●KCIAの下部機関、統一教会が集団結婚式で、日本人女性を洗脳したのは、北朝鮮が拉致したように韓国政府が、日本国民に対する人質にする為だった?とのunknownさんの質問に対するコメントです。
在韓米軍は、第二次朝鮮戦争勃発時に自動的に米軍が巻き込まれることで米国が朝鮮半島に縛り付けられる装置であり、一種の人質です。同様に、韓国の農村地帯で韓国男性の妻として生活する多数の日本女性(ほとんどが日本国籍を維持しているらしい)は、第二次朝鮮戦争勃発時に自動的に日本が巻き込まれることで日本が朝鮮半島に縛り付けられる装置であり、一種の人質と見なせると思います。
在韓米軍は一般の在韓外国人と異なり、軍事境界線に近い危険地帯に多数駐留しています。集団結婚で韓国に渡った日本女性も、一般の在韓外国人と異なり、韓国の農村の中で孤立して生活しており、戦争勃発時に家族を残して脱出するのは困難です。
米国にとっての「在韓米軍」=日本にとっての「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」ということです。
在韓米軍の駐留や集団結婚式による日本女性の渡韓を日米両国に強制したのは、西側のシーパワーと東側のランドパワーの二極体制を維持したい国際金融資本・英国連合でしょう。従って、国際金融資本・英国連合の世界支配が崩れ在韓米軍の撤退が米国国内で強く叫ばれている現状で、日本政府も「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」の安全な脱出に非常に大きな関心を持っている筈です。
個人的な考えですが、これらの日本女性を安全に韓国から脱出させ、しかも韓国人経済難民の日本への流入を抑制する方法は、逆説的ですが、人為的に反日暴動を韓国国内で発生させ、「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」を含めた日本人が韓国人に迫害される状況を作り出す以外に無いように思います。
同様に在韓米軍を安全に韓国から脱出させる方法は在韓米軍に対する反米感情を韓国国内で高める以外に方法はなく、米国政府はそのような長期的視点に立って反米感情を韓国国内で育成してきたのではないかと想像します。つまり、一見反米派・反日派の代表に見える盧武鉉大統領は日米両国政府の操り人形で日米両国の国益のために大きく貢献していると言うことです。
逆に親米派の韓国軍将校、韓国財閥などは日米両国の国益を害する存在であり、国際金融資本・英国連合の強い影響下にあるのではないでしょうか?
【日本や米国が韓国に人質とも言える存在を供出してきたのはなぜか?】
日本や米国が韓国に人質とも言える存在を供出してきたのは、日米両国が国際金融資本・英国連合の支配下にあり命令に逆らえなかったことを示していると思われます。命令に逆らった場合には、米国(日本も?)の主要都市や主要港湾に設置された核爆弾が爆発するという脅迫(下記の「●エンロン元会長ケネス=レイ死去は殺人?パウエル元国務長官も負傷?」も参照)、あるいは日本の場合は皇室の秘密や明治維新の真実を暴露して国体を崩壊させるぞ、という脅迫が行われているのではないでしょうか?
私の想像する米国に対する脅迫がもし真実であればそれは核テロそのものであり、そのテロの脅威と戦う為に米国政府は「アルカイーダによる911テロ」という別のテロの危険を捏造して国内に「テロに対する国民総動員態勢」を敷いたのだと想像します。つまり、ブッシュ政権は911以後「国際金融資本・英国連合による核テロ」の脅威との戦争(この戦争の始まりは日本が第二次大戦にわざと負けて戦争の出来ない親米英国家になったこと、あるいはソ連でのカガノビッチ・ベリヤ失脚による国際金融資本支配からの脱出であり、米国はケネディ政権成立により参戦?)の最終局面に突入しており、勝利を迎えつつあるという仮説です。
●エンロン元会長ケネス=レイ死去は殺人?パウエル元国務長官も負傷?
しかしながら、米軍の指導者達には世界戦争でイスラエルを支持する以外の選択枝は許されていない。彼らがイスラエルを支持しないという失敗を起こせば、イスラエルのモサドが埋め込んだ核爆弾によって多くの米国の都市や重要な港湾が直ちに灰燼と化するからだ。 米軍の指導者の多くにとって、これはロシアや中国の計画的な行動よりもより”現実的”な脅威である。米軍の分析官の中には、ロシアや中国の行動が米国との核の対決に発展することはあり得ないと考えるものも存在する。
<原文>
The American Military Leaders, however, may not have any choice in supporting Israel in Total World War as their failure to not support Israel would result in the immediate incineration of many American cities and vital port facilities with nuclear bombs planted by Israel’s Mossad, and which to many of those leaders in a more ‘real’ threat then any planned actions by Russia or China, and which some American Military Analysts do not believe would escalate to a nuclear confrontation.
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/8acdab43cdea659c1f74d16901be2768
【冷戦の真相とケネディ暗殺・ベルリン危機・ベトナム戦争についての考察】
冷戦時代の国際金融資本・英国連合の戦略は、西側が韓国・南ベトナム・イスラエルなどにプレゼンスを置いて大陸内部の共産主義のランドパワーを包囲して二極体制を維持することでした。冷戦時代の真の対立は東西対立ではなく、この二極体制の牢獄から脱出しようとする米ソ両国vs国際金融資本・英国連合の対立ではないかと想像します。
米国のケネディ政権とソ連のフルシチョフ政権は1961-1963年に激しい対立を迎えます。ソ連はベルリンの壁建設で西ベルリンを封鎖しキューバ危機で米国を脅迫しますが結局得るもの無く敗退します。同時期にケネディ政権はベトナム戦争に突入した上で早期撤退(=敗北)を発表しています。ケネディ暗殺後により戦争は一時泥沼化しますが結局はケネディの計画と同様に米国は南ベトナムから撤退しています。米ソ両国が同時期に軍事対立を激化させた上で敗北を起こしたのは、その敗北をきっかけにして国際金融資本・英国連合の支配から脱出することが目的だったのではないかと想像します。日本の真珠湾攻撃、ソ連のアフガン侵攻、米国のイラク攻撃と同様の「戦争目的を勝ち取るためにわざと負ける」という戦略ではないか、ということです。
43歳で当選したケネディは選挙で選ばれたアメリカ大統領のなかで最も若い大統領ですが、第二次大戦に兵士として参加し負傷した経験があります(ブッシュ父と同じ)。アイルランド系で反英国感情があると想像されるケネディは国際金融資本の魔の手に支配された状態から米国を救うために立ち上がり、そして国際金融資本によって暗殺されたのでしょう。1963年6月26日、ケネディは西ベルリンを訪問し、公開演説で「Ich bin ein Berliner(私はベルリンっ子だ)」という有名なセリフを残しています("Ich bin ein Berliner"とは、「私はドーナッツだ」という意味で、正確には"Ich bin Berliner"である。) 。この発言は、東側の中で封鎖を受け孤立した西ベルリンの状態に、米国上流階級内でのアイルランド系のカトリックという自己の出自、そして国際金融資本の支配により封鎖され孤立した自己の現状を喩えたものではないかと想像します。そして、「私はベルリンっ子だ」との発言で動揺したベルリン市民を励ますとともに、国際金融資本からの暗殺の脅迫に動揺した自分を叱咤激励していたのではないでしょうか?
在韓米軍は、第二次朝鮮戦争勃発時に自動的に米軍が巻き込まれることで米国が朝鮮半島に縛り付けられる装置であり、一種の人質です。同様に、韓国の農村地帯で韓国男性の妻として生活する多数の日本女性(ほとんどが日本国籍を維持しているらしい)は、第二次朝鮮戦争勃発時に自動的に日本が巻き込まれることで日本が朝鮮半島に縛り付けられる装置であり、一種の人質と見なせると思います。
在韓米軍は一般の在韓外国人と異なり、軍事境界線に近い危険地帯に多数駐留しています。集団結婚で韓国に渡った日本女性も、一般の在韓外国人と異なり、韓国の農村の中で孤立して生活しており、戦争勃発時に家族を残して脱出するのは困難です。
米国にとっての「在韓米軍」=日本にとっての「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」ということです。
在韓米軍の駐留や集団結婚式による日本女性の渡韓を日米両国に強制したのは、西側のシーパワーと東側のランドパワーの二極体制を維持したい国際金融資本・英国連合でしょう。従って、国際金融資本・英国連合の世界支配が崩れ在韓米軍の撤退が米国国内で強く叫ばれている現状で、日本政府も「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」の安全な脱出に非常に大きな関心を持っている筈です。
個人的な考えですが、これらの日本女性を安全に韓国から脱出させ、しかも韓国人経済難民の日本への流入を抑制する方法は、逆説的ですが、人為的に反日暴動を韓国国内で発生させ、「集団結婚式で韓国男性の妻になった日本女性」を含めた日本人が韓国人に迫害される状況を作り出す以外に無いように思います。
同様に在韓米軍を安全に韓国から脱出させる方法は在韓米軍に対する反米感情を韓国国内で高める以外に方法はなく、米国政府はそのような長期的視点に立って反米感情を韓国国内で育成してきたのではないかと想像します。つまり、一見反米派・反日派の代表に見える盧武鉉大統領は日米両国政府の操り人形で日米両国の国益のために大きく貢献していると言うことです。
逆に親米派の韓国軍将校、韓国財閥などは日米両国の国益を害する存在であり、国際金融資本・英国連合の強い影響下にあるのではないでしょうか?
【日本や米国が韓国に人質とも言える存在を供出してきたのはなぜか?】
日本や米国が韓国に人質とも言える存在を供出してきたのは、日米両国が国際金融資本・英国連合の支配下にあり命令に逆らえなかったことを示していると思われます。命令に逆らった場合には、米国(日本も?)の主要都市や主要港湾に設置された核爆弾が爆発するという脅迫(下記の「●エンロン元会長ケネス=レイ死去は殺人?パウエル元国務長官も負傷?」も参照)、あるいは日本の場合は皇室の秘密や明治維新の真実を暴露して国体を崩壊させるぞ、という脅迫が行われているのではないでしょうか?
私の想像する米国に対する脅迫がもし真実であればそれは核テロそのものであり、そのテロの脅威と戦う為に米国政府は「アルカイーダによる911テロ」という別のテロの危険を捏造して国内に「テロに対する国民総動員態勢」を敷いたのだと想像します。つまり、ブッシュ政権は911以後「国際金融資本・英国連合による核テロ」の脅威との戦争(この戦争の始まりは日本が第二次大戦にわざと負けて戦争の出来ない親米英国家になったこと、あるいはソ連でのカガノビッチ・ベリヤ失脚による国際金融資本支配からの脱出であり、米国はケネディ政権成立により参戦?)の最終局面に突入しており、勝利を迎えつつあるという仮説です。
●エンロン元会長ケネス=レイ死去は殺人?パウエル元国務長官も負傷?
しかしながら、米軍の指導者達には世界戦争でイスラエルを支持する以外の選択枝は許されていない。彼らがイスラエルを支持しないという失敗を起こせば、イスラエルのモサドが埋め込んだ核爆弾によって多くの米国の都市や重要な港湾が直ちに灰燼と化するからだ。 米軍の指導者の多くにとって、これはロシアや中国の計画的な行動よりもより”現実的”な脅威である。米軍の分析官の中には、ロシアや中国の行動が米国との核の対決に発展することはあり得ないと考えるものも存在する。
<原文>
The American Military Leaders, however, may not have any choice in supporting Israel in Total World War as their failure to not support Israel would result in the immediate incineration of many American cities and vital port facilities with nuclear bombs planted by Israel’s Mossad, and which to many of those leaders in a more ‘real’ threat then any planned actions by Russia or China, and which some American Military Analysts do not believe would escalate to a nuclear confrontation.
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/8acdab43cdea659c1f74d16901be2768
【冷戦の真相とケネディ暗殺・ベルリン危機・ベトナム戦争についての考察】
冷戦時代の国際金融資本・英国連合の戦略は、西側が韓国・南ベトナム・イスラエルなどにプレゼンスを置いて大陸内部の共産主義のランドパワーを包囲して二極体制を維持することでした。冷戦時代の真の対立は東西対立ではなく、この二極体制の牢獄から脱出しようとする米ソ両国vs国際金融資本・英国連合の対立ではないかと想像します。
米国のケネディ政権とソ連のフルシチョフ政権は1961-1963年に激しい対立を迎えます。ソ連はベルリンの壁建設で西ベルリンを封鎖しキューバ危機で米国を脅迫しますが結局得るもの無く敗退します。同時期にケネディ政権はベトナム戦争に突入した上で早期撤退(=敗北)を発表しています。ケネディ暗殺後により戦争は一時泥沼化しますが結局はケネディの計画と同様に米国は南ベトナムから撤退しています。米ソ両国が同時期に軍事対立を激化させた上で敗北を起こしたのは、その敗北をきっかけにして国際金融資本・英国連合の支配から脱出することが目的だったのではないかと想像します。日本の真珠湾攻撃、ソ連のアフガン侵攻、米国のイラク攻撃と同様の「戦争目的を勝ち取るためにわざと負ける」という戦略ではないか、ということです。
43歳で当選したケネディは選挙で選ばれたアメリカ大統領のなかで最も若い大統領ですが、第二次大戦に兵士として参加し負傷した経験があります(ブッシュ父と同じ)。アイルランド系で反英国感情があると想像されるケネディは国際金融資本の魔の手に支配された状態から米国を救うために立ち上がり、そして国際金融資本によって暗殺されたのでしょう。1963年6月26日、ケネディは西ベルリンを訪問し、公開演説で「Ich bin ein Berliner(私はベルリンっ子だ)」という有名なセリフを残しています("Ich bin ein Berliner"とは、「私はドーナッツだ」という意味で、正確には"Ich bin Berliner"である。) 。この発言は、東側の中で封鎖を受け孤立した西ベルリンの状態に、米国上流階級内でのアイルランド系のカトリックという自己の出自、そして国際金融資本の支配により封鎖され孤立した自己の現状を喩えたものではないかと想像します。そして、「私はベルリンっ子だ」との発言で動揺したベルリン市民を励ますとともに、国際金融資本からの暗殺の脅迫に動揺した自分を叱咤激励していたのではないでしょうか?
北朝鮮のプロパガンダしかしゃべらない日本人妻に世間は興ざめし、
一時帰国もその1回だけで終ってしまったことがあった。
統一教会信者の日本人妻だが、基本的にあちらから助けを求めてこなければ、
あちらにいたい人を強引に日本に連れて帰ることは、余計なお世話ということで、
むしろ日本が批判をあびることになると思う。(宗教的理由であちらにいるのだから、そういう可能性はある)
問題はあちらから助けを求めてきたらだが、恐らく北朝鮮の日本妻同様、顰蹙を買う結果となるだろう。
(北朝鮮に忠誠を誓っている日本人妻と、統一教会に洗脳された日本人妻は似ている)
それでも日本人妻の一家を受け入れるまではいいとしても、
1人の日本人妻と引き換えに、無関係の韓国人まで受け入れるというのは、絶対に世論は同意しないし、
それをすれば、日本人を人質に自分の要求をしてくる卑怯な韓国人として、
日本人の遺伝子に未来永劫刻み付けられることになる。(それはそれで良いかもしれないが)
イラクの3バカも香田さんも、北に亡命したバカ女も、世論は見殺し止む無しとなった。
今現在も戦争ができない以上、拉致された人を見殺しにせざるえないわけだし、
出来ない事は出来ないと毅然としていれば、世論上の問題は特に無いのでは。
>自分たちの自己責任なのだ。
>国を捨てた「元日本人」は少人数だから見殺しもやむを得ない。
残酷なことではありますが、それも一つの見識かとは思います。否定はしません。見捨てれば、日本人妻に付いてくる韓国人一族という厄介者の問題もなくなります。ただ、安倍総理をはじめとして日本の政治家には統一協会と親密な関係にある者が多く、(国際金融資本の命令にやむなく従ったのだとしても)道義的責任は免れないでしょう。見捨てた後辞職等で責任を取るのか、あるいは何らかの手段で可能な限り日本への脱出を促進するのか、二つに一つです。恐らく政府内部では方針は固まっているでしょう。
>日本という国は、個人が自立する、個人が自己責任を負うという風土が根付いていない。なんでも、公共任せ、国任せなのだ。そのくせして、国に対して文句をいうアホな国民を作ってしまった。
「サピオ」などでよく見る意見ですね。それも一つの見識かとは思います。ただ、日本は欧米や中国と比較して、集団の利益のために奉仕すること(滅私奉公)を善とする観念がより強く存在します。それが日本企業の競争力に大きく貢献している一方で、自立しない個人という問題も生みだしているのでしょう。逆に言えば、日本の個人が自立したときには、先進工業国のトップとしての現在の日本の地位は失われている筈です。
>この種の風潮を煽っているのは、日本のマスコミ(売国組織に占拠されてしまっている)なのだ。だから、国際情勢の混乱を前にして、早く既存の売国マスコミを打っ潰すしかない。
この点は私は同意しません。朝日新聞やTBSに代表される日本の左翼マスコミは一見売国的なのですが、彼らの行動は結果的に韓国人の覚醒を抑制し韓国を破滅に追い込むことで日本の国益に非常に大きく貢献しているのです。従って、韓国が滅亡するまでは左翼マスコミにはもう一踏ん張りして貰う必要があると考えています。左翼マスコミを潰すのは、国際情勢の混乱が収まった後で良いのです。
逆に、産経新聞に代表される右翼系マスコミは主張の内容は正しいのですが、韓国人を真実に目覚めさせることで日本への事大を促し、結果的に日本の国益を大きく損なう危険もあると考えています。日韓併合は一心会という韓国人の親日団体が推進したものです。日韓併合という愚行を繰り返さないためにどうすればよいのか、日本人は真剣に考える必要があります。
人質作戦というのは、無視されたらそこで終わりという代物である。日本の都市に核爆弾が埋め込まれていたら従うしかないところだが、何年も前に、外国に好き好んで移住していった「元日本人」が人質だといって脅してくるのに屈服する必要はない。「殺すぞ」「どうぞ好きなように、やれば~?」で議論がかみ合わなくなる。もっともマスゴミが吠えるだろうが、毅然とした態度を取る首相なら(麻生あたりじゃないと無理)、無視するだろう。
救出するのは、韓国人と結婚した「元日本人」ではなく、観光や仕事でたまたま韓国を訪れていた人に限定すべきだ。そうでないと国家百年の計を誤る。日本を自らの意思で捨てた少数の「元日本人」のために、大多数の日本人が危険な目に遭うのは許しがたい。国を捨てた「元日本人」は少人数だから見殺しもやむを得ない。
拉致被害者は自分の意思に関係なく拉致された。だから、見捨てるわけにはいかない。
しかし、統一教会に騙されて結婚した人は、自分の不始末でそうなったんだから、そんなもんまで、いちいち国家が面倒を見る必要はない。
たとえば、戦前、満州や上海へ移民した日本人は、一応、自分の意思で中国へ移住した。だから、自分たちの事故責任なのだ。
しかし、日本の軍部は、邦人の保護のために、中国へ介入してしまった。その結果、大日本帝国は滅亡へ突き進んだのだ。
日本という国は、個人が自立する、個人が自己責任を負うという風土が根付いていない。なんでも、公共任せ、国任せなのだ。そのくせして、国に対して文句をいうアホな国民を作ってしまった。
この種の風潮を煽っているのは、日本のマスコミ(売国組織に占拠されてしまっている)なのだ。だから、国際情勢の混乱を前にして、早く既存の売国マスコミを打っ潰すしかない。全てのテレビ放送は、ネットのYoutubeみたいなので、各々が流さば良いのだ。