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日米両国は日朝・米朝首脳会談の準備に余念が無い中、ヘル朝鮮・韓国で文在寅大統領が独裁者と批判!!

2019-05-20 00:00:01 | 防衛
就任以来、これだけ韓国を政治、経済、社会、外交、安全保障から雇用まで、北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に貶めておいて、何を今更、韓国のマスコミがようやく彼を「堂々と批判」するの??と筆者は思います。
正に、韓国のメディアは、朝日新聞やCNNを筆頭とする日米両国の極左反日反米偏向マスコミ以上に、腰砕けですよねえ~(批判×100)。

韓国で「自称・外交の天才」の最高指導者、文在寅大統領を「自称・公共放送」のKBSがTV生放送で「独裁者」呼ばわりして質問したのです!!
正に、何を今更!!
笑いが止まらないですねえ~(大爆笑)!!

5月18日01時00分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「【コリア実況中継!】大統領への質問「無礼だ」 韓国公営放送に非難殺到 背景に“マスゴミ”不信」の題で、次のように文在寅大統領の無能さと、韓国の歪みきった政情を伝えました。

『「野党から『独裁者』と言われて、どんなお気持ちですか?」。韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領が今月10日に就任から2年となるのに合わせ、日本のNHKにあたる韓国公営放送KBSで放映された単独インタビューについて、「無礼な態度で大統領に接した」として視聴者から非難が殺到した。騒動の背景には、前政権時代から強まっていた同放送局に対する国民の根強い不信感も浮かびあがる。
(外信部 時吉達也)

■80分間生放送
 「インタビューの内容より、(聞き手の)記者に注目が集まってしまったのは残念」。KBSのヤン・スンドン社長は番組放映後の会見で、そう感想を漏らした。
 問題となったのは9日夜、大統領府内で実施された約80分間のインタビューで、生放送された。インタビュアーを務めたのは、20年以上のキャリアがある国会取材担当の女性記者。文大統領と向き合って座り、政治、外交、経済など国政全般について質問をぶつけた。
 こうした番組出演の方式では、野党議員や識者の横やりに悩まされることなく自身の主張を述べることができる上、生放送で制作側に編集されることもない。大統領側にとってはくみしやすい取材といえ、文大統領は大部分の質問に対し、時間をかけて持論を展開した。

(中略)

 ■同僚や親類のSNSも炎上
 与党支持者の視聴者らが敏感に反応したのは、韓国国内の政局をめぐる動きに話題が移ったときのことだった。韓国では現在、選挙法改正案の国会手続きなどをめぐり、与野党の対立が深刻化している。

 「問題解決へ大統領が直接乗り出す必要性があるのではないか」。記者の問いに対し、文大統領が「歴代の大統領より野党側と面会している」「約束を破ったのは野党側だ」などと釈明を重ねるのに対し、記者はあからさまに不満そうな表情を浮かべた。その様子を、カメラが捉えた。

 国会取材を担当し、泥沼の与野党対立を目の当たりにしていることが影響したのだろうか。「私の提案に野党の側がもう少し誠意を持って-」と続ける文大統領の言葉にとうとう割って入り、「でも野党からみれば、大統領府主導で野党の意見を反映させず、政局を長引かせている」と反論。さらに、こう続けた。

 「だから大統領が『独裁者』だという話になるんじゃないですか。野党から『独裁者』と言われて、どんなお気持ちですか?」
 番組終了後、KBSの番組ホームページや大統領府に設置された国民の要望・苦情受付サイトには、記者に対する非難が殺到した。

騒ぎはそこにとどまらなかった。「与党支持者が(インタビュアーの女性記者のことを)悪く言っているというのなら、良い番組になったようだ。先輩万歳!」とSNS上で記者を擁護した同僚アナウンサーは、間もなく「私の書き込みで傷つき気分を悪くしたすべての方に謝る」と謝罪に追い込まれた。芸能活動をしている記者のいとこのSNSなども炎上した。

(以下略)』

何とも、韓国らしい下朝鮮・ヘル朝鮮と言える対応とドンチャン騒ぎですねえ。
学習能力があるのか!?

このようなバカ騒ぎを韓国で行っている一方で、日米両国は対中国戦略と共に、対北朝鮮戦略を着々と共同で練っています。

同日、zakzka by 夕刊フジが「安倍首相の怒りと執念、そして北が示唆した条件とは? 米に「拉致解決」迫られ…北朝鮮、水面下で日本側と接触か」の題で、次のように伝えました。

『ドナルド・トランプ米大統領は25日から国賓として来日し、安倍晋三首相と首脳会談を行い、北朝鮮の拉致被害者家族とも面会する。トランプ氏は今年2月、ベトナムの首都ハノイで行われた米朝首脳会談で、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長に対し、拉致問題解決の必要性を強く迫った。これを受け、北朝鮮側は水面下で日本側に対し、日朝首脳会談に向けた調整を持ちかけてきているという。安倍首相の怒りと執念、北朝鮮側が示唆した条件とは。日米首脳会談では、北朝鮮の動向を分析したうえで、両首脳による「対北通告」を発することもありそうだ。

 「日朝平壌宣言に基づき、拉致や核・ミサイルなどの懸案を解決し、不幸な過去を清算して国交正常化を目指す考えに変わりはない」「わが国自身が主体的に取り組むことが重要だ」
 安倍首相は16日の衆院本会議で、こう語った。

 北朝鮮は5月に入り、短距離弾道ミサイルなどを複数発射したが、安倍首相は悲願の拉致問題解決のため、怒りを押し殺して、正恩氏と条件をつけずに会談する方針を改めて示した。
 2月の米朝首脳会談で、正恩氏が「日朝間の懸案として拉致問題があるのは分かっている。いずれ安倍首相とも会う」と、トランプ氏に語ったことを受け、日米は情報共有をしながら、北朝鮮対策を進めてきた。

 安倍首相は3月、防衛大学校(神奈川県横須賀市)卒業式で行った訓示で、例年は言及していた北朝鮮問題に触れなかった。日本政府は同月、北朝鮮の人権侵害をめぐり、スイス・ジュネーブで開かれている国連人権理事会に対する非難決議案の提出を見送った。その後、安倍首相は日朝首脳会談の無条件開催を目指すと表明した。

 日米情報当局関係者は「トランプ氏は、米中貿易戦争が激化するなか、北朝鮮を本気で中国から引きはがして、経済復興させようとしている。中国への強烈なカウンターになる。その最低条件が『非核化』であり、『拉致問題の解決』だ。トランプ政権としては、北朝鮮に大規模な経済支援をする気はない。その役割は、かつての宗主国であり、日朝平壌宣言を結んだ日本が果たすことになる。だから、決裂前の米朝首脳会談でも、トランプ氏は『日本と話し合え』と伝えた。北朝鮮側は、複数のルートで安倍首相側に接触している」と明かす。

 実は、日朝のリーダーは現在、呉越同舟に近い状況といえる。
 長年、拉致問題に取り組んできた安倍首相としては、被害者家族が高齢化するなか、早期に被害者を取り戻したい。一方、国際社会の経済制裁に直面し、今年も干魃(かんばつ)が続きそうな正恩氏としては、日本と関係改善して、年内に3度目の米朝首脳会談を行いたいのだ。

 官邸周辺は「北朝鮮側はいくつかの条件を打診してきているようだ。とても飲めない内容もあるが、全体として『日朝首脳会談をしたい』という意欲は感じる」という。

トランプ氏は来週末、「令和」初の国賓としてメラニア夫人とともに来日する。安倍首相とは首脳会談やゴルフ会談を通じて、今後、北朝鮮とどう対峙(たいじ)するかを話し合うとみられる。

 前出の日米情報当局関係者は、「米国は、巧妙に『アメとムチ』を使い分けている。北朝鮮が『死神』と恐れるジョン・ボルトン大統領補佐官(国家安全保障問題担当)らが強硬姿勢を貫く一方、スティーブン・ビーガン北朝鮮担当特別代表などが融和姿勢を見せている。北朝鮮に対し、『貴国は(日米と組めば)高句麗のような国になれる』とも持ち上げたという。高句麗は紀元前1世紀ごろから、現在の中国東北部南部から朝鮮半島の大部分を支配した大国で、正恩氏の優越感をくすぐるものだ」という。

 こうしたなか、存在感が低下しているのが文在寅(ムン・ジェイン)大統領率いる韓国だ。
 「北朝鮮は2月の米朝首脳会談後、トランプ政権の厳しい対応を見誤った韓国を『信頼できない』と突き放した。米国も最近、文政権は『北朝鮮より、中国に近い』と分析している。日本は韓国海軍駆逐艦のレーダー照射事件や、いわゆる『元徴用工』の異常判決などもあり、文政権と距離を置いている」(日米情報当局関係者)

 トランプ氏の来日を受けて、日朝首脳会談や拉致問題が大きく動いた場合、夏の参院選に合わせて行われる可能性がある「衆参ダブル選挙」にも影響しそうだ。』

このように、日米両国は着々と「水面下」で北朝鮮と交渉を続けているのです!!


日米両国は日朝・米朝首脳会談の準備に余念が無い中でヘル朝鮮・韓国で文在寅大統領が独裁者と批判!!

北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた韓国など、中国同様に、既に用は無い!!



日米両国VS南北朝鮮の構図を伝える5月11日の夕刊フジ紙面
出典:こちら夕刊フジ報道部



2018年に韓国が発行した、「南北朝鮮首脳会談」の記念切手
出典:保守系サイト「海外の反応」

実に気味悪い、文在寅大統領(右)のエラそうなドヤ顔で、卑屈なニタニタ笑いの顔が切手になるとは、韓国も堕ちる所まで堕ちましたねえ~(批判の棒読み)。


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天安門事件での虐殺から30周年の中国は米中貿易戦争激化でその怨念の復讐を受け続けるだろう!!

2019-05-20 00:00:00 | 報道/ニュース
1989年6月4日、北京の天安門広場での虐殺事件、いわゆる「天安門事件」から今年で30年です。
中国では、ウィキリークスが全ての言語で接続遮断するなど、狂いに狂った独裁者の習近平国家主席のあせりが見受けられます。

しかし、必ず独裁者の悪行は、かつての独裁者である毛沢東が少数民族迫害や侵略・大量虐殺、大躍進運動や文化大革命での大騒乱や失政を隠すための暴動にて生み出した、天文学的な犠牲者(併せて1億人すら超えると言われています)も、現在、その極悪所業の数々が暴露されているように、必ず白日の下に曝されます!!

そして今、天安門事件での虐殺から30周年の中国は米中貿易戦争激化でその怨念の復讐を受け始めているのです!!

5月18日にzakzak by 夕刊フジが「【日本の解き方】米中貿易戦争、中国が譲歩できないワケ 長期化で体制崩壊の恐れも」の題で「米中貿易戦争」の特集項目にて、厳しい中国の現状を次のように伝えました。

『米中貿易戦争では、中国側が知的財産の保護などをめぐり、合意を覆したと指摘されている。習近平政権側が譲歩できない背景はなにか。米国との交渉で今後、どこまで譲歩することがありうるのか。

 結論からいえば、当分の間、米中間で譲歩することはなかなか考えにくい。
 本コラムで繰り返してきたが、米中貿易戦争は貿易赤字減らしという単なる経済問題ではなく、背景には米国が軍事覇権のために技術優位を維持しようとする戦略がある。

 米国が問題視している中国の行為とは、その国家体制に由来するもので、(1)知的財産の収奪(2)強制的技術移転(3)貿易歪曲(わいきょく)的な産業補助金(4)国有企業によって創り出される歪曲化及び過剰生産を含む不公正な貿易慣行-を指す。

 これらは、米交渉担当者がこれまで対中戦略として語ってきたもので、昨年9月の日米共同声明にも、中国とは名指しされていないが盛り込まれている。
 こうした米国のスタンスは、議会では与野党を問わず支持されている。それもあり、トランプ大統領は、自身の再選戦略でも中国が有効なカードだと考えているのだろう。

 米大統領選は来年11月だ。中国への厳しい姿勢はトランプ氏に有利に働いている。支持率は、大統領就任後下がっておらず、現時点で45%程度と、歴代大統領の再選時に比べても遜色のない高い数字を維持しているからだ。
 今回、強制的技術移転と貿易歪曲的な産業補助金について、米国は中国に法制化を持ちかけたが、土壇場で中国が拒否したようだ。

 中国が拒否したことについて、面子(メンツ)を重視したという説明もあるが、それだけではない。これを拒否しなければ、社会主義体制が維持できないという側面も大きいはずだ。1党独裁体制の下で進められた政策を放棄することは、体制否定にもなりかねない。
 これは、中国国内の政治構造にも大きく関係する。中国は広大な国土なので、中央と地方の関係は微妙である。

 これまで経済発展のためには、ある程度、地方分権を容認せざるを得なかったが、習近平体制になってから、逆に中央集権化の流れを加速している。
 強制的技術移転と貿易歪曲的な産業補助金については、中央政府とともに地方政府もこれまで推進してきた。それを米国の意向だからといって、習氏が規制を認めると、地方政府からの突き上げをくらう可能性が高いため、絶対に認められないはずだ。

 一方で、今回の中国側の報復関税も予定どおりのものだったが、米中の貿易の格差や、中国の対米輸出が代替可能品ばかりであることを考えると、この報復合戦は明らかに中国に分が悪い。それでも、中国は「wait and see(当面注視)」と言わざるを得ない。
 このままの状態が続けば、トランプ氏の行動をきっかけに、中国の体制崩壊まで持っていくようなこともありうるかもしれない。(元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)』

別に、我が国としては中国が体制崩壊しようと、習近平国家主席がどうなろうと、知った事ではありませんがねえ~(棒読み)。
嘘や捏造の貿易統計や経済成長率を乱発して、挙げ句の果てに数京円もの負債をこしらえている赤字国家の中国は、今や「多額の負債を抱えた不良企業ならぬ不良国家」ですからねえ~(批判と糾弾の棒読み)。
不良なんか、真面に相手にできません!!

一方、同日、同メディアが「米中貿易戦争激化も…安倍政権の「立ち位置」が絶妙なワケ 米と認識共有の一方で中国と関係改善」の題で、「長谷川幸洋「ニュースの核心」」の特集項目にて、次のように安倍首相の絶妙な外交手腕を伝えました。

『米国と中国の貿易戦争が激化している。そんななか、日本の立ち位置が絶妙だ。安倍晋三政権は、ドナルド・トランプ米政権と対中認識を共有する一方、中国との直接対決は避けて、関係改善の機運を保っている。国際的な存在感が高まったからこそ可能になった離れ業、といえる。

 トランプ政権は物別れに終わった米中交渉を受けて、中国からの輸入品すべてに最大25%の制裁関税を課す方針を決めた。これに対し、中国もすぐさま600億ドル(約6兆6000億円)相当の制裁関税を25%に引き上げて、報復に出た。
 だが、中国の制裁規模は米国に及ばない。

 そもそも、米国の輸入自体が中国を圧倒的に上回っているからだ。すべての制裁が実行されれば、中国は大打撃を被る。すでに悪化している中国の景気が一段と落ち込むのは確実だ。
 米国も返り血を浴びるだろうが、中国からの輸入品のうち、汎用(はんよう)消費財などは他国に切り替えるのが可能である。従って、時がたてばたつほど、米国が有利になる。

 安倍政権の対中認識は2018年9月の日米首脳会談における共同声明に端的に示されている。それは次のように記していた。
 「(第3国による)知的財産の収奪、技術の強制移転、貿易を歪める産業補助金、国有企業が生む歪みなどの不公平な貿易慣行、および過剰生産に対処するため、日米と日米欧が緊密に協力、連携する」(一部略)

 名指しは避けているが、第3国が中国を指すのは明白だ。大体、トランプ氏に「中国の脅威」を最初にブリーフした同盟国の首脳は安倍首相である。16年11月、大統領就任前のトランプ氏をニューヨークのトランプタワーに訪ねて、懇切丁寧に説明したのだ。
 そんな経緯も踏まえれば、トランプ政権の対中強硬路線を安倍首相が強力に支持しているのは明白だ。むしろ、大統領は直前の4月末に開かれた安倍首相との首脳会談を踏まえて強硬路線を決断した可能性すらある。

 一方で、安倍首相は対中関係を改善している。
 昨年10月の訪中では「競争から協調へ」「互いに脅威とならない」「自由で公正な貿易体制の発展」という原則で一致した。6月の習近平国家主席の訪日に続いて、安倍首相の年内訪中計画も浮上している。

 米国には対中強硬路線をささやきつつ、当の中国とは関係を改善する。そんな「アクロバット外交」が可能になったのは、何と言っても長期政権であるからだ。習氏は「トランプと仲が良く、外交経験も豊富な安倍首相には、何か現状を打開するいい知恵があるかもしれない。ケンカは損だ」と思っているのではないか。

 トランプ氏は、6月に大阪で開かれるG20(先進20カ国・地域)首脳会議に合わせて、習氏と会談する意向を示している。ホスト役の安倍首相は、ここでも米中双方から頼りにされるに違いない。

 世界経済に暗雲を広げる米中対決は、日本の消費税引き上げ問題に直結している。日本の景気悪化も鮮明になった。いよいよ、増税延期とその後の衆参ダブル選に向けて、安倍首相の「決断の時」が近づいてきたのではないか。

 ■長谷川幸洋(はせがわ・ゆきひろ) ジャーナリスト。1953年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院(SAIS)修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務める。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア-本当の権力者は誰か』(講談社)で山本七平賞受賞。最新刊に『明日の日本を予測する技術』(講談社+α新書)がある。』

外交とは、安倍首相がやる「絶妙な」駆け引きこそ、本物なのです!!
ある意味で、天安門事件での虐殺への怨念の復讐を、このような形で「実行」しているのかも知れませんねえ~(棒読み)。


天安門事件での虐殺から30周年の中国は米中貿易戦争激化でその怨念の復讐を受け続けるだろう!!



中国の暴挙などを伝える、5月18日の夕刊フジ記事の目玉
出典:zakzak ツイッター


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