新生日本情報局

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特亜3国の覇権的な中国からすら排撃される韓国の下劣さ!!世界中から嫌われる韓国の政治や言動!!

2019-06-02 00:00:01 | 防衛
既に日米両国などの保守層では「世界中から嫌われるならば中国や北朝鮮と同じような振る舞いや言動をせよ」と言われています。
勿論、その背景には中国や北朝鮮の国家体制の高圧で覇権的な政治や言動に対する警戒や批判もありますが。

それでも、中国や北朝鮮と同じ「特亜3国」であっても、中国や北朝鮮以上の異常国家、中国や北朝鮮を宗主国と仰ぐ下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国の愚かさと異常さは、正に世界一でしょう!!
何しろ、中国の成都で開催されたU-18市で開催されたサッカーのパンダカップ国際ユースサッカー大会で、優勝し、優勝カップを公然と踏みつけにした狂った行為をしたのですから!!
そしてネットでは中国や日本の怒りを買い、世界的な規模での大炎上の大騒ぎ!!

我が日本は、国家も国民も、絶対に韓国や韓国選手のような事をしてはなりません!!

5月30日14時20分にRecord Chinaが「【動画】韓国選手が優勝カップ踏みつけ、成都市サッカー協会関係者「もう韓国チームは呼ばない、前に来た日本はとても良かった」―中国メディア」の題で次のように伝えました。

『中国四川省成都市で開催されたサッカーのパンダカップ国際ユースサッカー大会で、最終節(29日)の中国戦に3-0で勝利した韓国代表の選手一人が、優勝カップを踏みつけて記念撮影をしたほか、カップに向かって用を足すようなしぐさをしたなどと伝えられた問題で、成都市サッカー協会関係者は試合後、「もう韓国チームは呼ばない」と話したという。

中国のスポーツメディアの新浪体育によると、この関係者は「おそらく今後、韓国チームを大会に呼ぶことはないだろう。以前に二度、日本チームが参加したが、彼らの素養の高さからは恐ろしささえ感じた」などと話したという。

この問題は複数の中国メディアが報じ、ネットでは炎上状態となった。
(以下略)』

更に、5月31日09時20分に同メディアが「「日本人の助太刀に感謝」と中国メディア、韓国選手の中国での“愚行”に日本からも怒りの声」の題で次のように伝えました。

『中国四川省成都市で開催されたサッカーのパンダカップで優勝した韓国選手に不適切な行為があったことについて、中国メディアの中国経済網は30日付の記事で「日本のネットユーザーが怒りをあらわにしている」と伝えた。

(中略)

この騒動について、中国経済網の記事は「中韓の試合の数時間後には、韓国選手がカップを踏みつけたニュースは日本にも伝わり、大きな話題になった」「中国で起こったこの問題を、日本のネットユーザーまでもが見ていられなくなった」などとし、日本のネット上で「国際大会への出場を禁止すべき」「韓国には常識というものがないのか」といった辛辣(しんらつ)な批判や皮肉が寄せられていると紹介した。

(以下略)』

これらについて、日本のネットユーザーからも怒りや非難の声が挙がっています!!
正に大炎上状態です!!

『所謂「戦犯旗」騒動を引き起こした張本人であるキ・ソンヨンも、重罰食らわしていいと思うんだけどね。
アレのせいで日韓関係が拗れてる部分も少なからずあると思うんで。』

『中国選手もいちかばちかの危険な行動を取る時があるけど、どっか理性的だから怖い
でも韓国はただただ感情爆発させてるから一番怖い
もう一回り時間が巡ったら世界一の爆発国家は韓国って認識が浸透すると思う』

『さすが先のW杯でのフェアプレー ランキングワースト2位。やることが下品すぎる。』

『2017年に韓国メディアは「過去2回優勝している日本には参加オファーを出しておいて、韓国の参加希望を却下した。このような行為は非常に卑劣であり、スポーツマンシップに悖る行為である」 と非難してたよな。その結果がこれか。どの口が「非常に卑劣」だの「スポーツマンシップ」だの言ってたんだ。 カップ剥奪どころか、永久追放されて当然だと思う。』

『ふーん、相手が中国なら素直に謝るんだ。
これが対日本ならあれこれ言い訳して謝罪なんかしねえんだろな。』

『こういうのがきっかけで旭日旗問題が起きた。日本に対してなら謝罪するどころか、国をあげて全国民が日本に謝罪要求するのが韓国人たち。ほんとになぜ日本人が我慢しているのか理解に苦しむ。なぜ、Jリーグで韓国人選手を使っているのか。サポーターに聞いてみたいよ。』

『韓国人はどこでもロクでもない行動をしますね。
中国人にまで批判されるんですから、もう落ちようがありません。最低です。』

『スポーツの国際大会で負けると言い訳ばかり。
優勝すると、大会自体を侮辱する。
凄いよなぁ。』

正に、怒りの声が怖いほど、高まっています!!

そして、この「絶好のタイミング」で、日本政府は、無礼千万の「捏造大国」「犯罪大国」、そして「偽技術大国」の韓国に対して厳しい対抗措置を開始しました!!

6月1日にzakzak by 夕刊フジが「日本政府、韓国へ“追撃制裁”も!? 第2、第3の「対抗措置」に文政権は戦々恐々… 官邸周辺「真綿で首を絞めるイメージ」」の題で次のように伝えました。

『日本政府が「韓国産水産物への検査強化」を打ち出したことで、韓国が戦々恐々としている。韓国国会議長による「天皇陛下への謝罪要求」や、いわゆる「元徴用工」をめぐる異常判決など、相次ぐ「反日」暴挙を受けながら、日本側はこれまで大人の対応を続けてきた。今回、「国民の健康保護」を理由に事実上の対抗措置に着手した背景として、ドナルド・トランプ米政権との“暗黙の連携”が指摘される。来月、大阪で開催されるG20(20カ国・地域)首脳会議までに、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権が適切な対応を取らない場合、第2弾、第3弾の対抗措置を発動しそうだ。

 「近年、対象の輸入水産物を原因とした食中毒が発生しており、食中毒が増加する夏場を控え、『国民の健康を守る』という観点から行う。韓国への対抗措置ではない」
 菅義偉官房長官は30日の記者会見で、韓国産ヒラメなどのモニタリング検査を強化する理由を、こう淡々と語った。

 厚生労働省は同日、6月1日から韓国産ヒラメと、韓国など複数の国から輸入される生食用冷蔵むき身アカガイ、タイラギガイ、トリガイ、ウニについて、全国の検疫所で検査体制を強化すると発表した。

 確かに、韓国産ヒラメについては、嘔吐(おうと)や下痢をもたらす「クドア」という寄生虫を原因とする食中毒が日本国内で数多く発生している=別表。

「筆者注:韓国産ヒラメが原因の食中毒
2015年  8件(患者数 62人)
2016年 10件(患者数113人)
2017年  5件(患者数 47人)
2018年  7件(患者数 82人)」

検査強化は当然だ。
 ただ、今回強化された水産物の輸入実績を踏まえると、対象の大半は韓国産となる見通しであり、日本側の「意志」は明らかである。

日韓関係は、韓国国会の文喜相(ムン・ヒサン)議長による常軌を逸した「天皇陛下への謝罪要求」をはじめ、いわゆる「元徴用工」をめぐる異常判決、韓国海軍駆逐艦によるレーダー照射事件、科学的に安全性が認められた福島など8県産水産物への輸入禁止措置など、韓国側の一方的な「反日」行為によって、史上最悪に冷え込んでいる。
 日本側は外交ルートを通じて、日本世論の「強烈な怒り」を伝え、韓国側に対応を求めてきたが、韓国側は無視してきた。今回の検査強化について、政府高官は「当たり前のことを、当たり前にやるだけだ。誰も文句は言えない」と言い切った。

 注目すべきは、検査強化のタイミングだ。
 トランプ米大統領が25日から28日まで、令和初の国賓として来日し、安倍晋三首相と「ゴルフ外交」や「大相撲観戦」「居酒屋懇談」「首脳会談」などで、「日米同盟の絆」を世界中に示した。韓国への「事実上の対抗措置」が発表されたのは、この直後である。

 官邸周辺は「安倍首相とトランプ氏は、国際情勢について緊密に情報交換している。その親密さは周囲も驚くほどだ。トランプ氏と文大統領は不仲だが、米国にとって韓国は同盟国でもある。安倍政権が韓国に厳しい措置を打ち出す場合、内々で伝えて連携しているはずだ」と語る。

 (中略)

日本政府は現在、韓国のいわゆる「元徴用工」訴訟で、日本企業に相次いで賠償が命じられた問題で、1965年の日韓請求権・経済協力協定に基づき第三国の委員を入れた「仲裁委員会」の設置を求めている。
 そもそも、日韓の請求権問題は、先の協定で「完全かつ最終的に解決」している。徴用も「戦時中の国民徴用令に基づくもので、給与も支払われていた。韓国がいう『強制連行』とはまったく違う」(自民党議員)。

 日本政府側はすでに、韓国政府が仲裁委員会の設置に同意しない場合、「大阪でのG20首脳会議に合わせた、日韓首脳会談の開催はない」と通告しているが、それだけではない。韓国の目を覚まさせるため、第2、第3の対抗措置を発動する構えだ。
 官邸周辺は「やるべきことを粛々とやる。『真綿で首を絞める』ようなイメージになるのではないか」と語っている。』


特亜3国の覇権的な中国からすら排撃される韓国の下劣さ!!
世界中から嫌われる韓国の政治や言動!!
全ては悪因悪果の因果応報だ!!



5月31日の夕刊フジ記事の目玉
出典:zakzak ツイッター

韓国もついに、夕刊フジの記事でここまでボロボロに叩かれるまで堕ちたのか~(棒読み)。



韓国や反日野党への批判の急先鋒である、自民党参議院議員の和田政宗氏(右から2番目)
出典:和田政宗氏自身のツイッター


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幸福実現党の釈量子党首が亡命中国知識人らと討論会を実施!!極左反日反米報道機関等は糾弾廃業!!

2019-06-02 00:00:00 | 報道/ニュース
6月4日は、ちょうど今年であの中国で1989年に発生した「天安門事件」の武力弾圧から30年です。
この事実や背景すら、朝日新聞やCNNを筆頭とする極左反日反米報道機関やその構成員・支持者である極左反日反米政党、「自称・進歩的ジャーナリスト等」の極左反日反米活動家・偏向報道機関や工作員等の手先は「報道」どころか「言及」すらしません!!
おまエラ達は何処の連中だ??
誰の手先だ??

このような輩は中身もない批判すら出来ないくせに、先月に行われた安倍首相とトランプ大統領との一連の日米首脳会談等には「下らない憶測報道」「誹謗中傷記事」などをまき散らしています。
このような報道機関やジャーナリスト等は最早、社会のゴミ屑以下のチリの価値すらもありません!!
社会の邪魔物なのです!!

5月31日にzakzak by 夕刊フジは「天安門事件30周年を前に 幸福実現党が討論会」の題で次のように伝えました。

『幸福実現党は29日夜、釈量子党首が中国人識者を招いて公開討論会を開いた。天安門事件(1989年)の学生リーダーだった封従徳氏と、エコノミストで政治評論家の夏業良氏を相手に、中国共産党による独裁体制の実態や、民主化の可能性などについて白熱した議論を交わした。

 天安門事件は6月4日、30周年を迎える。封氏は事件後、フランスに亡命し、現在は米国で民主化運動に取り組む。
 封氏は「(当時は)改革の兆しがあったが、改革されず独裁政権のまま発展してきた。中国共産党は、がん細胞のようなもので、(主義主張の異なる)他の細胞を殺す能力を持っていると考えている」と語った。

 北京大学教授だった夏氏は、2009年に政権幹部を批判して大学を追われた。14年に渡米し、現在はスタンフォード大学フーバー研究所客員研究員で、ドナルド・トランプ米政権のアドバイザーなども務める。
 夏氏は「天安門事件では(学生らは)『共産党打倒』までは訴えなかったが、今は、中国の人々も『武力行使も選択肢』と気付いていると思う。共産党の内部分裂による体制崩壊や、軍や警察の蜂起で政権を倒す可能性はあり得る」と述べた。

 最後に釈氏は「日本には、中国に事業所を置く企業もあり、『中国をあまり刺激しないように』という発想の日本人が多い。だが、封、夏両氏の話を聞いて、中国の大転換が必要だと感じた」と総括した。』

正に、正に正論です!!



5月29日、幸福実現党が開催した討論会の様子
出典:釈量子党首(左)自身のツイッター

『天安門30年周年を前に、夏業良氏(トランプ政権中国政策アドバイザー)(中央:筆者加筆)と封従徳氏(天安門事件学生リーダー)(右:筆者加筆)と鼎談しました。指名手配され仏国に脱出した封氏の苦渋。08憲章に署名し、米国に逃れた夏氏。お二人の言葉は重い。中国を刺激しない方が良い、という日本の態度は恥です。後日YouTubeで公開。』


翻って、今こそ日本や世界にとって、ここ30年程のメディアの変節や変質、そして偏向がいかに政治経済社会や世界を歪めたのかを考え、是正するべきではないでしょうか??
真実は死なない、事実を報道する、そして「立場が変われば物の見方も変わる」という事実を、深い真実を考え、大事にする必要があると、筆者は心から皆様に訴えます!!

同日、同メディアが「新聞が衰退した背景に“おごり”と“傲慢” 「主義主張で真実ねじ曲げた一部メディア」作家・門田隆将氏が激白! 新著『新聞という病』」の題で、朝日新聞を筆頭とする偏向マスコミ等への批判を次のように伝えました。

『作家でジャーナリストの門田隆将氏が上梓した『新聞という病』(産経新聞出版)が注目されている。SNSや動画配信など情報発信のツールが身近になり、マスコミだけが情報を入手して、発信する時代は終わった。著者が「これまでの新聞の“罪”を総括した」という一冊を読むと、業界の変遷と、報道の本質を忘れた一部メディアの特異な体質が見えてくる。(報道部・松村友二)

 本書は、門田氏が産経新聞で連載する「新聞に喝!」と、月刊『正論』に寄稿した原稿をもとに加筆・修正された。平成から令和に時代が変わるなか、新聞が憲法や安全保障、原発問題などのテーマに対し、どのように報道してきたかに深く切り込んでいる。

 「平成が始まったとき新聞は絶頂を迎えていた。インターネットの時代を迎えて“情報ビッグバン”が起きた。それまで、新聞社だけが情報を収集・編集・発信することができたが、今は個人がネットで情報を収集し、SNSで発信できる。新聞は変わりゆく時代を掌握できなかった」

 情報ビッグバンで、新聞が衰退した背景として、門田氏は「おごり」や「傲慢さ」の存在を指摘する。例として、朝日新聞を挙げた。

 まず、東京電力福島第1原発事故の「吉田調書」をめぐる誤報については、《日本を救うために奮闘した人々を、世界中から嘲笑されるような存在に貶めた》と一喝し、慰安婦問題の誤報については、《事実に基づかないまま「慰安婦=性奴隷」を世界に広めた》と、その報道姿勢に疑問を呈した。

 新聞の誤報・虚報が、国際問題に発展して、日本の国益を毀損(きそん)することもある。もはや大罪だ。

 同書の帯には、「地道な取材より会見の失言狙い」「命より憲法という本末転倒」「ご注進ジャーナリズム」「傲慢記者が『ファクト』を殺す」などと、コピーが並ぶ。

 門田氏は「新聞は本来、論評と報道を分けなければならないが、論評をするために報道自身をねじ曲げている社がある。主義主張によって真実をねじ曲げる手法、それこそ『病』であり、情報ビッグバンで読者にバレて、そっぽを向かれた。一方で、現在も敢然と何者にも立ち向かう新聞社もある。そういった現状を分かってもらいたい」と語気を強めた。』

現在でも、世界の人口の少なくとも半数以上は貧困や飢餓、圧制下での「情報統制」「言論統制」「強権・独裁政治」やそれに近い社会での抑圧された生活を余儀なくされています。
例えば特亜3国と言われる、「西朝鮮」と皮肉・批判される中国、北朝鮮、そして「北朝鮮以下の国家」に転落した下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国に、言論や集会の自由、報道の自由などは無いのです!!

そのような抑圧された国家では、当然の如く政府の意向通りの報道しかあり得ませんし、それらの国や地域の報道を「大々的に」報道する事自体が、特亜3国などからの「謀略行為への加担」なのです!!
ですから抑圧された国家からの報道と日米両国や台湾とは比較する事すら「邪道」であり、政治の道具や政争に使う事すら、トランプ大統領の言い方ですが「FAKE NEWS」を根拠にした言動そのものになるのです!!


幸福実現党の釈量子党首が亡命中国知識人らと討論会を実施!!
極左反日反米報道機関等は糾弾廃業!!



作家でジャーナリストの門田隆将氏が上梓した『新聞という病』(産経新聞出版)の表紙
出典:Amazonネット


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