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特報!ワクチン接種後死亡者 919名!!コロナ感染死亡者を超える!

2021年08月07日 18時29分31秒 | 日記

特報!ワクチン接種後死亡者 919名!!

コロナ感染死亡者を超える!

 

昨日、厚生労働省から発表された報告では、8月4日現在

ワクチン接種後の報告死者数が919名と発表がありました。

7月20日前回の報告から168名増えている事になりますが、

毎日に約12人亡くなられていることになります。

 

接種者数は8月4日現在、1回目接種者 約5678万人ですので、

約6.2万人に一人亡くなっている計算ですが、

前回の報告では5.9万人に一人ですので、ほぼ同じペースですが

一般接種が増えて死者が若干死者が減少したと言えます。

 

コロナ感染で死亡された人数は8月6日現在7日間で77名

  コロナで死亡者   1週間で84名厚生労働省への報告)

  ワクチンで死亡者  1週間で約77名(厚生労働省への報告)

  ワクチンで死亡者  1週間で約318名(米の死亡率で算定)

 

ワクチン死亡者が報告ベース1週間でコロナ死亡者の1.1倍になり、米の死亡率で算定では4,1倍になります!

 

 

大体死者数の9割は60歳以上です。

若い方は心筋炎などの後遺症、重篤者が多いようです。

7月25日現在、重篤者は報告ベースで 3254名で大きな人数になっており、

大変な事態になっている重大な事件です。

 

しかし、テレビ局、TV御用医者、政府は絶対に、ワクチン接種後死者数とか

重篤者数とかは絶対に報告しません。

一丸となって事実隠蔽し、国民を騙そうと躍起です。

嘘で固めたDS側の情報は、井の中の蛙大海を知らずです。

 

アメリカでは、報告ベースで1.5万人に一人亡くなっている事実からすると、

日本での接種後死者は、3785名位が本当かもしれません。

 

ちなみに平成元年インフルエンザワクチン接種者は、

  5649万人接種で6名死亡ですので

コロナワクチン接種者数は、

  5678万人接種で919名死亡ですので

  コロナワクチン接種後死者はインフルの153倍になります。

       即刻、中止すべき人体実験中の欠陥劇薬ワクチンです。

 

治験もされていない(治験完了2023.05)劇薬ワクチンを

自己責任の下にされて、推進する国家は、異常であり

集団殺人行為です。

 

20歳以下はコロナ感染で死者はゼロで、インフルエンザ以下の

影響しかありません、危険すぎる劇薬を接種する意味はありません。

すでに、ワクチン接種後20歳代以下で7名死亡しています。

 

日本で10代の接種後死亡例も出ております。

 

全て因果関係ない、不明となっていることで、

全て自己責任で処理するつもりでしょう。

因果関係関係を明らかにするガイドラインもなく、

自己負担で解剖検査を依頼するしかないようです。

 

世界のコロナワクチン死者数は過去のワクチンの死者数の100倍に

なるほと危険きまわりない品物です。

 

デルタ変異株の広まりによりワクチンの有効率が低下著しく、

変異に対応できず感染防止にはリスクが高すぎます。

有効率はゼロ以下となっているのが実情です。

 

危険性が高く有効性の低いワクチンに頼るより、

有効な予防薬、治療薬が必要です。

 

 

m.RNAワクチンの過去の動物実験では、全て2年以内に死亡しており

失敗に終っている事実から、猛毒ワクチンです。

国産の安全な不活性ワクチンを待つのを推進します。

 

女性に副作用が多く9割程度を占めています。

死亡者は高齢者が多く80歳以上が8割程度で、

60歳以上で9割となり、高齢者には逆効果になっています。

 

ファイザー製、モデルナ製の m・RNAワクチンは劇物であり、

コロナに対する抗体はできても、他の疾患に対し自然免疫を失い、

2~3年後、大変なことになります。

 

トランプ大統領が感染した時に使用した、ヒドロキンクロロキン(マラリア薬)

を使用し、奇跡的に短期間で回復されました。

インド政府は、イベルメクチンとヒドロキンクロロキンを使用し、感染拡大が

急増していたが、奇跡的な感染減少、死者減少に転じています。

インドネシアは正式にイベルメクチンを治療薬、予報薬に認定しました。

 

アフリカ諸国は以前よりイベルメクチン(抗寄生虫薬)を使用しているので、

感染が広がっておらず安定しています。

 

危険な劇薬ワクチンより、人命への危険性が極めて低い、

副作用の危険性が極めて低い、

特効治療薬、予防薬の日本発イベルメクチンと

ヒドロキンクロロキンが効果があります。

 

抗体カクテルは価格が高く、供給量が少なく、副作用が不明で

入院者でなくては使えない問題だらけです。

 

 

まるでDS側は、人類削減計画に加担しているかのようです。


"イギリスのファウチ博士"が、コロナ人為説を突き止めれば米中戦争になると恐怖

2021年08月07日 06時07分30秒 | 日記

"イギリスのファウチ博士"が、コロナ人為説を突き止めれば米中戦争になると恐怖 科学的根拠より戦争の懸念を重視していたことを吐露、ポイントは中国に責任を取らせるか否かだ

<picture>"イギリスのファウチ博士"が、コロナ人為説を突き止めれば米中戦争になると恐怖 科学的根拠より戦争の懸念を重視していたことを吐露、ポイントは中国に責任を取らせるか否かだ</picture>

 

《ニュース》

イギリスのファウチ博士こと、英国政府科学顧問のジェレミー・ファラー卿がこのほど著書『Spike(スパイク)』を出版し、その中で新型コロナウィルスの起源について言及し、コロナが人為的につくられたことを解明すれば、米中戦争を含む世界的な危機に発展することを非常に恐れていたことが分かりました。

 

《詳細》

ファラー氏は、イギリスの保健慈善団体ウェルカム・トラストの代表を務め、科学研究に多額の資金を提供している責任者です。同氏は、アメリカのファウチ博士らと緊密に連携していることが、7月に開示されたファラー氏のメールによって判明しており、世界保健機関(WHO)を含む組織にも一定の発言力があります。

 

そんなファラー氏は、コロナの存在が公となった2020年1月ごろ、コロナが人為的につくられた可能性があると指摘する学者の意見に触れ、次のような葛藤を抱えていたと著書に記しています。

 

「これら(人工改変の可能性)が私を心配にさせた、という表現は生ぬるい。(トランプ米政権下の)2020年1月、アメリカと中国との間の政治は、決して良好な状況ではなかった」「今から考えると目も覚めるようだが、緑豊かなオックスフォードの家にたたずみながら、私は、冷戦以来もっとも歴史的に分断された瞬間に身を置いていたのかもしれない」「私はすぐに、これは恐ろしいエピデミック(特定の国での流行)から、戦争を伴う世界的な危機になる可能性があると考えた」

 

その後ファラー氏は、イギリスの情報機関MI5の元長官に、人為説を含む機微な情報を伝えると、セキュリティを強化するようアドバイスされ、起源を調査する目的だけの携帯を手にしました。

 

さらに著書によれば、コロナ自然発生説を唱える有力者、クリスチャン・アンダーセン博士が、2020年1月の時点では人為説を強く懸念し、周囲の学者を説得しようとしていたことも判明。同博士は当時、「私は、自分がこの新しいウィルスが研究所から出てきたことを証明する人間になるかもしれないという恐れと闘っていた。願わくばそんなことで、世界中で有名になんてなりたくなかった。でももしウィルスが研究所起源だとして、どうすればいいんだ? FBIに電話すべきか? 私たちはどんな立証責任を負おうとしているのだろう?」と語っていたといいます。

 

アンダーセン博士の自然発生説派への転向は、人為説が陰謀論として一蹴された背景が浮き彫りになる重大事として、米共和党の下院議員が真意を質す質問状を送付しています。


アメリカで香港人の滞在延長が可能に ウイグル化の進む香港を見捨てるなかれ

2021年08月07日 06時05分30秒 | 日記

アメリカで香港人の滞在延長が可能に ウイグル化の進む香港を見捨てるなかれ

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2019年に活発な抗議デモが行われた、香港・九龍半島の荃湾(せんわん)地区。画像:leungchopan / Shutterstock.com

《ニュース》

アメリカ政府が、米国内でビザが失効する香港人などを一定期間、強制退去の対象外にすることを認めました。

 

《詳細》

今回の措置は「強制退去の延期」と呼ばれます。5日にバイデン大統領が署名した大統領覚書では、香港人の滞在許可が最大18カ月間にわたって延長でき、就労申請も可能です。延長期間は、大統領の判断によってさらに延長することも可能です。

 

覚書の中では、香港国家安全維持法が施行されてから、少なくとも100人以上の政治家や活動家が拘束されたことを挙げ、「香港での保証された自由を奪われた香港居住者に安全な避難所を提供することは、この地域における米国の利益を促進する」としています。サキ報道官は会見で、今回の措置について「中国による継続的な抑圧に直面する香港人への支持を示すもの」としました。

 

この措置に先立ち、4日には東アジア首脳会議の参加国外相会議が行われました。日米の外相が香港やウイグルの人権問題を批判したとして、中国の王毅外相が反論。「香港の混乱を繰り返し、『香港独立』勢力を再び街頭に繰り出させたいのか」「はっきり言うが、諦めたほうがいい。そんな日は二度と来ない」と拒絶し、国安法で香港の安定が回復し、「70%の住民は現在の情勢に満足している」と発言しています。


IT・電子部品で中国依存が進む 日本企業は中国進出で商品開発能力を失った現実がリアルに

2021年08月07日 06時03分11秒 | 日記

IT・電子部品で中国依存が進む 日本企業は中国進出で商品開発能力を失った現実がリアルに

<picture>IT・電子部品で中国依存が進む 日本企業は中国進出で商品開発能力を失った現実がリアルに</picture>

 
画像:helloRuby / Shutterstock.com

《ニュース》

重要なIT・電子部品における中国依存が強まっています。日本経済新聞の調査によると、中国企業が世界シェア3割超を占めた品目は、計70の品目のうち、液晶パネルや電池部材など15に上りました。

 

《詳細》

6日付日経新聞によると、中国企業が市場シェアの3割以上を占めたのは、スマートスピーカーやスマートフォン、監視カメラ、パソコン、家庭用エアコン、洗濯機など15品目。13品目でシェア1位となっています。

 

例えば、2015年に日本企業がシェア8割を占めていたリチウムイオン電池向け絶縁体も、上海エナジーが22.3%のシェアを獲得して、1位です。高速通信規格「5G」の携帯基地局も、アメリカを中心に調達見直しを進めたものの、ファーウェイがシェア4割で1位となりました。

 

アメリカはITインフラなど24品目でシェア1位でしたが、日本のシェア1位は7品目にとどまりました。デジタルカメラは日本勢が世界シェア8割を握っていますが、スマホ普及の影響で、市場は縮小傾向にあります。