近所の桜、まだ若木ですが白とピンクの取り合わせが新鮮です。
出窓に置いてあった蘭（デンドロビューム）がやっと開花しました。寒かったせいか遅い開花です。これから一ヶ月くらいは良い香りと共に次々と花を咲かせます。しかし、今年は株分けをしなくてはならないのに、5月に入っても大丈夫だろうか...
4号炉の保管プールから採取された水から４０１Bq/cm3の放射能が検出され”使用済み核燃料損傷の可能性”と報道されている。 http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/110413/dst11041320180051-n1.htm
しかし、考えていただきたいが、例えば2号炉トレンチの汚染水は９００万Bq/cm3であって、これに比べれば４０１Bq/cm3なんて屁みたいなものだ。原子炉事故の汚染地帯の真ん中のプールが４０１Bq/cm3に留まっている事自体が不思議なくらいだ。
ハッキリした事は、4号炉プールで空焚きは起きていないということである。もし空焚きが起っていればプール水の放射能レベルは900万Bq/cm3を優に超える数値を示すはずだ。4号炉は炉心には燃料はなく、空焚きも起っていないが水素爆発を起こした。これは空焚きによる水ージルコニウム反応により水素が発生したと主張する、NHKの解説員や先生方の説明が全く間違っていた事を示している。
少なくとも4号炉プールについては水量は計算どおり残っており空焚きはなかった。（よって、あんなに焦って、ジャカジャカ注水する必要も無かった） また、水素爆発を起こした原因は空焚きによるものではなく、保管プール水中での放射線遊離により発生した水素起因であることが確認されたと言えよう。
この方はイタリア首相ベルルスコーニ氏である。彼は現在18歳の売春婦と関係を持ったかどで訴追されている。その首相自身が上機嫌で、先日もテレビカメラに向かってこんなジョークを飛ばしていた。
買春容疑の渦中の人カリマ・エル・マフルーグさん〔AFPBB News〕
世論調査によれば、イタリアの女性の3分の1は自分と寝てもいいと答えていて、残りは、またそうしたいと答えたそうだよ――。
カジノの命運を左右するような大金を賭けるギャンブラーを「クジラ」と呼ぶ。欧州連合（EU）では、イタリアがこのクジラに相当する。経済の規模と債務の金額が非常に大きいために、単一通貨ユーロとEU自体の運命がこの国の行く末に左右される状況にあるからだ。
今年の初め、ECB次期総裁の最有力候補がイタリア中銀総裁のマリオ・ドラギ氏であることが明らかになった時、ドイツのタブロイド紙「ビルト」は次のように嘆いた。「マンマミーア（なんてことだ）！ イタリア人にとって、インフレは暮らしの一部で、スパゲティにトマトソースをかけるのと同じようなものだ」 インフレを巡る議論は、両国の間にある文化や気質の大きな違いともかかわりがある。例えば先日、ドイツの国防相が博士論文で盗用を行っていたために辞任を強いられた時、イタリア人は少し驚いた。イタリアではベルルスコーニ氏が、収賄から性犯罪に至るまでありとあらゆる疑いをかけられながらも、いまだに政治家として生き延びているからだ。
ところがベルルスコーニ氏は、切り抜ける手はあると常に確信しており、これまでは実際に何とか切り抜けてきている。同じことがイタリアとその財政についても言える。この国は長年、慢性的な債務を抱え、ベルルスコーニ氏と同じように、ずっとその咎を受けずに来ている。ベルルスコーニ氏は「時効」という解決策がお気に入りだが、イタリア政府の最終的な解決策はインフレになるのだろう。
以上、ファイナンシャル・タイムスより抜粋
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/5860
ドイツ人は歴史的背景によりインフレに恐怖感を持っています。
こんなユーロは、危なくて買えません
福島原発事故がレベル７との発表が保安院よりあった。事故当初はレベル４で、その後レベル５に修正し、今回一気にチェルノブイリ並みのレベル７へ引き上げた。その根拠は放出放射能（放射性物質）の量が累計３７万ー６３万テラBqなのでその基準に達している、との事だ。
この放射能はチェルノブイリの様に大気放出された分を言っているのか、それとも蓄積されている高濃度汚染水を含んでいるのか、が気になるところである。そこで汚染水の放射能を下記に基き計算して見た。
参照；http://www.tepco.co.jp/cc/press/betu11_j/images/110405w.pdf
上記のデータによると、2号機スクリーン流入水の放射能濃度はI131,Ce134,Ce137の合計で9E6Bq/cm3である。少々、乱暴ではあるが現在滞留している6万トンの汚染水がこの濃度とした場合の総放射能量は、
9E6 Bq/cm3 = 9E12 Bq/Ton , 9E12 Bq/Ton x 60000Ton = 5.4E17 Bq
つまり、５４万テラBqである。これが正しいとすると、保安院の主張する流出放射能の大半は汚染水に含まれていることになる。ご存知の通り、この汚染水の一部は海水に流出したが、水ガラスの注入で流出を止めることが出来、現在移送作業が進められている。よって、この手当てがキチンと行われればこれ以上、環境を汚染することは無いだろう。これを、全出力状態で炉心爆発し、放射能を大気放出したチェルノブイリと同等に扱うのは気が知れない。（下図参照）
私は、今回の保安院の発表は内外の批判に対して官僚が過剰反応したものと感じられる。いかにも、東大出の官僚には常識というものが欠如しているとしか思えない。
チェルノブイリの際の汚染地域の地図を福島原発を中心として重ねた地図
太陽黒点の減少により全地球的に地震や火山噴火が頻発しているが、日本近海で最も発生の可能性が高いプレート型地震である東海、東南海、南海地震が、近々起る可能性は十分考えておかなくてはならない。今回の東日本地震でまざまざと威力を見せつけた津波が、今度は西日本を襲う事になる。いままで、和歌山や四国太平洋沿岸の津波被害は多く語られていたが、経済および人的損害が最も大きいのは大阪を津波が襲った場合ではないだろうか。
上の図は大阪近辺の地盤高を表したものだが、大阪平野は縄文海進の頃は千里丘陵あたりまで海だった。現在でも海抜１１．３ｍで線を引くと高槻、枚方あたりまですっぽりと入ってしまう。東北を襲った１５ｍの津波は来ないだろうが、６.3ｍで見ても300万人が住む地域が水に沈む。南海地震が起った場合、約２時間で津波は大阪に到達する。その間に、ここに住む３00万人が安全なところに避難することが可能か？ 防潮堤等の手当てはしているが今回の例を見ると余り役には立っていない。特に海岸埋立地では液状化により、防潮堤が決壊する可能性は高い。
地震は今この瞬間にも起る可能性がある。その２時間後に大阪で何が起るか... そして、間違いなく言える事は、プレート型地震は必ず起るのである。
参考資料 1854年安政南海地震津波、大阪への伝播時間と津波遡上高
http://sakuya.ed.shizuoka.ac.jp/rzisin/kaishi_23/23_063.pdf
今朝のIAEAレポートでは、下記のように改善傾向をステートしている。 慎重な言い回しだが世界にとって明るいニュースだろう。
1. Current Situation
Overall, the situation at the Fukushima Daiichi plant remains very serious although there are early signs of recovery in some functions such as electrical power and instrumentation.
福島原発事故の技術的処理の他に、被害補償という大変な問題が控えている。国や東電は今のところ最大限の補償を努力するとは言っているが、10兆円とも言われる補償費を右から左に簡単に出せるはずも無く、長く尾を引きずる問題となると考える。
この問題は被害者側からの補償額に対する不満と加害者側の財源不足により、間違いなく法廷闘争になり、司法の場で決着をつけることになろう。その場合,下記のような争点が考えられる。
１．自然災害による不可避的な事故か？
２．被害者は誰か？
３．加害（責任）者は誰か？
４．妥当な補償額とは？
１.の不可避的な事故か否かについては、女川原発や福島第二原発が同じ状況にありながら安全に冷温停止した事実を考えれば、福島第一の事故を不可避と強弁することは難しいだろう。
被害者は周辺２０ｋｍの強制退去者、20-30kmの屋内退避者、出荷停止を指示された農業従事者、漁業従事者等はまず明確である。しかし、それ以外にも風評被害により損失をこうむった農業、漁業従事者、死者は出ていないものの、健康被害をこうむったと主張する日本国民。また、原発事故処理の為に作業を行っている方々に健康被害があれば、当然被害者と言うことになる。 加えて、外交問題ではあるが、韓国を始めとする近隣諸国も被害主張を行う可能性はある。国の指示に基ずく退避や出荷停止以外の被害認定は、水俣訴訟や原爆被爆者認定と同様に困難な道筋が想定される。特に健康被害については医学者の中でも意見が分かれており、確定的な判断が難しい為、明らかな死亡以外は難しいだろう。また、本事故による癌等の発生は10年以上後になるので、訴訟が起るのはその後かもしれない。
さて、恐らく最大の争点は、この事故の一義的な責任者（加害者）は誰か、と言う問題だろう。この議論を始める前に明確にしておきたい事は、もし一義的な責任が国にある場合は補償費を国が払い、その支払いは税金で広く国民から徴収する事になる、また東電にその責任があるとすれば東電はそれを最終的には電気料金に転嫁し、首都圏受益者から徴収する事になると言うことだ。
事故のあった福島第一原発は東京電力に所属し、その直接的な管理責任は東電にある。しかし、東電は電力を供給する公共事業者であり、原子力を含むその運営には国が深く関わっている。また、東電は国の指定する基準に沿って原発を建設・運営しており、そこからの逸脱が無い限り国の責任は免れない。特に今回の全電源喪失イベントに関して、国の安全委員会基準では検討の必要は無い、と規定しており問題がある。
一方、原発を誘致した県、および市町村の責任はどうだろうか？最大の被害者である地元に責任を問うのは酷ではあるが、誘致反対の選択はあったはずだ（現にそのような自治体は多い）、しかし誘致メリットもあったので首長選挙等で確認された住民の総意として誘致したことも事実であろう。（国、東電に騙されたという意見もあろうが、騙されるほうも悪い。）
いづれにせよ、原発事故は現在進行中であり現時点で責任追及することは、無意味である以上に有害でさえある。当面は事故の拡大を防ぐべく全員が協力して事に当たる必要がある。その上で、事が収まった後に国、東電、および誘致自治体に対する責任追及が、長く法廷の場で行われる事を念頭に入れておく必要があろう。
拙速でした、今朝のIAEAレポートでは下記文言が復活しています。
Overall, the situation at the Fukushima Daiichi plant remains very serious.
昨日また悪いニュースがあった。高濃度汚染水の総量が６万トンに上るらしい。
いったい、この水量はどこから来たのか？ 現在の炉心注水量は６－９ｍ３/hr、１０ｍ３/ｈｒを１ヶ月流し続けたとして ７４４０トンｘ3台＝２．２万トン 計算が合わない気がする。初期の注水量はもっと多かったのと、保管プールへの放水分、既に以前からあった水が混ざって汚染された、等々の結果かもしれない。 例のメガフロートの容量が1万トンに過ぎないので、6万トンは頭が痛くなる。 たれ流しになっている高濃度汚染水の流出はガラス固化剤注入でグッと減ったので、もう一息で止まってくれると期待したい。 しかし、今後も月に2万トン強の汚染水が出続けるとなると手に負えない。やはり、早急に循環冷却系を何とかするしかないだろう。
追記： 高濃度汚染水の流出は今朝、５：３０AMの時点で止まったようです。ただ、海水面下等に、その他の流出点が隠れている可能性は残っているので楽観は出来ない。
4月3日までのレポートの冒頭は、必ず下記の文言： 福島原発の状況は非常に深刻 で始まっていた。
1. Current Situation
Overall at the Fukushima Daiichi plant, the situation remains very serious.
しかし、今朝のレポートにはその文言が無い。
1. Current Situation
Power supply to the temporary electric pumps for water supply to the
これはIAEAの事故認識の変化を表している、と考えるのは拙速だろうか。
今朝のレポートで下記の記事が特出しされていた。 炉心冷却注入系が正常化したという内容だ。
日本人は強力なリーターシップの元で臨機応変に事態に対応する狩猟型の文化ではなく、合議に基く農耕型の文化なので、事故の初期対応は鈍いが一旦やることが見定まれば着実に事態を改善していく能力を持っている。 このモードになれば、もう大丈夫だろう。
Fukushima Nuclear Accident Update (3 April 2011, 17:15 UTC)
Japanese authorities today informed the IAEA of the following developments at the Fukushima Daiichi nuclear power plant:
In Units 1, 2 and 3, external power supply is now being used to power the pumps that are injecting fresh water into the reactors, thus replacing temporary electrical pumps.
The switch to external power supply occurred on 3 April at:
03:02 UTC (12:02 Japan time) for Unit 1.
03:12 UTC (12:12 Japan time) for Unit 2.
03:18 UTC (12:18 Japan time) for Unit 3.
Some lighting has been reactivated in the turbine buildings of Units 1, 2, 3 and 4.
今日のIAEA報告も特に問題は無い。また明るい話題としては、毎日新聞が下記のような記事を載せている。
海水ポンプ復旧にめど 原子炉冷却本格化へ
東日本大震災で被災した東京電力福島第１原発で３１日、原子炉の冷却システムを支える海水ポンプの復旧にめどが立った。今後、ポンプと外部電源をつなぐ作業に入る。正常に働けば、原子炉の冷却に向けた対策が本格化する。
http://mainichi.jp/select/weathernews/20110311/nuclear/news/20110401k0000m040129000c.html
これを信ずるなら一歩前進といっていいだろう。
IAEAの報告の最後にロシア、シンガポール、アイルランド、スイスの各国でヨウ素１３１とセシウム１３７が検出された、とある。レベルは数ｍBq/ｍ３と低い値である。 放射能（放射線）は人の五感では感知できないので恐ろしい。しかし反面、計測器を使うととんでもなく高感度で検出出来る。いったいこの数ｍBq/ｍ３という値はどれくらいの漏洩があればこうなるのであろうか？
例えばヨウ素１３１が１ｍBq/m３検出されたとして、これが地球大気に均一に拡散していると仮定する。その場合の総量は下記のように求められる。
原子の数(/m３) ＝Bq ｘ 半減期（秒） / 0.693
＝ 1 x 10^-3 x 8x24x60x60/0.693=997.4 (個/m3)
大気中の総数＝997.4 x 5.25x10^18/1.293 = 4.05 x 10^21 (個）
大気中総重量 = 大気中総数/アボガドロ数 x 原子量 = 0.85 (g) //
空気密度 １．２９３Kg/m3 , 地球空気総量 5.25 x 10^18 Kg、アボガドロ数６．０２ｘ10^23/mol, ヨウ素１３１半減期 8日、ヨウ素原子量 １２６．９
なんと、驚く無かれ一円玉より軽い０．８５ｇのヨウ素１３１が大気中に漏れ出せばスイスで検出されるのだ！プゥとおならをしたら地球の向こう側のスイス人にバレルなんて、あなた信じられますか。 あ、エイプリル・フールじゃありませんよ...