東北関東大震災と地震兵器

●2011年東北地方太平洋沖地震 - Wikipedia

東北地方太平洋沖地震（とうほくちほうたいへいようおきじしん）は、2011年3月11日14時46分頃、太平洋三陸沖を震源として発生した巨大地震である。

災害が発生した3月11日に気象庁は、この地震を「平成23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」と命名した。また、英語の名称を「The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake」とした。地震の規模としては、1923年の関東大震災のM7.9を上回る日本国内観測史上最大。世界でも歴代5番目の大地震である。東北地方を中心として大きな被害を出し、関東でも死者が。地震による被害の他、大津波や火災による被害。前震や誘発地震とされる地震も発生した。大津波は、北海道から四国の太平洋岸一体に警報が出されるなど、広範囲に渡って影響を与えた。

この災害に関して災害翌日の時点で、産経新聞・朝日新聞・共同通信社などでは「東日本大震災」、読売新聞・日本経済新聞などでは「東日本巨大地震」と呼んでいる。
http://ja.wikipedia.org/wiki/2011%E5%B9%B4%E6%9D%B1%E5%8C%97%E5%9C%B0%E6%96%B9%E5%A4%AA%E5%B9%B3%E6%B4%8B%E6%B2%96%E5%9C%B0%E9%9C%87




●長さ６００キロの断層破壊か　スマトラ沖と同じタイプ 2011年3月12日 朝日新聞社

今回の地震は、太平洋プレート（岩板）が陸側のプレートに沈み込む境界で起きた地震とみられる。大きな津波が起きやすいスマトラ沖地震（２００４年）などと同じタイプで、東北地方で想定されてきた以上の地震だった。

　当初の震源は宮城県沖だったが、福島県沖や茨城県沖でも余震とみられる地震が起きている。気象庁は、岩手県北部から福島県、茨城県の県境まで長さ約４００キロにわたって断層が破壊したとみる。

　八木勇治・筑波大准教授の解析では、今回の地震は長さ６００キロ、幅２００キロの範囲の断層が破壊して起きた。３カ所で大きな破壊が起き、大きいところで８メートルずれ動いたと推定される。

　気象庁によると今回の地震のマグニチュード（Ｍ）は８．８、米地質調査所（ＵＳＧＳ）はＭ８．９と発表している。東海、東南海、南海地震が連動し、東海地方から四国沖までのプレート境界が破壊した１７０７年の宝永地震はＭ８．６～８．７と考えられており、これを超える規模になった。東京大地震研究所の古村孝志教授は「日本で起こりうる最大級の地震」。想定されていた宮城県沖地震に比べ地震のエネルギーは約９０倍にのぼるという。

　政府の地震調査研究推進本部は、宮城県沖でマグニチュード（Ｍ）７．５～８前後の地震が今後３０年以内に９９％の確率で起きると予測していた。三陸沖南部とより陸側の宮城県沖の同時発生を想定するにとどまっていた。同本部地震調査委員会は「個別に評価していたが、すべての領域が連動して発生する地震は想定外だった」とする見解を公表した。

　ただ、最近の研究では、東北から関東の太平洋岸を巨大津波が襲った痕跡が室町時代や平安時代の地層で見つかっており、Ｍ８級の巨大地震による津波が広範囲で繰り返されてきたとの見方もあった。東京大地震研究所の佐竹健治教授は「８６９年に仙台平野を襲った貞観津波が再び起きた可能性もある」と話す。

　今回の震源の北東では、９日にもＭ７．３の地震が起きるなど、地震活動が活発化していた。前地震予知連絡会会長の大竹政和・東北大名誉教授は「ここ数日の間に起きていた地震は前触れで、一気にエネルギーが噴出したのではないか」と話す。気象庁地震津波監視課の横山博文課長は「Ｍ７級の地震の後に大きな地震が起こるのはあまりなく、特異な事例だ」と語った。

　地震による揺れは宮城県栗原市築館で２９３３ガル（ガルは加速度の単位）を観測した。重力加速度の３倍の強さという。
http://www.asahi.com/science/update/0312/TKY201103110835.html



●日本が地震兵器によって脅されている可能性について考えてみる - 国際情勢の分析と予測

1994年以降の気になる地震
・ロサンゼルス地震(ノースリッジ地震)：1994年1月17日午前4時30分55秒(太平洋標準時)　死者57名

・阪神・淡路大震災:1995年1月17日（火）午前5時46分52秒　死者6434名
・第４回日米都市防災会議　大阪国際会議場　1995年1月17日～

・スマトラ島沖地震：
①2004年12月26日（月）午前7時58分50秒　死者226566人
②2005年3月28日（月）午後11時10分　死者約2000人



米国（ユダヤ金融資本）は地震兵器を保有しているという仮説がある。活断層、プレート境界面などに爆弾をしかけて、あるいは電磁波を利用して地震を誘発するのだという。妄想と笑い飛ばす人もいるかもしれない。しかし、2004年のスマトラ沖での巨大地震が地震兵器によるものである可能性について指摘する分析が幾つかあるようだ。現場はちょうど、米国海軍がイラク・アフガンへの攻撃で活動している地域である。また、米国の主要都市や主要港湾にはモサド（ユダヤ金融資本の実行部隊だろう）によって核爆弾が設置されており、その脅迫のために米軍はユダヤ金融資本の言いなりになってイラク攻撃等の戦争を行うことを強いられているという情報もある。

ハマコーの愛称で親しまれた浜田幸一元代議士はかつてテレビで「何故日本は米国の言いなりになってイラクに派兵するのか？」と質問されて、「日本が米国に逆らうと三発目の原爆が落ちますよ！」と叫んだのを私は覚えている（上記のテレビタックルの資料もそれを指したものだろう）。私は当時これは何かの比喩と思っていた。同盟国である日本に米国が原爆を投下できるはずがないと考えたからだ。しかし、米国に仕掛けられた核爆弾の話がもし本当ならば、日本の大都市、あるいは大都市の地下の活断層等に原爆が本当に仕掛けられていてもおかしくない。

1995年1月17日、大阪で開催された日米防災会議の初日早朝に神戸で地震が発生し、多数の米国の地震学者が大阪から被災地の視察に向かったという事実が気になる。神戸の地震のちょうど一年前の同じ日の早朝にロサンゼルスでも地震が起きていることは偶然なのだろうか？震源地であった淡路島では、関西新空港建設にも参加した米国の大手土木会社であるベクテル社が活動しており、地震兵器に関与しているのではないかという情報（ただし、ソースはオウム真理教系らしい）もある。もしこの地震兵器説が真実であるなら、早朝の神戸でなく、東京都心でラッシュ時に地震兵器を使用するという脅迫は恐るべき威力を持つだろう。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7243466e2d93cbaffc510b72a440e7d4




【私のコメント】
2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震は日本の地震観測史上最大、世界の地震観測史上第五位という史上稀にみる大地震であった。東北地方の太平洋岸では高さ10mに及ぶ津波によって甚大な被害が出ている模様である。また、地震による揺れは宮城県栗原市築館で２９３３ガル（ガルは加速度の単位）、つまり重力加速度の３倍の強さを記録している。体重60kgの人は地震の揺れによって180kg重の力を受けたことになる。恐るべき規模であったとしか言いようがない。恐らく死者・行方不明者の数は数万人に達するのではないかと私は危惧している。地震で生き埋めになった人や津波で孤立している人の救助に全力を挙げることが望まれる。

私が今回の地震について考えたことを二つ述べたい。一つ目は、同規模の大地震が首都圏、あるいは首都圏から東海地方を襲う危険である。日本の首都機能は東京に一極集中しているが、関東地方は北米プレート・ユ-ラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレートの4つのプレートが衝突するという危険地帯である。東北地方太平洋岸や西日本が二つのプレートの衝突地帯であることを考えると地震のリスクは倍以上あることになる。首都圏で巨大地震が発生した場合には、江東区などの低湿地で地盤液状化による甚大な被害が予想される。また、地盤が強固で地震の揺れには比較的強い東京都の山の手地区でも、山の手通りから環状7号線・8号線の間の中野区・杉並区などの地域では第二次大戦後に建築された強度が不足した老朽化した木造住宅が密集しており、一部の家が倒壊して火災になれば周辺に火災が拡がって一帯が火の海になる危険性が非常に高いと考えられている。首都圏は大地震に対して決して盤石の状況ではない。

首都圏や東海地方が地震で全滅しても日本が滅亡しないためには、首都機能の一部をそれ以外の地域に移すしかない。その最大の候補は関西地方である。例えば皇居を大阪空港跡地に移す、日銀・証券取引所・一部の中央官庁を大阪駅北側の貨物駅跡地に移すなどの方法が考え得る。資産の投資で複数の投資先に分散させることが有用であるのと同様に、日本政府や企業の中枢機能も複数の地域に分散させることを真剣に検討すべきだと考える。

もう一つは、今回の地震が国際金融資本による地震兵器の攻撃であった可能性である。果たして地震兵器が存在するのか、存在するとしてもこれだけ広範囲の断層で一挙に地震を誘発できるのかという点は非常に疑問である。阪神大震災のように震源地近隣で地震の当日に米国の地震専門家が多数集まる会議が開催されていたという情報も存在しない。私は地震兵器の可能性は高くないと考えている。

ただ、現在の国際情勢を考えると、米国や英国を支配してきた国際金融資本は2008年のリーマンショック以降膨大な赤字を抱え事実上倒産状態にあり、辛うじてFRBによる不良資産買い支えで生き長らえている状況である。また、ドルの価値を維持するために国際金融資本が行ってきた金・銀先物の空売りが金・銀価格の上昇により大幅な含み損を抱えており、先物の買い手が金・銀の現物との引き替えを要求している現状でもはや現物のストックが存在せず、現物ではなく現金での取引なら50%の割増料金を支払うという声明を出すところまで国際金融資本は追いつめられている。ドルが国際基軸通貨の地位を失いかけているのも大きなダメージである。更に、国際金融資本と親密と考えられるイスラエルはエジプトで親イスラエルのムバラク政権の崩壊を受けて致命的な危機に追い込まれている。

このような状況で、国際金融資本・イスラエル連合が日本に対して「米国国債を数百兆円買い支えろ」などという理不尽な要求を突きつけ、それに同意しない日本政府を脅迫するために地震を人工的に引き起こして日本政府を脅迫しているというシナリオは十分考えられるのだ。ただ、国際金融資本が日本の中枢である首都圏で大地震を起こしてしまうと、国際金融資本は最後の切り札を切ることになり日本を脅迫する材料を失う。その他、日本の支配階層を完全に敵に回す点、地震保険の再保険で膨大な額の保険金を支出する必要が出てくるなど、首都圏での地震は利益が小さく不利益が多い。あくまで首都圏に住む日本支配階層を脅迫するために首都圏以外の地域で大地震を起こすというのが（地震兵器が存在するという条件付きだが）国際金融資本の利益に合致するのではないかと思われる。





【4月5日追記】
・阪神淡路大震災・・１９９５年１月１７日５時４６分
・同時多発テロ・・・・２００１年９月１１日８時４６分
・東日本大震災・・・・２０１１年３月１１日１４時４６分

この11と46分という数字の奇妙な一致は偶然とは思えない。やはり、地震兵器による攻撃であった可能性が高い。




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