むぎわらぼうし通信。筑波農場の常陸小田米づくり。

(株)筑波農場の社長です。
常陸小田米の生産と農業ブランドへの取組みや政治活動報告します。

GPS無人ロボット農機の実証実験を行います。

2014年02月28日 | 計画中

(独)農業・食品産業技術総合研究機構中央農業総合研究センターの玉城勝彦博士と、今年も「無人ロボット農機」の実証実験をすることになりました

 

昨年同様、30アール×2枚=60アールで実証実験をする予定ですGPS無人トラクター、田植機、コンバインと各農機で行います 

省力化は勿論ですが、様々な視点から情報を共有し、 将来の農業の展望を描けたらと思ってます

 


クボタトラクターM79500T廃車します

2014年02月28日 | 農作業

長年働いてくれたKUBOTAのM79500Tですが、燃料ポンプや油圧など、あちこち傷んで部品供給が難しくなってきた為、廃車することにしましたタイヤもツルツルだし・・・・

まだ、エンジン始動も快調だし、乗りやすいのですが・・・・今年はトラクターの入れ替えや、整備が多い年になってしまいました

父が、畦畔に除草剤を散布するのに使用していたイメージの強いトラクターです

回送車に載せて、さようなら長い間お疲れ様でした

 


ジョンディア2450の整備完了しました

2014年02月28日 | 農作業

整備と修理をお願いしていたジョンディア2450が戻ってきました

外装もピカピカでタイヤも新品まだまだ働いてもらいますよ今年は、2650と2450の2台を整備しました。

車検が無くなったの分、20年ぶりの点検整備となりました

 


育苗ハウスの準備中です

2014年02月28日 | 農作業

いよいよ春が近づいてきました。今日は穏やかな天気

育苗の準備で、ハウスの清掃と除草作業

土を均一にしないと、育苗箱の灌水に偏りが出てしまうので、平らに平らに・・・・・

全7棟のハウスの灌水パイプなどの点検も同時に行います約10,000枚以上の水稲苗を育てます

 


第2回学校保健委員会に出席しました

2014年02月27日 | 地域のこと

つくば市立紫峰学園つくば市立小田小学校の学校評議委員として、平成25年度第2回「学校保健委員会」に出席しました

感染症の状況についてや手洗い実験など現状を踏まえ協議しました

今年は、残念ながらインフルエンザによる学級閉鎖になってしまいました現在は落ち着いてます

 


「ラヂオつくば」に筑波農場の番組が出来る?

2014年02月27日 | 地域のこと

つくば周辺に発信するFMラヂオつくばの岩崎社長にお越し頂きました

筑波農場の番組が出来るかもしれません。社内で検討します

ラヂオつくばHPはこちら

決まったら、常陸小田米利用店舗の皆さんに、番組に出演してPRしていただこうと思案中です

 


Twin D's Cafeにてランチ

2014年02月26日 | 常陸小田米

Twin D's Cafeにてランチに行ってきましたもちろん常陸小田米利用店です。

029-875-5693
茨城県土浦市荒川沖東3-3-2OGビル1F

店内もスタイリッシュで、ローテーブルにゆったりしたソファが良い感じこれは長居したくなっちゃいます
 
 
地鶏と地元野菜のハーブグリルのライスセット、やわらかくて美味しかったです
 
 
常陸牛とローズポークの合挽き手ごねハンバーグ
 
 
カリカリ梅と大葉の和風スパです。イタリアンなどメニューも豊富ですよ
 
 
店舗の壁画です。日本はやっぱりOMUSUBIですよね
 

麦の追肥を始めました

2014年02月26日 | 農作業

昨年11月頃に播種した麦(カシマムギ)・小麦(さとのそら)の追肥をスタートしました

硫安を散布していますブロードキャスターという作業機にて作業中

シャカシャカシャカと音を立てて、均一に散布この後は、麦踏み作業が始まります。

 


外食業の皆様へ「米トレーサビリティ制度」が始まっています

2014年02月26日 | 地域のこと

米トレーサビリティ制度が平成22年度よりスタートしています

入荷の記録の作成及び保存が必要です

一般消費者に提供する場合に気を付ける点は、 米飯類について産地情報を伝達する必要があります。

具体的な方法については、以下の方法があります。

  1. 対象品目を提供をしている場所において、メニュー、店内配布チラシ、ショップカード等や店内、店の入り口の看板等の一般消費者の目につきやすい場所に具体的な産地情報を記載。
  2. 対面販売や外食店において、店員に対して研修等を通じて対応マニュアルなどにより、消費者の求めに応じて店員が産地情報を伝達することも可。この場合、店内等に「産地情報については、店員にお問い合わせください。」等の掲示が必要となります。
  3. 上記1.及び2.の仕組みは、産地情報が正しく伝達されているかどうかの検証が可能な仕組みとする必要があるため、この対応を行う事業者は、対応マニュアルを定め、従業員が当該マニュアルに従って適切に対応できるための措置(周知徹底、教育研修)などを講じ、講じた措置の実績を記録しておく必要があります。

農林水産省HPはこちらこちらからパンフレットや店頭POPなどダウンロード出来ます

 


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