我が日本はこれ以上、中国や北朝鮮同様の異常国家で嘘つき・詐欺の無法国家「下朝鮮」「ヘル朝鮮」韓国に、日本語の「謙譲語」や「尊敬語」などを使用する事はないでしょう。
何故ならば、日本政府ですらも火器管制レーダー照射で嘘をつき、詐欺を平気で国際社会に流し続ける無法国家「下朝鮮」「ヘル朝鮮」韓国に怒り心頭だからです！！
デタラメの捏造動画まで公開しておいて、自分達の非を認めない、日本側に責任転嫁するクズ以下の韓国政府やその「支持者達」には情けは不要です！！
１月８日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「国際宣伝戦で勝つ 韓国レーダー照射問題で自民国防部会が緊急会合」の題で「韓国“暴挙”海自機にレーダー照射」の特集項目にて、次のように怒りの声を伝えました。
『国際宣伝戦で、韓国の嘘八百を打破する－。韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に危険な火気管制用レーダーを照射した問題で、自民党の国防部会と安全保障調査会が７日、緊急合同会議を開いた。韓国側に謝罪を求める声が出る一方、もはや二国間協議での歩み寄りは不可能として、国際社会に韓国の無法ぶりを訴えるべきだとの意見が相次いだ。
「この問題は見過ごすと政治不信につながる。韓国には『協議』ではなく、『抗議』するとの強い姿勢で臨むべきだ」
自民党本部で開かれた合同会議の冒頭、安保調査会長の小野寺五典前防衛相は隣国への憤りを、こうあらわにした。
防衛省が昨年末、レーダー照射を証明する映像を公開すると、韓国は反論動画を英語や韓国語、日本語、中国語など計７カ国語で公開した。近くアラビア語版も完成する。事実と違っても、「海自哨戒機が威嚇飛行した」と問題をすり替え、「日本に非がある」と国際社会にアピールする作戦に出てきたのだ。
防衛省は、日韓防衛当局間での解決を目指すが、合同会議では、政府側の対応を「甘い」と詰め寄る声が多かった。
青山繁晴参院議員は「協議を打ち切り、紛争防止の目的で国連安全保障理事会に問題を諮るべきだ。このまま放置すれば、慰安婦問題と同じになる」と指摘した。
松川るい参院議員も「ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）や同盟国に軍当局間で説明し、（軍事の）プロに『韓国の行為は危険だ！』と認識してもらう状況を作るべきだ」と強調した。
防衛省や外務省の担当者は「（合同会議の意見を）重く受け止め、米国など同盟国との連携をしっかりやる」と約束した。
オーストラリアで、慰安婦像設置を阻止する「国際宣伝戦」で勝利した民間団体「ＡＪＣＮ」代表の山岡鉄秀氏は「日本では、韓国の反論動画について『内容が稚拙で大恥をかいた』との論調があるが、甘い。韓国は事実よりも、ウソを堂々と訴えることで、世界に『日本がひどい』という印象を持たせることが狙いだ。こちらが大人の対応を取れば、韓国は『日本は弱い』ととらえ、つけ込んでくる。日本側は相手の矛盾点を一歩も退かずに徹底追及し、国際世論に日本の言い分が記憶に残るように発信すべきだ」と語った。』
このような韓国政府などの卑劣な、そして悪辣な姿勢に日米両国政府ですら、怒りの声を挙げています。
同日、同メディアが「レーダー照射でトランプ氏が韓国に激怒！ マティス退任で「在韓米軍撤退」も加速か」の題で「スクープ最前線」特集項目にて、次のように強烈な批判記事を伝えました。
『ドナルド・トランプ米政権が、韓国にブチ切れ寸前となっている。韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、稚拙極まる反論動画を公開して「自国の非」を認めないからだ。韓国は反論動画を計８言語で発信する計画という。米中新冷戦が激化し、北朝鮮が非核化を先延ばしするなか、トランプ政権は、日米韓連携を壊しかねない文在寅（ムン・ジェイン）大統領への不信感を高め、「米韓同盟解消」も念頭に置き始めたという。注目される、ジェームズ・マティス前国防長官退任の影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
「今回の問題は１００％日本が正しい。韓国は常軌を逸している。全世界に恥をさらした。トランプ大統領は文政権との決別を本気で決断するかもしれない」
旧知の米情報当局関係者は、こう吐き捨てた。
昨年末に発生した韓国駆逐艦によるレーダー照射問題。年が明けても韓国は「レーダー照射はなかった」「悪いのは日本だ」などと、大ウソ連発の“狂気の悪あがき”を続けている。
韓国国防省は４日、やっと反論動画を公開したが、４分２６秒のうち、自前の映像（＝韓国海洋警察撮影）はたった１０秒。あとは全部、防衛省が昨年末に公開した映像のパクリだった。韓国側があれほど主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せなかった。
防衛省関係者は「韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚（わめ）き続けている。あの国は理解不能だ」とあきれた。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。以下、複数の日米情報当局関係者から得た極秘情報だ。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』という情報がある」
「米ＣＩＡ（中央情報局）は昨年末、『ソウル拘置所に収監中の朴槿恵（パク・クネ）前大統領が１２月３０日にも保釈される』という未確認情報を入手し、慌てた。北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった」
そして、今回のレーダー照射問題との関係だ。
「トランプ政権内では、文政権への不信感、警戒感が爆発し、『北朝鮮への制裁破り』で、韓国へのセカンダリー・ボイコット（二次的制裁）の検討が始まっている。今回のレーダー照射問題は異常過ぎる。米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出した」
海自哨戒機などの情報収集によって、日本は決定的証拠を握っている。官邸関係者は「安倍晋三首相は『淡々と、毅然と韓国側に事実関係の証明を徹底的に求める』と言っている」と明かす。
冒頭の米情報当局関係者は「トランプ氏は、ホワイトハウスで文氏のことを罵（ののし）ったりしている。ブチ切れ寸前だ。文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えている。それを唯一止めていたのはマティス氏だ。だが、昨年１２月３１日付で退任した。米国は韓国に対してもう容赦しない」と語った。
韓国については、いわゆる「元徴用工」判決や、慰安婦合意の事実上破棄、竹島問題もある。日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならない！
■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。』
筆者としても、この論評は正に絶賛します！！
本ブログで朴槿恵前大統領時代から「韓国は四面楚歌だ」「ヘル朝鮮化が進んでいる」と論じてきましたが、韓国はついに、「亡国売国奴の文在寅を大統領にして破滅」しようとしています。
国家や民族が暴走したその行く末は、歴史が示す通り、「大破局」です。
韓国は宗主国の中国や北朝鮮と共に破滅したいようです！！
中国や北朝鮮同様の異常国家で嘘つき・詐欺の無法国家「下朝鮮」「ヘル朝鮮」韓国に厳しい制裁を！！
韓国は宗主国の中国や北朝鮮と共に破滅したいようです！！
１月８日付けの夕刊フジ紙面
出典：同報道部
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中国や北朝鮮同様の異常国家で嘘つき・詐欺の無法国家「下朝鮮」「ヘル朝鮮」韓国に厳しい制裁を！！
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