米国発世界恐慌の後に起きることは何か？

●松藤民輔の部屋 | 経済 : 「次に起こること」　　 2007年08月20日

米国の債券市場のＢＢＢの債券の利回りが、6週間で2％上昇、20ポイント価格が上昇した。100円が80円になったのである。

サブプライム債は51まで記録にあるが、もはや誰も買わないこの債券価格は、ゼロに近いものになっている。世界の金融機関は、約30兆円償却しなければならないらしい。


米国金融恐慌は始まった。そして全世界、銀行株の暴落に始まることになった。ベアスターンとゴールドマンサックスが、その先頭を走っている。ゴールドマンサックスは資本全体の25％をサブプライムにしていると言われていることから、全世界の市場でゴールドマンサックスや大手のインベストメントバンクを救うために、40兆円の資金が供給されたと考える。

世界に8000ほどある大手ヘッジファンド。その大半が20％から60％ほどの損を出している。そして全ての商品市場も下げ、原油も株式市場と同じ暴落の道を歩もうとしている。
次に起きることは、商品市場の暴落、それに伴うファンドの破綻、そして取り付け、銀行、不動産会社の倒産に至る道である。

7月に全世界の株式市場はその高値をつけた。この7月の高値トライを今一度見るかもしれない。下げすぎた市場は、政府の様々な緊急金融政策により安定するかに見える。その安定？が今一度株式市場を大暴騰させる可能性は高いし、それがこなければ次の大暴落は近い。

この安定は既に4.5％まで下げている短期金利を追いかけるように、ＦＲＢの公定歩合の下げにより始まる。この下げにより、今一度米国株、世界の株価は大反発を行い、9月中旬から10月にかけて再び大暴落のパターンを繰り返し始めることになる。

1694年に英国に中央銀行が創設された。この中央銀行の役割は、通貨の安定と市場の安定である。しかし、歴史は一度として中央銀行の思惑通り株式市場の大暴落を避けることは出来なかった。ＦＲＢが金利を下げる時、本当に大恐慌が始まることになる。

牛之宮ウイークリー8月17日号（661号）「グリニッジ標準時」より
http://blog.ushinomiya.co.jp/economics/2007/08/post_39.html




●松藤民輔の部屋 | 経済 : 「デリバティブピラミッド」　2006年09月12日

9月11日の標的はワールドトレードセンター上層階にいた国債トレーダーだったと言われている。世界の金融デリバティブの90％が、この米国国債のトレーダー達によって、支えられていた。
キャンター・フィッツジェラルドだったと思うが、米国国債を主に扱う約800人のトレーダーは、これで全員消えた。外資系証券会社の会長だったA氏は、当時、

「松ちゃん、うちのデリバティブの残高が、これで解からなくなった。壮大な損失飛ばしでは」

と教えてくれた。


その頃、大手インベストメントバンクのデリバティブ残高は、各行ゆうに1000兆円を超えていた。その損益も残高も詳しく解からなくなった。最低でも5年の時間はかかる、いや10年かな・・・。
あれから5年取引明細が解からない中でデリバティブ問題はどう処理されたのか闇の中である。米国議会は先日フセインとアルカイダの間に関連性はなかったと報告している。いいがかりの戦争か？9・11は米国自作自演によるによるデリバティブ隠しではなかったか、とその疑問は深くなる。
最近最大手のゴールドマンサックスのデリバティブ残は兆を超えて京の単位になったと業界の人が教えてくれた。LTCMのデリバティブ残が400兆円だった。肝をつぶすばかりの天文学的数字。現在、その量の何百倍もの取引が行われているというのだ。
そんな巨大なデリバティブの残高では一日で数千億円の損益が振れるに違いない。頭の良いエリートが、数学の専門家、NSAの宇宙工学の専門家がロケットの軌道修正技術や最先端の数理分析技術を用いて作ったデリバティブピラミッド。山高ければ谷深し・・・。
それらは全てが完璧にヘッジされているという。しかし、LTCM天才ドリームチームの、Jメリーウェザー達も完璧な技術で世界の中央銀行まで出資者になったのに破綻した。
1873年のバブル崩壊でも世界最大の生命保険会社が当時の最先端の運用者のテクノロジーで繋いでいる。
時代は同じあやまちを繰り返している。今回の米国の株式市場の暴落もまた、こんな専門家のうぬぼれや、単純ミスによるのではないかと思う。犠牲者に心より冥福を祈る。
http://blog.ushinomiya.co.jp/economics/2006/09/12.html






●晴耕雨読 - 米国政府の対外債務返済能力　《米国政府の対外債務返済能力》　下

米国政府が、個々の債務証書に書かれた内容ではなく、グロスの債務について日銀やその他の経済主体に返済することはできないと断言する。米国政府は、新しい借り入れで、過去の借り入れの利払いをしたり返済することしかできない。

米国政府が返済しないというわけではなく、返済したいとしても、経済論理的に返済することができないのである。
（“危険”な表現なので根拠は後で述べるとして結論を先に書いておくと、日銀保有の債権は、米国政府から返済してもらわなくてもかまわないのである。価値を消滅させた通貨の身代わりでしかないのだから、にっこり笑って、「おかげさまで労働価値を高めることができました」と言って債務証書を返却するか焼却すればいいのである）

米国政府が６兆ドルまで積み上がった債務を返済できないという主張は、ある国民経済が長期に渡って必要な労働成果財を自前で充足的に生産できない状態（貿易収支赤字）に陥っていれば、政府部門が“正常”なかたちで対外債務を返済することはできないという経済論理に基づくものである。

ここで言う“正常”とは、債権者に債務切り捨てとは感じられない実質価値を維持しながら、記載条件で利息を支払い、償還を完了することである。

国家であれば、債務の返済優先順位は、自国経済主体（メディケアなど政府部門がほとんど）を選択するだろう。

（米国の２００１年末の「対外純債務残高」は、前年比４５．９％増の２兆３０９１億ドル（約２６５兆円）であるが、民間部門は債権－債務がプラスだから、それに加えて２兆ドル弱（民間の純対外純債権額相当）の４兆ドル（約４６０兆円）程度が政府部門の対外債務額と推測できる）

貿易収支と所得収支がともに赤字という状態、とりわけ貿易収支の赤字が厖大な金額で長期化している国民経済は、政府部門が対外債務を返済する能力を失っていると断定できる。
（これも断言するが、戦後国際金融を担ってきた米国政権は、この経済論理的現実を嫌と言うほど認識している。わかりやすく言えば、米国政権は、対外債務を返済できないことをしっかり自覚しているということである）

米国政府が６兆ドルまで積み上がった債務を返済できないという主張は、ある国民経済が長期に渡って必要な労働成果財を自前で充足的に生産できない状態（貿易収支赤字）に陥っていれば、政府部門が“正常”なかたちで対外債務を返済することはできないという経済論理に基づくものである。

ここで言う“正常”とは、債権者に債務切り捨てとは感じられない実質価値を維持しながら、記載条件で利息を支払い、償還を完了することである。

国家であれば、債務の返済優先順位は、自国経済主体（メディケアなど政府部門がほとんど）を選択するだろう。

（米国の２００１年末の「対外純債務残高」は、前年比４５．９％増の２兆３０９１億ドル（約２６５兆円）であるが、民間部門は債権－債務がプラスだから、それに加えて２兆ドル弱（民間の純対外純債権額相当）の４兆ドル（約４６０兆円）程度が政府部門の対外債務額と推測できる）

貿易収支と所得収支がともに赤字という状態、とりわけ貿易収支の赤字が厖大な金額で長期化している国民経済は、政府部門が対外債務を返済する能力を失っていると断定できる。
（これも断言するが、戦後国際金融を担ってきた米国政権は、この経済論理的現実を嫌と言うほど認識している。わかりやすく言えば、米国政権は、対外債務を返済できないことをしっかり自覚しているということである）

これが、日本国債の格付け騒動の時に、米国債の格付けが日本国債未満でなければ格付けは論理的整合性を持たないと説明した根拠である。（そして、米国債の１／３を内国人が保有している状況では、日本の財務省がおくびにも出せない最大の反論根拠でもある）


あり得ないことだが仮に、米国政府が対外債務を返済するために民間部門の対外債権を吸い上げれば、民間部門が壊滅的な打撃を受ける。壊滅はせずそれで一時的に対外債務が減少するとしても、貿易収支が従前であれば、国外からの果実の収入が減ることで経常収支の赤字がさらに増加する。
そして、国際所得収入の減少は国民経済の総需要を減少させるので、何とか国民生活と国民経済の低落を押しとどめたいと考えるのなら、総需要の減少を補うために政府部門が新規の対外債務を積み上げなければならなくなる。そうしなければ、日本や中国から輸入できないというレベルの話ではなく、国外に製造拠点を持っている米国の経済主体や米国内の経済主体までが総崩れになってしまう。

（富裕税や高額所得者増税は米国国民経済にそれほどの打撃を与えないが、対外債務返済のためにそれを実施しようとする政権は政治的にもたないだろう。対外債権の吸い上げも同じことだが．．．）

より冷静になれば、米国の対外債務返済能力欠如が目に見えるかたちになり国際的な疑念を生むことは、戦後世界経済構造の終焉を意味するものであることがわかるはずだ。

日本をはじめとした対米輸出依存国民経済（日本のアジア向け輸出も迂回的ではあるが米国依存）は、産業構造を大きく変容させなければならない。（新興産業国民経済である中国は日本とは比較にならないほど深刻な打撃を受けることになる。中国が暴発しないことを切に祈る）

日本の「デフレ不況」や今後予測される「世界同時デフレ不況」も、笑い話になってしまうような世界レベルでの経済的激変である。

米国の過剰対外債務問題をどう処理するかは、余剰通貨問題と並んで、世界が議論（もちろん秘密裏に）しなけれならない緊急かつ最重要の課題なのである。


ある国民経済が対外債務を返済するためには、国民経済総体として労働成果財を余剰に生産して輸出するか、金融取引や直接投資の果実である所得収支の黒字を増やすかして、とにかく経常収支の黒字化を達成しなければならない。

対外債務が「経常収支赤字－国内貯蓄」の累積であるならば、その返済は、債務額に相当する「経常収支黒字＋国内貯蓄」の累積でのみ可能である。

米国については、貿易収支が黒字化することはあり得ない。

米国の輸出額の１０％を占めている農産物は、貿易収支の赤字幅を縮小しているが、農産物価格の半分はあれやこれやの政府支出（補助金など）で補われていると言われているものである。
（米国は経常収支赤字でかつ財政赤字なのだから、そのようなかたちでの農産物輸出は政治的には大きな意味があっても、経済的には半分ほどしか意味がないことになる）

米国が輸入している工業製品についても、日本・ドイツ・中国・米国（在外）などとの競争に勝つことはできない。（米国に限らず、対米輸出は経済主体の在外輸出拠点を含む）
これは、国際競争力が資本の「労働価値」上昇に依拠していることを考えれば自明である。
米国国内経済主体が国際競争財の生産で列挙したような諸国民経済の「労働価値」に追いつくためには厖大な通貨量の資本化を要する。しかし、通貨不足に陥っている米国がそれを実現することはできない。国際的借り入れで国民の現在的な生活水準を維持するのが精一杯であり、米国金融経済主体も、おかしな話だが、危なっかしくてそのための貸し出しを行うようなことはしない。（メキシコや中国などに製造拠点を移すための資金であれば貸し出し可能だろうが）
国際競争財を生産する資本が残っていれば、その活動に従事する人々の給与水準を大幅に切り下げるという政治的に無理な選択を行えば可能であるが、それは国民経済の低落をも意味し、政権の崩壊につながる。

悪意があるかどうかの問題ではなく、米国の対外債務が完済されることは経済論理的に不可能なのである。
貯蓄率がほぼ０％という実状に照らせば、経常収支の赤字を埋めるだけの資本収支の黒字、より具体的に言えば、政府債務の利払いと償還に新規財政赤字を合算した額以上のドルが国外から流入する限りにおいて、「米国国債サイクル」を維持することができる。

クリントン政権後期に連邦財政は３年ほど連続で黒字に転換したが、それでも過去の債務の重みで連邦政府債務は増加し続けたように、利払いだけで３千億円に達している状況では、債務を現状維持するためでも３千億ドル（約３５兆円）の財政黒字を達成しなければならない。
クリントン政権の財政黒字は、今となってはバブルであることが明確になった株式市場の活況と高額所得者増税に拠るものである。しかも、「対テロ戦争」体制ではなく、冷戦後の「平和の配当」志向政策が採られていた時期でもある。

ブッシュ政権が減税と戦争体制で一気に１,５００億ドル（約１７兆円）の財政赤字に転換させたことや株式市場の現状を見れば、そのような財政黒字は夢のまた夢であることがわかる。

このような説明に対しては、ＦＲＢが通貨を増発して返済していけばいいという反論も予測される。
まず、米国政府及びＦＲＢは、８５年の「プラザ合意」や現在のような「ドル安容認」で、対外債務の軽減化を測ってきたと考えている。
しかし、その結果は、さらなる経常収支の悪化であり政府債務の増加である。

産業資本が活動力を衰退させた国民経済は、自国通貨安になっても、国際競争力を回復させることはできず、国民の生活水準を維持しようとすれば高くなった輸入財を買わざるを得ないため、より貿易収支赤字が増加することになる。これは、より政府債務を増加させることでもある。
米国のインフレがそれでも抑えられたのは、日本などがドル安分をそのまま財の価格に上乗せしなかったからである。後からその分の「労働価値」を上昇させていった。
米国の産業資本は、一部を除けば、政府調達で維持されているとも言える。

そして、ＦＲＢが対外債務を履行するためにドル紙幣を増発すれば、ドルが国際商品の価格表示機能を持っていることから国際的にインフレが昂進することになる。（対外支払いなので、米国のインフレは後追い的に進む。これまでも、米ドルが米国以外に滞留していることで米国のインフレ率は低く抑えられていた）
これは、無条件に主要通貨に対するドル安進行につながっていく。ということは、経常収支のさらなる悪化と政府債務のさらなる増加を意味するとともに、金融経済主体が保有しているドル資産が減価することでもある。

日本が「産業資本制国民経済」の頂点を極めたように、米国は、「金融資本制国民経済」の頂点を極めた。
日本が産業資本を衰退させることは日本国民経済そのものを衰退させることであるように、米国が金融資本を衰退させることは米国国民経済そのものを衰退させることである。


経済の論理をきちんと踏まえ、大騒ぎすることなく米国の対外債務問題を処理しなければ、失礼だがアルゼンチンとは違って、利息を受け取れないとか、償還が受けられないというレベルを遥かに超えた激震が世界を襲うことになる。

米国政府が、いよいよ行き詰まってから、兌換停止のときと同じように一方的なデフォルトを表明しないよう切に願っている。
今からでも処理策を協議すれば緩和的に対応できる問題であり、日本がその中心を担える問題でもある。


最後に、日本政府には、米国に対して２０年以上も“余剰通貨”を振り向けることで日本経済の活動力を高めてきたのだから、今度は日本国内に向けて“余剰通貨”を活かすことで、「デフレ不況」から脱却して欲しいと言う。

これまで日本問題では正論を書いてきたが、論理的に価値のないドル紙幣を米国に還流しても、経済運営はうまくいったのだから、日本国債＝公的債務問題に類似的な手法を活用することはできるという邪道を提案したい。もちろん、巧妙にゆっくりとだが．．．。
http://sun.ap.teacup.com/souun/440.html





【私のコメント】
ブログ「晴耕雨読」が、米国が対外債務を返済不能であることに触れている。近未来に起きるであろう米国発世界恐慌に際して、米国の膨大な経常赤字を穴埋めする日中両国や中東産油国からの対米債券投資が停止することは避けられないだろう。そして、米国は経常赤字分だけ内需を縮小させるという荒療治を経験することになる。その際には、米国が何らかの形で外国の保有する国債の債務不履行を実行する筈である。具体的に何が起きるかを想像してみよう。

１．まず、米国国内で多くのヘッジファンドや銀行・投資銀行・機関投資家が経営危機に陥り、米国政府がそれらを一斉に国有化することが想像される。民間企業の多くも破産状態に陥り、国有化される可能性がある。同様の事態は英国やスペインでも起きるだろう。場合によってはドイツ・フランスや日本でも金融機関の国有化が起きるかもしれない。

２．米国の機関投資家の国有化によって、米国の民間セクターが保有する膨大な対外債権が米国の国有資産に変化する。また、金融派生商品や住宅ローン債券の発行者も米国政府に統一されることになる。そして、日本・中国・中東産油国などが保有する膨大な米国債券が米国政府の保有する対外債権と相殺される。この過程で、米国企業や米国の機関投資家が保有する日本の大手企業の株式の大部分が日本政府の保有財産に変化すると思われる。

３．それでも残る米国の対外債務については、事実上棒引きにせざるを得ない。ただ、日本・中国や中東産油国は何らかの見返りを要求すると思われる。例えば、イランについてはクルディスタン・アフガニスタン・パキスタン北西部などを含む大ペルシャ国家建設の容認が見返りであり、アラブ諸国に対してはイスラエルの滅亡が見返りではないかと想像される。日本については核武装の容認・西太平洋での覇権の容認・第七艦隊の全部又は一部の日本への譲渡などが考えられる。ソ連崩壊後にウクライナのセバストポリを母港とする黒海艦隊がロシアとウクライナに分割された前例が、来るべき第七艦隊の日本への譲渡の参考になるだろう。


では、日米間で見た場合のこの問題の争点は何だろうか？それは、米国の民間企業や機関投資家、巨大財団（ロックフェラー財団など）が保有する対外債権の国有化と米国の対外債務との相殺に国際金融資本が抵抗することである。現在、日本の優良企業の株式の多く、日本の不動産の一部が外国に保有されている。国際金融資本は何とかしてこの日本株や日本国内の不動産を保有し続けて日本で生き残ることを狙っているはずである。しかし、それが実現するならば日本は膨大な対米債権を全て放棄し、米国は膨大な日本国内の資産をそのまま保有し続けるという非常に不公平な事態になる。日本政府がそれを容認することはあり得ないと思われるが、存亡のかかった国際金融資本はあらゆる手段で日本を脅迫して、あるいはタックスヘイブンなどを悪用して日本国内の資産の保有維持を狙うだろう。最近の日本で起きているテロの疑いのある不審な事件（例えば那覇空港でのチャイナエアラインの事故、中越沖地震で柏崎原発の揺れが周囲に比べて異常に強かったこと、100名以上の死者を出した置き石によるJR福知山線の脱線事故など）は、この問題を巡る国際金融資本からの脅迫ではないだろうか？






【8月23日追記】
ブログ「株式日記と経済展望」のコメント欄で以下のような書き込みがありますが、私はその様なことは書いておりませんのでご注意下さい。


●Unknown (Unknown)　

2007-08-23 16:00:03

緊急警告。日本で大規模北朝鮮テロ（大停電作戦）が発動されるらしい...おそろしや・・・

http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/fba8750580aab87d37df4833219a957e