光りの「カナタニ」行くぞ!

日本の政治・経済・国防につてい情報発信します!
アジア情勢について情報発信します!
よろしく

特報!ワクチン接種後死亡者 1093名!!ワクチンは超危険!

2021年08月26日 14時46分32秒 | 日記

特報!ワクチン接種後死亡者 1093名!!

ワクチンは超危険!

 

昨日、厚生労働省から発表された報告では、8月18日現在

ワクチン接種後の報告死者数が1093名と発表がありました。

8月4日前回の報告の919名から174名増えた事になり、

ワクチン接種後の毎日に約12.4人亡くなられていることになります。

 

接種者数は8月24日現在、1回目接種者 約6811万人(53.6%)ですので、

約6.2万人に一人亡くなっている計算ですが、

前回の報告では6.2万人に一人ですので、ほぼ同じペースですが、

一般接種が増えても死者が減少していないと言えます。

 

コロナ感染で死亡された人数は8月25日現在7日間で241名

  コロナ感染で死亡者   1週間で241名(厚生労働省への報告)

  ワクチン接種で死亡者  1週間で約84名(厚生労働省への報告)

  ワクチン接種で死亡者  1週間で約318名(米の死亡率で算定)

 

ワクチン死亡者が報告ベース1週間でコロナ死亡者の0.35倍ですが、米の死亡率で算定では1.3倍になります!

 

ここ2週間では、政府の医療体制不備で自宅で死亡とか、自宅で重篤化で

手遅れによる死亡者急増が原因と考えます。

2類感染症で全ての病院の3%以下しか使えないのに、

感染爆発で対応できるはずもなく、先が見えていない政府に国民の

命が翻弄されています。

 

大体死者数の9割は60歳以上です。

若い方は心筋炎、心膜炎などの後遺症、重篤者が多いようです。

 

7月25日現在、重篤者は報告ベースで 3254名で大きな人数になっており、大変な事態になっている

重大な事件です。

日本で10代の接種後死亡例も出ており、

20~40歳代の若い層の重篤者数が非常に高く、

大変危険なリスクです。

 

しかし、テレビ局、TV御用医者、政府は絶対に、ワクチン接種後死者数とか

重篤者数とかは表で絶対に報告しません。

 

一丸となって事実隠蔽し、政府に追従し国民を騙そうと躍起です。

嘘で固めたDS側の情報は、井の中の蛙大海を知らずです。

 

アメリカでは、報告ベースで1.5万人に一人亡くなっている事実からすると、

日本での接種後死者は、4540名位が本当かもしれません。

 

ちなみに平成元年インフルエンザワクチン接種者は、

  5649万人接種で6名死亡ですので

コロナワクチン接種者数は、

  5678万人接種で1093名死亡ですので

  コロナワクチン接種後死者はインフルの182倍になります。

       即刻、中止すべき人体実験中の欠陥劇薬ワクチンです。

 

治験もされていない(治験完了2023.05)劇薬ワクチンを

自己責任の下にされて、推進する国家は、異常であり

集団殺人行為です。

アメリカのFDAが急にファイザー製ワクチンを正式認可したようで、

人類破壊兵器なのに、あまりにも可笑しすぎます。

 

20歳以下はコロナ感染で死者はゼロで、インフルエンザ以下の

影響しかありません、危険すぎる劇薬を接種する意味はありません。

すでに、ワクチン接種後20歳代以下で7名死亡しています。

 

 

全て因果関係ない、不明となっていることで、

全て自己責任で処理するつもりでしょう。

因果関係を明らかにするガイドラインもなく、

自己負担で解剖検査を依頼するしかないようです。

 

世界のコロナワクチン死者数は過去のワクチンの死者数の100倍以上に

なるほと危険きまわりない粗悪品です。

 

デルタ変異株の広まりによりワクチンの有効率の低下が著しく、

変異に対応できず感染防止にはリスクが高すぎます。

有効率はほぼゼロとなっているのが実情です。

 

イギリスの発表では、死亡率がワクチン1回接種者は未接種者の2.5倍、

ワクチン2回接種者は未接種者の6.3倍と驚愕の数値です。

特段の対策もないので、ブースター接種になりそうです。

 

危険性が高く有効性の低いワクチンに頼るより、

有効な予防薬、治療薬が必要です。

 

m.RNAワクチンの過去の動物実験では、全て2年以内に死亡しており

失敗に終っている事実から、遺伝子組み換えワクチンは危険です。

国産の安全な不活性ワクチンを待つのを推進します。

 

女性に副作用が多く9割程度を占めています。

死亡者は高齢者が多く80歳以上が8割程度で、

60歳以上で9割となり、高齢者には逆効果になっています。

しかし、若い層の重篤者が多いことが、本当は一番の問題です。

 

 

ファイザー製、モデルナ製の m・RNAワクチンは劇物であり、

コロナに対する抗体はできても、他の疾患に対し自然免疫を失い、

2~3年後、大変なことになります。

 

トランプ大統領が感染した時に使用した、ヒドロキンクロロキン(マラリア薬)

を使用し、奇跡的に短期間で回復されました。

インド政府は、イベルメクチンとヒドロキンクロロキンを使用し、感染拡大が

急増していたが、奇跡的な感染減少、死者減少に転じています。

インドネシアは正式にイベルメクチンを治療薬、予報薬に認定しました。

 

アフリカ諸国は以前よりイベルメクチン(抗寄生虫薬)を使用しているので、

感染が広がっておらず安定しています。

 

危険な劇薬ワクチンより、人命への危険性が極めて低い、

副作用の危険性が極めて低い、

特効治療薬、予防薬の日本発イベルメクチンと

ヒドロキンクロロキンが効果があります。

 

抗体カクテルは価格が高く、供給量が少なく、副作用が不明で

現在は入院者でなくては使えない問題があります。

 

 

日本は、まるでDS側の、人類削減計画に加担しているかのようです。


トランプは駄目で、タリバンはOK!? ツイッター検閲のダブルスタンダード

2021年08月26日 05時50分44秒 | 日記

トランプは駄目で、タリバンはOK!? ツイッター検閲のダブルスタンダード

<picture>トランプは駄目で、タリバンはOK!? ツイッター検閲のダブルスタンダード</picture>

 

《ニュース》

タリバン報道官の投稿を放置するツイッターに対し、米国内で批判の声が上がっています。

 

《詳細》

アフガニスタンを実効支配するイスラム原理主義組織「タリバン」は、国連によってテロ組織に認定されています。ユーチューブやフェイスブックといった、米IT大手の大半がタリバンとその関係者のアカウントの削除、利用禁止の措置を取っています。

 

しかし、ツイッターだけは、タリバン関係者のサービス利用を許容しています。

 

ツイッターは1月に、「暴力行為をさらに扇動する恐れがある」として米国のトランプ前大統領のアカウントを凍結しており、未だに解除していません。

 

「大統領は駄目で、テロ組織は良い」という構図がツイッターへの批判に拍車を掛けています。

 

なお、現時点(8月25日14時)では、少なくともタリバンの報道官2人のツイッター・アカウントが確認されています。その一人であるザビーフッラー=ムジャーヒド(Zabihullah Mujahid)氏は、35万人以上のフォロワーを抱えており、投稿した動画の再生回数が数百万回に上ります。現在もタリバン施政の正当性を訴えるような投稿を続けています。


EUが「国境炭素税」の導入を本格検討 「脱炭素」の代償の大きさに気づけ!

2021年08月26日 05時49分03秒 | 日記

EUが「国境炭素税」の導入を本格検討 「脱炭素」の代償の大きさに気づけ!

<picture>EUが「国境炭素税」の導入を本格検討 「脱炭素」の代償の大きさに気づけ!</picture>

 

《ニュース》

「脱炭素国境調整措置(国境炭素税)」の導入に向けた検討が、欧州で加速しています。

 

《詳細》

環境規制が緩い国からの輸入品に課税する「脱炭素国境調整措置(国境炭素税)」と呼ばれる仕組みの実施に向け、欧州で本格的な議論が始まっています。

 

欧州連合(EU)は7月、温室効果ガスの削減策の一つとして、2026年に国境炭素税を導入する方針を明らかにし、具体案を公表。温室効果ガス排出量の多い鉄鋼、アルミニウム、セメント、肥料、電力の5分野で、環境規制が不十分な国・地域からの輸入品に関税をかけるというものです。

 

この措置には、EU企業の厳しい環境規制の対策コストを嫌って、生産拠点が他の国や地域に流出するのを防ぐ狙いがあります。また、規制が緩い国に負荷をかけて対策強化を促すことも要因の一つです。

 

フォン・デア・ライエン欧州委員長は計画案発表の際に、「化石燃料を使った経済はすでに限界に来た」とコメントし、温室効果ガス削減を成長戦略に位置づけていく姿勢を表明しました。国境炭素税の導入が世界規模で促進されていく可能性も予想されます。


なぜここまで残虐なのか 習近平 徹底解剖 - パート2 征服欲

2021年08月26日 05時45分06秒 | 日記

なぜここまで残虐なのか 習近平 徹底解剖 - パート2 征服欲

<picture>なぜここまで残虐なのか 習近平 徹底解剖 - パート2 征服欲</picture>

 

2021年9月号記事

 

 

なぜここまで残虐なのか

 

習近平 徹底解剖


世界史を揺るがす「中国共産党王朝」の皇帝、習近平国家主席。通俗的な説とは大きく異なる、「新しい習近平論」を紹介する。

 


contents

<picture><source srcset="https://media.the-liberty.com/images/20210727/4937323a-f901-43ee-8cb3-.width-640.format-webp-lossless.webp" type="image/webp" /><source srcset="https://media.the-liberty.com/images/20210727/4937323a-f901-43ee-8cb3-31b1878af4a4.width-640.jpg" type="image/png" /></picture>

習近平 徹底解剖 なぜここまで残虐なのか - 征服欲 - パート2

 


 

 

パート2 征服欲

 

 

中国は魚を根こそぎ奪い、生態系を破壊

 

ここからは、中国の並外れた征服欲に迫る。中国の資源を求める欲は

あまりに深く、地球の生態系が脅かされている。

 

 

中国漁船の違法操業問題は、日本周辺や南シナ海だけでなく、地球の裏側でも発生しており、各国は「事実上の戦争行為だ!」と憤慨している。

アジアから遠く離れたアルゼンチンではここ数年、数百隻もの中国漁船が、レーダーに捉えられないよう位置情報を発信せず、イカを大量捕獲。アフリカの大西洋側でも、魚を根こそぎ奪い、現地の漁師を干上がらせている。

悪質なのは、中国漁船が船名を偽装(例えば、ペンキで船名を塗り潰す、布で覆い隠す、他国の国旗を掲げる)したり、大船団で操業して警察に手を出させないようにしたりすることだ(海上民兵と見られる漁船が、中国の調査船を護衛する例もある)。これらはまさに海賊を彷彿とさせる。

中国政府は違法操業への関与を否定しているが、莫大な補助金を与えて強力にバックアップ。14億人の胃袋を満たすことを目的としつつ、"中国の海"を広げる先兵として利用しているのだ。

中国漁船は中国海警局の監督下にあり、当局は漁船の位置を逐一把握している。このことから、国家による組織的犯罪であることは間違いない。

さらに驚くべきことに、中国は海外での漁獲量を過小報告し、実際は12倍以上漁獲している疑いがある(*)。真面目にルールを守る日本などはバカを見るようだ。

これに対し、国際的な規制強化を求める動きが強まっている。しかしルールを作ったとしても、中国がねつ造データを提供することは確実であり、規制も骨抜きにするだろう。これを見張るべき国連食糧農業機関(FAO)のトップは中国人であり、事実上買収されていると見た方がよい。中国は漁民による「侵略」を地球規模で行っている。しかし今のところ、効果的な対処法がないのが実情だ。

(*)少し古いデータだが、2013年3月23日に発表された論文「China's distant-water fisheries in the 21st century」。

 

次ページからのポイント(有料記事)

ここまでやるか! トラブル続出の一帯一路に見る中国の異常な拡張欲

外国から制裁された中国企業が北海道と沖縄の土地を爆買い