すると思うか」と聞かれた時、「もし、超知的生命体がいるのなら、彼らはもう地球人を観察していると思う。しかし、人類はそれに気づくほど賢くはない」と述べていた。

 

マスク氏が指摘する通り、また12日に日米同時公開されるアニメ映画「宇宙の法-黎明編-」で描かれているように、日本にはすでにUFOがやってきている。

 

 

UFOを目撃した人々の証言

青森市在住の60代女性の今みお子さんは7月11日、幸福の科学の研修施設である田沢湖正心館(秋田県)に宿泊し、緑色に光るUFOらしきものを目撃。次のように語った。

 

動画(1)

 

動画(2)

 

「7月11日、田沢湖正心館に一泊し、湖を動画で撮影したら、緑色に光るUFOのようなものが映っていました(動画(1))。夕食の時にスタッフの人に見せたら、『カメラのライトではないですか。ライトを消して写してみたらどうですか』と言われたので、ライトを消して撮影したら、大きく4つ、緑に光るものが出てきました(動画(2))。ただ目視では確認できませんでした。

 

『UFOはこちらの話を聞いているのかな』と思ったので、『右に行って』と心に思って撮影したら、本当にUFOが右に動いていきました。以前も田沢湖の空にUFOのようなものが2つ写っていたことがあります。ゴム人間のようなものを写したこともありますし、八甲田山の上空にUFOのような形の雲が写っていたこともあります」

 

また、京都市在住の40代女性の大石淑恵さんは9月23日、幸福の科学の研修施設である琵琶湖正心館(滋賀県)に宿泊し、24日の夜中1時頃にクルクルと回転するUFOらしきものを目撃。こう証言する。

 

動画(3)

 

クルクル回転しているUFOらしきものが、肉眼ではピラミッド型かダイヤ型のように見えたという。

 

「オリオン座の近くで高速回転していたものが3~4つ見えました(動画(3))。星もハッキリ見えていましたが、携帯には映らず、UFOらしきものだけが映りました。

 

動画では小さいですか、時々、ピカッと別のものが光るので、撮れたものは一機だけではないと思います。その姿は、ネズミ花火のように、シュルシュルと回転して光をまわりに放っている様子に似ていました。色もさまざまにオレンジ、白、ブルーに見えていました。1時間ほど観察していましたが、消えることなくずっと出ていて、こちらを見ているような気がしました。

 

翌日、琵琶湖正心館の研修講師にお話したところ、『1カ月前から、3つ、4つ回転して見える時がありました』とのことでした。

 

『翌日も同じ時間に必ず見える』という確信があったのですが、実際に翌日も同じ時刻にずっと見えました。一緒に研修を受けに来ていた友人3人に『UFOが現れたら、知らせてね』と言われていたので連絡しましたが、動画で撮れたのは私だけでした」

 

また、北海道根室市在住の50代女性も編集部の取材に対し、「最近、家の前の海の近くにUFOらしきものが来ていました」と語っている。

 

 

UFOは見える人と見えない人がいる!?

日本ではほとんど報じられないが、UFOを目撃している日本人は数多い。

 

例えば元航空自衛隊空将の佐藤守氏は、著書『宇宙戦争を告げるUFO』で、自衛隊パイロットや民間航空パイロットにはUFOを目撃した者が一定数いるものの、地上勤務に回されることを恐れて、その体験を語りたがらないと指摘している。

 

UFOにおいてやっかいなのは、幽霊と同じく、見える人と見えない人がいることだ。

 

JCETI(日本地球外知的生命体センター)代表で地球外生命体コンタクターのグレゴリー・サリバン氏は、「UFOは物質でなく、光体やエネルギー体など半物質や半物体の状態で活動することが多い」と指摘している。

 

人間の目が認識できる可視光線の範囲は狭いため、その範囲外で動くインビジブルモード(不可視状態)のUFOを発見できないということもありえるだろう。前出の今みお子さんが撮影したUFOらしきものも、目には見えなかったが動画には写っていたので、そのケースかもしれない。

 

幸福の科学の霊査でも、UFOは霊的な存在(4次元存在)ではあるものの、3次元に物質化することも可能だと指摘されている。また宇宙人の7~8割は3次元的肉体を持っていない霊的存在だという(『宇宙人との対話』)。

 

 

今、宇宙維新が到来している

大川隆法・幸福の科学総裁は7月、「宇宙時代の幕開け」と題した大講演会を行い、UFOや宇宙人の存在について言及した。その後、UFOの目撃情報が急増している。

 

大川総裁は、近著『UFOリーディング Ⅱ』のあとがきで、こう指摘している。

 

日本にもこれだけ多くのUFOが現れているのに、多くの日本人が気づかないのは、教育・知識・関心の欠如によるものだろう。日本には『報道の自由』などあってなきが如しで、『偏見の自由』や『黙殺の自由』、『責任回避の自由』ばかり横行している。地上的なものにしか関心を持たない、唯物論的な執着の中を生きている人が多いのも事実だろう。(中略)地球的『真』『善』『美』を考え直す、『宇宙維新』が到来していることは疑いようがないといえよう

 

映画「宇宙の法-黎明編-」の公開に合わせ、今後UFOの目撃がさらに増えることが予想される。1853年、黒船が来航して明治維新が起きたように、UFOが少しずつ姿を現し始めている今、「宇宙維新」期に入っているということを日本人は自覚する必要がある。

(山本泉)

 

【映画「宇宙の法‐黎明編‐」公式HP】

https://laws-of-universe.hspicturesstudio.jp/

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『UFOリーディング Ⅰ』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=2089

 

幸福の科学出版 『UFOリーディング Ⅱ』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=2090

 

幸福の科学出版 『宇宙人リーディング 理系秀才編』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=2087

 

【関連記事】

2018年10月9日付本欄 映画「宇宙の法‐黎明編‐」が、米映画祭でアニメ部門最高賞を受賞

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2018年10月9日付本欄 映画「宇宙の法‐黎明編‐」が米映画祭「アウェアネス・フィルム・フェスティバル」でワールド・プレミア上映

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2018年11月号 相次ぐ日本へのUFO飛来 「宇宙維新」が始まっている!

https://the-liberty.com/article.php?item_id=14914


情報通信行政で5Gが盛り上がるも、議論されない自衛隊の通信事情

2018年10月12日 06時13分15秒 | 日記

情報通信行政で5Gが盛り上がるも、議論されない自衛隊の通信事情

 

次世代の無線通信技術「5G」のサービスが、計画を1年前倒し、2019年からスタートします。現行の4Gから5Gになれば、通信速度は100倍速くなり、2時間の映画のダウンロードが2秒でできるようになるなど、最近、5Gに関するニュースが増えています。

 

一方、世界では、5Gのネットワーク機器の選定をめぐり、中国メーカーのファーウェイやZTEが排除される動きが強まっています。アメリカやオーストラリアに続き、インドと韓国が除外することを決め、ロシアでも同様の議論が起きています。

 

いずれも、安全保障への脅威が理由に挙げられています。