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米CIAが「UFO情報」を開示 NASAの隠蔽体質から見るUFO情報の実態

2021年01月17日 06時48分16秒 | 日記

米CIAが「UFO情報」を開示 NASAの隠蔽体質から見るUFO情報の実態

<picture>米CIAが「UFO情報」を開示 NASAの隠蔽体質から見るUFO情報の実態</picture>

 

《本記事のポイント》

  • 米CIA「UFO情報」を公開
  • NASAがひた隠しにする「アポロ計画」の撮影フィルム
  • もはや「UFO情報」の扱いは、深刻な国家問題

 

 

トランプ米大統領は昨年12月27日、2021年度の歳出案に署名し、法案が成立した。本欄でも指摘しているが、その法案に含まれる情報授権法の中には、180日以内に国防総省や諜報機関などが持つUFO情報の開示を命じる項目がある。その開示に先んじて、諜報機関であるCIA(中央情報局)が持つUFO情報が公開されたことが話題を呼んでいる。

 

1万ページにも及ぶCIAのUFO情報を公開したのは、UFO研究者のサイト「Black Vault」。サイトの運営者であるジョン・グリーンワルド氏は、20年以上CIAにUFO情報の開示を請求し、そこから得た情報をサイトで公開してきた。

 

CIAは2020年半ば、UFO文書が入ったCD-ROMを作成。グリーンワルド氏はそれを購入し、サイトで公開・自由にダウンロードできるようにした。公開初日に何千人もの人がダウンロードするほど、多くの人がUFO情報に高い関心を寄せている。ただし、彼によると、これらはCIAが持つ全ての情報かどうかは不明であり、これからも請求し続けるようだ。

 

昨年4月に国防総省が3つのUFO動画を公開し、それらが本物の「UAP(未確認空中現象)」であることを認めて以降、UFOマターは新たな段階に入ったと言える。国防に対する新たな脅威として議会に報告され、その研究に予算が充てられるなど、UFOは一部の人の興味関心を引く怪しげなものではなく、国家の重要な案件となったのだ。

 

 

NASAが公開しない「UFO情報」

近年、UFO情報公開の動きは加速してきたように見えるが、グリーンワルド氏が述べるように、全てが開示されているとは言えないのも事実だ。

 

米サイト「Collective Evolution」の昨年12月17日付記事によると、1961年から75年にかけて実施されたNASA(米航空宇宙局)の「アポロ計画」の中で撮影された、宇宙人に関する40本のフィルムが消去されているという。関係者によってリークされた一部の画像(下)と共に、NATO(北太平洋条約機構)の最高司令部に所属していたボブ・ディーン氏がNASAの隠蔽体質を批判した講演の内容を報じた。

 

 

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「アポロ計画」の宇宙飛行士が撮影したUFOの画像(米サイト「Collective Evolution」より)

 

 

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人類で初めて月面に降り立った、宇宙飛行士のニール・アームストロング氏によって撮影されたとする葉巻型のUFO(同上)

 

NASAの隠蔽体質を問題視しているのは、ディーン氏だけではない。かつてNASAエイムズ研究センターに所属していたノーマン・バーグラン博士や、アポロ14号の宇宙飛行士だったエドガー・ミッチェル氏も、自身の経験から同様に指摘している。

 

とにかくアメリカでは、UFOテクノロジーなど、"本物"のUFO、つまり宇宙人から秘密裏に入手された膨大な情報が国家の最深部に存在していると考えられる。NASAの事例から見ると、それが表に出るのは考えにくい。

 

さらに長年、軍産複合体など、さまざまな利害関係が複雑に絡み合っており、単純に暴露できないほど根深い国家の問題になっている。現役のときにそれらの情報に触れた元軍人や政府関係者、科学者などが漏らしてきた情報に加え、情報開示と"戦って"きたUFO研究者たちの努力からも、それが伺える。

 

この問題に踏み込もうとした大統領は、情報源から遠ざけられるか、"消される"とまで言われている。このような機密はアメリカだけではなくロシアや中国などにもあると言われ、軍事と直結するUFO情報の軽々しい扱いは、国家間の緊張を高めかねない。文明の飛躍的な向上にも結び付くはずのUFO情報への扱いは、非常に難しい。

 

ただ、宇宙人情報が本格的に続々と開示されている中、まだまだ日本での関心は低いように見える。日本も迫りくる「宇宙時代」に向けて、準備を進めていくべきだろう。(純)

 

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【関連記事】

2021年1月8日付本欄 米国政府、UFOに関する報告書を公表へ UFO目撃多数の自衛隊も情報公開を

https://the-liberty.com/article/17966/

 

2020年4月29日付本欄 ついにNHKがUFO動画を報道! 河野防衛相は「UFOに遭遇した際の手順を定めたい」

https://the-liberty.com/article/17092/


共産主義・全体主義の淵源は宇宙に 「宇宙の邪神」から地球を守る壮大な古代史

2021年01月17日 06時34分25秒 | 日記

共産主義・全体主義の淵源は宇宙に 「宇宙の邪神」から地球を守る壮大な古代史

<picture>共産主義・全体主義の淵源は宇宙に 「宇宙の邪神」から地球を守る壮大な古代史</picture>

 

香港の自由を奪い、政治的理由で民主活動家を次々と逮捕する中国。本欄でもこれまで、中国共産党政府が民主活動家や少数民族を次々と弾圧してきた現実や、世界支配を狙って「コロナウィルスを生物兵器として開発し、世界にばら撒いている」といった戦略を持っていることを伝えてきた。そこに、ある種の「異常性」を感じる人も少なくないのではないか。

 

大川隆法・幸福の科学総裁がこれまでに行った霊査では、中国の帝国主義の背景に、地球支配を狙う「アーリマン」と呼ばれる宇宙の闇の神(悪魔)がいることが明らかになってきている。

 

ゾロアスターは、紀元前8世紀ごろに古代イラン地方に生まれ、「善悪二元」の教えを説き、ゾロアスター教の開祖となった。光の神「オーラ・マズダ」への信仰を説き、善悪の区別を教え、邪神「アーリマン」と戦ってきたという神話が残っている。

 

このたび、大川総裁はゾロアスターを招霊。現在の地球の様々な問題と、宇宙の闇の力の関係などについて探った。霊言は、「ゾロアスター 宇宙の闇の神とどう戦うか」として、幸福の科学の支部・精舎・拠点で公開されている。

 

 

古代メソポタミアでの悪質宇宙人の介入

ゾロアスターの霊は、古代メソポタミアの状況について振り返った。宇宙からさまざまな存在が活発に飛来していた時代であり、「闇の神みたいなのが宇宙から来ているんだけど、光の神たちも、地球を救いに来てる」として、メソポタミアの神メタトロンや、天空神アヌの時代を振り返った。

 

その当時の問題として、「古代の宇宙人と地球の神の区別がそれほどつかない」「科学技術が進んでいれば神と言えば神に見える」といった状況があったと指摘。「地上に新しい、異端の考えを植えつけて、地球人を支配しようとしていた」現実があったことも明かした。

 

また、宇宙人の肉体では地球に適応するのが難しいため、遺伝子交配で地球人との「合いの子」をつくり、そちらに「移行する」という取り組みが行われていたことも語った。現代でも、宇宙人が地球人を宇宙船にさらい、宇宙人との合いの子をつくる実験をしているなどの報告がたびたび寄せられる。こうした「アブダクション」は、古代にも行われていたようだ。

 

こうしたことが横行する中、ゾロアスターが信仰していたのが「オーラ・マヅダ」という光の神。精神性の高みを教え、善悪の見分け方と、精神統一の仕方を教えて人々を導いた。こうしたオーラ・マヅダの教えが、実は悪質な宇宙人に対する強い防御となったのだという。

 

 

地球史に見る共産主義の起源

ゾロアスターは、地球において「全体主義的な感じで、異論を許さない」といった政治体制ができた時に、宇宙人が地球人を支配したいという考えと一致することで「宇宙の闇の神」が出て来られるようになると語った。

 

そして、中国共産党が支配する中国はもちろん、レーニンやスターリンが支配したソ連、フランス革命や、ナチスの拡大の背景にも、アーリマンをはじめ、宇宙の邪悪な存在がいたという。近代の共産主義や全体主義運動の背景に、実は宇宙からの影響があったというのだ。

 

民主主義といっても、「神の子としてのチャンスの平等」を目指して自由を尊重するものと、「結果平等」を重んじるものに分かれ、後者は共産主義につながっていく。

 

ゾロアスターは、後者の場合「愚民としての平等」しかなくなる恐れがあると指摘。また、民主主義が「エリート主義」になった場合も、「一部の統治者に人々が支配される共産主義」と置き換えることができるようになる、と警告した。

 

 

中国共産党の体制は「そろそろ幕引き」

ゾロアスターは、中国共産党100周年を目前にして「そろそろ幕引きしようとは思っている」と明かした。

 

具体的には、中国がアフリカ・ヨーロッパを支配しようと設立したAIIB(アジアインフラ投資銀行)の構想について、「その考え方でやっていって、崩壊させる」ところまでやらせるという。「中世でやったようなことを、やっているのではないかと、ヨーロッパの人にはわかる」「コロナウィルスまで持ってこられたら困るから、縁を切りたがっている」とし、「中国に支配されたら困る」ということを、いちおう合意させようとしている、と語った。

 

本欄でも日本が「脱中国」の方向に舵を切ることが重要としてきたが、中国や、その背後にある「宇宙の闇の神」の地球支配を防ぐためにも重要な戦略と言える。

 

オカルティックな内容に満ちているが、本霊言によって、全体主義に対抗するために、どうして神仏への信仰が不可欠であるのか、についてもクリアに理解できる。アメリカ大統領選の混乱の「宇宙的な背景」についても見え隠れする本霊言を、ぜひ拝聴いただきたい。

 

本霊言では、他にも次のような論点への言及があった。

  • メソポタミアの天空の神アヌの流れから、悪魔が発生した経緯
  • ニーチェの超人思想の源流
  • 映画「スター・ウォーズ」にみる、全体主義の構図
  • 感染症「SARS」とは何だったのか
  • 歴史上、宇宙人に人格を乗っ取られた(ウォークインされた)人々がこんなにいる!
  • 現代の世界の要人にもいる!?
  • 唯物論で拝金主義の中国、でつながる先は……
  • オーラ・マズダとは誰だったのか?
  • アメリカのUFOテクノロジー公開の“余波"
  • 日本で、すでに「宇宙の闇の神」にやられているマスコミとは?

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 


【関連書籍】

ゾロアスターとマイトレーヤーの降臨

 

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幸福の科学出版 大川隆法著

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【関連記事】

2019年3月号 「ボヘミアン・ラプソディ」が大ヒット フレディ・マーキュリーが天国に還れなかった理由

https://the-liberty.com/article/15350/


米超党派が中国政府による「ジェノサイド」の可能性を報告 日本政府は国際世論の啓蒙で「対中包囲網」の再構築を急げ

2021年01月17日 06時31分51秒 | 日記

米超党派が中国政府による「ジェノサイド」の可能性を報告 日本政府は国際世論の啓蒙で「対中包囲網」の再構築を急げ

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画像:ChameleonsEye / Shutterstock.com

《ニュース》

米議会の超党派による「中国問題に関する連邦議会・行政府委員会(CECC)」は14日(現地時間)、2020年の年次報告書を公表。中国政府がウイグル族などに対して、「ジェノサイド(民族大量虐殺)」を犯した可能性があると指摘しました。

 

CECCの共同委員長を務める民主党のジム・マクガバン下院議員は、中国による過去1年間の人権侵害は「衝撃的で前代未聞だ」とし、議会および次期政権に対し、中国政府の責任を追及するよう求めています。

 

《詳細》

同報告書は、ウイグル自治区で「人道に反する犯罪、おそらくはジェノサイドが起きている」ことを裏付ける新たな証拠が、この1年で見つかったとしています。CECCは、中国がアメリカ国内にいるウイグル族に対して嫌がらせをしているとも指摘しています。

 

CECCは報告書で、ウイグル自治区において「残虐行為が行われているか否か」に関し、米政府に正式な判断を求めています。昨年12月27日に可決された法案によって、政府は90日以内にその判断を下さねばなりません。

 

中国政府はCECCの報告に対し、「中国を中傷するため、あらゆる嘘をでっち上げることに躍起になっている」「いわゆる"ジェノサイド"は、反中勢力が広めたうわさで、中国の信用を貶めるための茶番だ」と批判しました。

 

報告書の公表に先立ち昨年末、トランプ政権はウイグル弾圧について、国際法上の犯罪となる「ジェノサイド」に認定するかどうか検討に入ったと明らかにしています(関連記事参照)。つまり、中国が"人権蹂躙国家"であるということを、国際法に照らし合わせて公式に認定する可能性があるということです。

 

政権移行をめぐる混乱により、バイデン氏の就任までには認定できないだろうとする見方が多いものの、今回の報告書がその足がかかりとなるか、注目が集まっています。


中国主導のAIIBが設立から5年 その施策は、中国の利益になるものばかり

2021年01月17日 06時21分38秒 | 日記

中国主導のAIIBが設立から5年 その施策は、中国の利益になるものばかり

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画像:humphery / Shutterstock.com

《ニュース》

中国が主導するアジアインフラ投資(AIIB)が16日に設立から5年を迎え、「温暖化対策」や「デジタル化へのインフラ投資」に重点的に投融資を行うことを発表しました。

 

《詳細》

AIIBは2015年に設立され、加盟した国と地域は、当初の57から103に増えています。開業してから、約2兆2800億円の融資を承認していますが、その半数近い1兆200億円は、昨年承認したものです。

 

金立群(ジン・リーチュン)総裁は、2025年までに、地球温暖化に関連した投融資を全体の半分に増やすとともに、デジタル化を支えるインフラなどにも重点的に投資することで、「国際金融機関としての存在感を高めたい」としています。

 

今年は、新興国が新型コロナウィルスのワクチンを入手するための、資金面の援助を行うとしています。12日には、日米が最大の出資国であるアジア開発銀行(ADB)が、AIIBと共同で新型コロナウィルス対策の支援を行っています。