政治経済の動きを観察すれば、日本も米国も世界も報道されている内容とは真逆の方向に進んでいる！！

「春一番」が吹き荒れた後は急激な気温の上下が厳しくなった日本列島。

２月の中旬から下旬にかけて、激しい気温や気候の変動が予想されており、皆様におかれましても、交通機関等の渋滞や停電等に警戒して下さい。

気候が激しく変動する時は、歴史が証明している通り、政治や経済も激しく動きます。

ＮＹダウ平均株価が日本時間の２月１３日に過去最高を更新したのも、その一つなのでしょう。

そのような中で、依然は全く報道されなかったような背景も多く出てきました。

例えば、２月１１日０８時０４分にロイターが「アングル：米掲示板発の熱狂、欧州に波及　個人株取引が急拡大」の題で次のように伝えました。

『［ロンドン　９日　ロイター］ - オンライン掲示板サービスのレディット内の株式取引フォーラム「ウォールストリートベッツ」を足場に広がった米個人投資家の熱狂が、欧州にも波及している。銀行や証券会社が明らかにした。

英国や他の欧州諸国では、比較的若い投資家の間でオンライン取引プラットフォームの利用が急速に拡大しているほか、既存の証券会社での株式取引も増えている。米個人投資家は今年に入って米国のゲームストップやＡＭＣエンターテインメントといった銘柄の売買でもうけたが、これと同じような体験ができると期待し、そっくりまねをする動きだ。

英国を拠点とするオンライン証券取引プラットフォームのフリートレードはロイターに、１月の新規契約が１６万件を超え、契約総数も５０万件を突破したと述べ、まさに「レディットラリー」と呼ばれる株高がもたらした熱気のおかげだと指摘した。

同社のドッズ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「特定の株式や資産クラスが値上がりする可能性を巡って投資家が非常に興奮している局面では、それにまつわる話が金融界から一般社会に広がっていくことがあり得る」と熱気の背景を説明する。
（以下略）』

本ブログでは、少なくとも筆者は「仕手戦」云々は詳しくないので触れませんが、正にネット世代の「大衆動員型」仕手戦がどんどん発生している現代の証券・金融市場では何が起きるか分からない、という事なのです。

経済ですらこのような状況なのですから、政治の分野では尚更、激動・変革の嵐です。

厳しいご指摘で有名な文化人放送局ＭＣの黒田清隆氏は、同日、自身のツイッターで次のように中東情勢の混乱を指摘しました。

『バイデン政権がイエメンの反政府武装集団でイランの支援を受けた「フーシ」をテロリスト・リストから外したことで、サウジが激怒、イスラエルも米政権への不信感を強めている。イスラエルはイランが２年以内に核武装すると予測。イランの脅威が増大しており、核合意復帰などもってのほかと宮崎正弘氏。』

ご指摘の通り、正に、米国の「バイデン政権」は碌でもなし、無能で無為無策です！！

一方、バイデン政権の実態やその「上っ面ぶり」の実態等を、保守層の重鎮である藤原直哉氏は自身のツイッターで、次のように指摘しています。

２月１２日：
『もし私がバイデン側で、国民をだまして銃とカネを取り上げようというなら決して今のバイデンのようなことはしない。

毛沢東やスターリンのように、まずいかに社会主義が素晴らしいかを大々的に宣伝する。それには映像と音楽が欠かせない。メディアには社会主義を宣伝する映像と音楽を24時間365日流し続けさせる。それから首都の封鎖は即刻解除して社会主義を推進するバイデン紅衛兵を全米から続々と首都に送り込み、議会と大統領府に押しかけさせて、いかに銃を手放し、いかにカネを手放すことが素晴らしいことかを徹底的に宣伝し、議員にも職員にもそういう彼らを万来の拍手で迎えさせる。同時に地方組織もどんどん立ち上げて、地方でも社会主義推進運動を草の根から競争で徹底的に進めさせる。

全米が銃とカネを手放して地上天国を作ろうという大々的な熱狂の巷と化させてしまう。そしてバイデンの巨大な顔写真を全米至るところに貼り付け、星条旗ではなくバイデンの巨大な顔写真に国民が忠誠を尽くすようにさせる。一方弾圧は秘密警察を使って表から見えないところでやる。
決してあからさまにメディアが検閲したり、政治家が従わない人を非難したりしない。弾圧は秘密警察を使って夜陰に乗じて、しかし、徹底的に。いうことを聞かない人は次々と失踪していく・・・。

明らかにおかしい。バイデンやディープステートは実はすでにトランプや軍に自爆に向けて操られているのではないか？トランプや軍に倒されたとか潰されたとか言われると面倒なので、自爆に向けて暴走させられている状況。映画カサンドラ・クロスの世界』

確かに、藤原直哉氏のご指摘の通り、「バイデン政権」や「ディープステート（ＤＳ）」らは暴走、自滅への道を爆走しています。
雇用状況は急激に悪化し、医療でも薬の値段、例えばインシュリンが４倍程度に値段が高騰するなど、日に日に生活状況が悪化する一方の米国です！！

そのような中、藤原直哉氏も新たな動きを自身のツイッターで発表しています。

２月１３日：
『ジョー・バイデンが息子のハンター・バイデンの海外ビジネスに関与していることを示す通信記録が見つかった』

『ニューハンプシャーで投票マシーンを使った不正選挙を選挙担当者が告発したら、その動画を掲載したサイトをYouTubeが凍結

不正の内容以上にYouTubeが凍結したことを多くの人に伝えてYouTubeに対する人々の敵意を高揚させることが大切』

『メラニア夫人、フロリダに事務所を開設』

『キューバ全体が停電』

『米西海岸で何か大規模な軍事作戦が続いている』

『キューバでインターネットも不通』

『ミャンマー、選挙関係者を軍が逮捕』

うーん。
米国民主党に「親しかったところ」が次々と狙われ、やられているようですね。


政治経済の動きを観察すれば、日本も米国も世界も報道されている内容とは真逆の方向に進んでいる！！



ミャンマーでの軍事クーデターで「逮捕拘束」された、スーチー女史（中央）を囲む、米国民主党のオバマ元大統領（左）と、トランプ氏と大統領選挙を争った、あの「ヒラリー」（右）。
出典：「アーロン大塚」氏、保守系ツイッター流布画像

『本当だ、スーチー女史は意外と不良娘で悪い不良たちと付き合っていたんだ。』


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