詩人PIKKIのひとこと日記&詩

すっかりブログを放任中だった。
詩と辛らつ日記を・・

実際とは違うかもしれないけど・・

2019年09月01日 | 犯罪
一度、言語文化が消滅したスペイン~フランスのバスクや、英国のケルト語ケルト文化のように・・実際とは違うかもしれないけど、「俺こそバスク人!おれこそケルト人!」でいいんでないかと思う・・日本人なんかも世界一の世界中からの寄せ集めの民族という認識を!
主にはー①列島先住民(国連で先住民認定や自治独立権認定された沖縄アイヌや差別皆無の新潟以北東北地方) ②次いで差別の少ない関東武士王権 ③西日本天皇王権(桓武天皇以降は百済系が制圧し長州も) ④差別の日本一過酷な長州や九州 ⑤差別皆無で日本列島先住民的な沖縄王権・・元々の日本列島の王権の新羅系(白山信仰や源氏)については、時代が古いので不確か。まだ東日本に展開し武士の先駆けになった高句麗系の方が跡を辿りやすい(コマや駒ケ岳)・・




僕も、しょっちゅう「売国奴!」「奴隷家畜!」とか、「税金泥棒の腐れ公務員官僚」を連発で・・散々言いたい事ばかり言ってるので、さらにこれ以上偉そうな事は言いにくいけど、税金で給料の公務員議員どもがどうもデタラメを言う傾向が強い。
子供から老人までの一人一人がやっと納めてる血税(物価高や増税や税的負担増や社会福祉切捨て)等で、実質収入(=可処分所得)が二割前後減っているというのに・・今春の公務員政治家の10%前後のベースアップに続いて公務員給料がまたアップ!
いったいこれはどうなってるんだ?ただでさえ、世界一高給の政治家や公務員給料がなんでそんなに増える一方なんだ!?


お ばんです。一年中で一番いい季節・・あらゆる分野でのベスト5を考え中(これは○×思想やレッテル貼りではなく、個々人の人生観の反映と思う)・・金 持ちは、こんなつまらない事に使う時間が無さそうだけど・・ベットの中でうつらうつらしながら考えてると、とても幸せな気分になれる。詳しくはまた明日・・


世界の三大料理と言われるバスク料理は、日本料理にとてもよく似ているかも・・
オリーブ油等の調味料は違うが、ムール貝や鱈やイカ墨料理等の魚介類が多い。世界中で、漁猟民は多いようでい てそれほど多くはない。バスク語も中世ヨーロッパで”悪魔の言葉”と呼ばれた日本語同様に膠着語(長崎のイエスズ界の教会が米国の偏狭なプロテスタントに恨まれてマリア像等が原爆で半分破壊され後にすべて毀損を!米国と通じてた日本帝国支配層は米軍捕虜だけ疎開を!)・・中国歴史書でも、漁猟と女王国と長命が日本の代名詞のようなもの!海草と魚肉加工と発酵醸造は珍しい


安倍晋三については、「神のみぞ知る(まともな人間は理解不能)」というよりも悪魔やファシストの方が詳しいのかもしれん。前回の、腹痛で政権放棄もこんな事が日常茶飯事なら、国家も社会も人間倫理もくちゃくちゃだし・・その原因が、朝鮮半島系カルト教祖の政治支配や、脱税ではどうしようもない!

いかに金を掛けずに、面白い映画を作れるか・・といういい手本と思う。ホラーの帝王キング初期SF的な趣きがある『ハンターゲー』ー『ここ』


アングロサクソン英米がSF好きなのは、海賊以来の伝統で・・情報シュミレーション好きのせいだろ。あらゆる人類未来は彼らに描きつくされている・・さらにはユダヤ国際金融というパートナーが中曽根自民党や小泉竹中自公政権以降、日本を骨の髄まで貪り食らおうと手ぐすね引いて待ち構える

個人的には、人類の破滅をあれこれと描く英米SFよりは、魅力的な登場人物の多いソ連東欧(『ソラリスの陽のもとに』『ストーカー』)等の単純ではないSFが面白いなと思うし、日本人のSF嫌いはとても残念・・

”屋久島にラウンドアップを撒くのをやめてとの抗議を”

2019年09月01日 | 犯罪
長周新聞の記事(2019年3月26日)
猛毒除草剤 米モンサント社製ラウンドアップ 発がんリスク「41%増」の研究結果も)
https://www.chosyu-journal.jp/shakai/11262 (詳しく記載あり)

アメリカ・カリフォルニア州地方裁判所の陪審は19日、モンサントの除草剤であるラウンドアップが、がん発生の「事実上の要因」であるとの評決を下した

アメリカでは昨年もサンフランシスコ州の裁判所が、ラウンドアップ使用でがんを発症した男性の訴えを認め、モンサント社に2億8900億㌦(約320億円)の支払いを命じている。ラウンドアップの危険性は国際機関も警鐘を鳴らしており、世界的には販売を禁止する国も多い。

(途中省略)
世界的には規制する流れ

ラウンドアップはアメリカのみならず世界各国で販売されており、ラウンドアップの販売中止やグリホサートの使用禁止措置をとっている国も多い。フランスやオランダはすでに禁止しており、ドイツ、イタリアなど世界33カ国が2~3年後には禁止することを表明している。

だが日本ではこうした世界的な流れに逆行するかのように、政府が安全性を認めるだけでなく、規制を大幅に緩和し販売を促進している。
(途中省略)

日本は逆に大幅な緩和 背後に多国籍企業
日本での動きはこうした世界的な流れに逆行している。

WHOがグリホサートに発がん性の懸念を指摘した4日後の2015年3月24日、日産化学は直ちに「グリホサートに発がん性はないと判断している」との声明を出した。翌2016年7月12日には、内閣府食品安全委員会が「グリホサートに発がん性、遺伝毒性は認められなかった」との結論を出した

2000年5月には日本農薬学会が「グリホサートは毒物ではなく普通物」との見解を示している。さらに昨年12月、厚生労働省はグリホサートの残留基準値を大幅に緩和した。

たとえば小麦で6倍、ライ麦やソバで150倍、ヒマワリの種子では400倍に引き上げた。これは日本の大手メディアはまったく報道していない。