中国EV過剰生産は本当！！

欧米系のマスコミは、中国では、EV 車が需要をはるかに超えた生産過多になり　主要都市で大量の電気自動車（EV）が廃棄される「墓場」が存在すると報じている。また、Youtubeでも、そういったEV 墓場の映像も多く見られるようになった。BYDとかは、着実に売り上げを伸ばしているが、EV墓場にはBYD社のEVも多く見られるとYoutubeの映像では見られる。

 

中国の北京とか上海などの大都市での車の排気ガス汚染が激しく、中国国家として、EV推進を進めていて、雨後の竹の子のように、EV製造会社が乱立していた。そこに「中国が新エネ車に関する補助金3割削減、2022年内で助成終了」、中国財政省は2021年12月31日、EV、PHEV、FCVなどの新エネルギー車（NEV）への補助金を現行措置から30％削減すると公布した。また、補助金政策は、同年末で終了し、その後、NEVの助成はしない方針を示した。

更には、コロナロックダウンにより個人の購買力が落ちて、EV車の生産過剰になってしまっている。

そのうえ、EV車普及のため、中国政府は、カーシェアリングサービス会社をバックアップしていたが、これが個人購買力低下のため、経営破綻し、EV車が大量に埋められて大都市の近傍にEV 車墓場が出来てしまったという。

　

自動車の「墓場」イメージ（画像：写真AC）© Merkmal 提供

Merkmals田にとると、EV sや墓場による環境汚染も危惧されるという。　

　バッテリーの製品保証期間は5～8年で、2010年代半ば頃から使用されているEVバッテリーは耐用年数を迎えている。こうしたバッテリーを搭載したEVが放置され、大量に廃棄され続ければ、環境への影響は避けられない。

　懸念されるのは、コバルトやニッケルなどの重金属、土壌や水、大気を汚染するマンガン、劣化によって発生するフッ化水素などの有害物質である。EVバッテリーから有害物質を除去し、安全に廃棄する技術の確立が急務である。

　実は、シェアサイクル分野でも「墓場」と似たようなケースが起きている。2018年、大手企業から出資を受けてシェアサイクル事業を展開していた複数の企業が、今回のケースのように倒産に追い込まれ、数千万台の自転車が埋められた「墓場」が出現した。