3月3日（日）にある寝屋川ハーフマラソンのゼッケンナンバーはC７５２４、3月10日（日）の京都マラソン2013はJ19600である。大会要項が手元に届くと気が引き締まる。昨日の24km走の後はあまりダメージを感じなかったが、今日の午後からは身体を動かすのが億劫になってきた。今日の雨は良い休養となった。
ユニット畳は工場での生産が遅れていて到着が先になるという連絡が入ったので週末の金土と志摩の実家に帰ることにした。連絡をとるとここ最近の寒暖の差の大きさに少し体調を崩しているとのこと。明日は雪の可能性もあるという確かに気分的にうんざりとし、免疫力も落ちるというものだ。油断大敵、用心しなければ。
袋に入れてある新聞の切り抜きを整理する。少し時間をおいてからもう一度読み直し、残すか残さないかを決めることにしている。先週では14日夕刊の文芸評論家の斎藤美奈子さんの『甘い社会が見過ごす暴力～安倍政権一掃は可能か』が出色であった。
桜宮高校の男子バスケット部や女子柔道の五輪代表選手による告発によってスポーツ界の旧弊な体質が問題になっているが、斎藤さんは夫婦間・恋人間の暴力を禁じたDV防止法（2001年施行）親などの保護者から18歳未満の子どもへの暴力を禁じた児童虐待防止法（2000年施行）、法制化はされていないが、厚生労働省が昨年1月に発表したパワーハラスメントの定義などが社会に深く根ざしていないと斎藤さんは考える。
DVや児童虐待やパワハラが長く見過ごされてきたのは、痴話ゲンカ、しつけ、指導などの名目で家庭や職場の暴力の実態がごまかされてきたからで、私たちは暴力にきわめて甘い社会で暮らしてきたと断じている。
学校の体罰やスポーツ界の暴力も根は同じで、日本社会に巣くう病巣の一部ととらえぬ限り、解決は難しいと斎藤さんは指摘する。
「教育再生」を重要課題に掲げる安倍晋三内閣においてもこの点に気づいていないと手厳しい。そのことを今までの経過、発言という事実を通して述べている。
『文部科学省が体罰の一部を事実上容認する通知を出したのは2007年2月。第一次安倍内閣のときだった。「問題行動を起こす児童生徒に対する指導について」と題されたこの通知は、体罰を禁じた学校教育法11条の解釈を見直す形で「放課後等に教室に残留させる」「教室内に起立させる」「清掃活動を課す」などは体罰に当たらないとした。
教育関係者をはじめ多方面から疑問の声があがる通知だったが、当時の伊吹文明文科相は「″毅然とした態度”をとった教師や学校が″児童の人権”という観点で非難されたら困るだろう。そのやりにくさを払拭するのが目的だ」（大意）と述べた。条件付きで、政府が一部の体罰にお墨付きを与えた格好である。
それから、6年。安倍首相は「いじめ・体罰対策に全力で取り組む」と約束した。が、「学校現場の過度な萎縮を招くことのないよう、体罰に関する考え方をより具体的に示す」という発想の仕方がすでに誤っている。6年前と意識は同じ。体罰はなべて暴力で「よい体罰と悪い体罰」があるわけじゃないからだ。
谷川弥一文科副大臣は昨年12月「いじめ問題では学校に怖い人、武道家がいる方がいい。一番いいのはボクシング。空手・プロレスも。いなかったら警察のOB」と発言した。このような認識が体罰をはびこらせる。脅しの奨励である上、格闘技への誤解も甚だしい。』
そして、体罰をふくむ暴力は人権意識と密接に関連するものであると指摘した上で、現内閣の抱える矛盾を指摘して締めくくっている。
『ところが、自民党の改憲草案では「何人も、いかなる奴隷的拘束も受けない」とする18条の条文が削除された。07年の文科省の通知は、児童生徒に「必要な規律を重んずる」ことを課した改正後の教育基本法に沿った措置だった。
人権を制限し、究極の暴力の否定である戦争放棄に異議を唱える人たちに、暴力を一掃することができるだろうか。矛盾としか言いようがない。』
鋭い視点だと思う。
ストーカーによる理不尽な凶行や老人介護施設における虐待の問題も頻発している。おもえばオギャーと生まれてからあの世に旅立つまで虐待、体罰、DV,パワハラ、戦争と暴力と隣り合わせで生きていかなければいけない。いやひょっとして地獄に堕ちるならあの世でも・・・と思ったりする。この難問、逃げずに考え続けるしかない。
ユニット畳は工場での生産が遅れていて到着が先になるという連絡が入ったので週末の金土と志摩の実家に帰ることにした。連絡をとるとここ最近の寒暖の差の大きさに少し体調を崩しているとのこと。明日は雪の可能性もあるという確かに気分的にうんざりとし、免疫力も落ちるというものだ。油断大敵、用心しなければ。
袋に入れてある新聞の切り抜きを整理する。少し時間をおいてからもう一度読み直し、残すか残さないかを決めることにしている。先週では14日夕刊の文芸評論家の斎藤美奈子さんの『甘い社会が見過ごす暴力～安倍政権一掃は可能か』が出色であった。
桜宮高校の男子バスケット部や女子柔道の五輪代表選手による告発によってスポーツ界の旧弊な体質が問題になっているが、斎藤さんは夫婦間・恋人間の暴力を禁じたDV防止法（2001年施行）親などの保護者から18歳未満の子どもへの暴力を禁じた児童虐待防止法（2000年施行）、法制化はされていないが、厚生労働省が昨年1月に発表したパワーハラスメントの定義などが社会に深く根ざしていないと斎藤さんは考える。
DVや児童虐待やパワハラが長く見過ごされてきたのは、痴話ゲンカ、しつけ、指導などの名目で家庭や職場の暴力の実態がごまかされてきたからで、私たちは暴力にきわめて甘い社会で暮らしてきたと断じている。
学校の体罰やスポーツ界の暴力も根は同じで、日本社会に巣くう病巣の一部ととらえぬ限り、解決は難しいと斎藤さんは指摘する。
「教育再生」を重要課題に掲げる安倍晋三内閣においてもこの点に気づいていないと手厳しい。そのことを今までの経過、発言という事実を通して述べている。
『文部科学省が体罰の一部を事実上容認する通知を出したのは2007年2月。第一次安倍内閣のときだった。「問題行動を起こす児童生徒に対する指導について」と題されたこの通知は、体罰を禁じた学校教育法11条の解釈を見直す形で「放課後等に教室に残留させる」「教室内に起立させる」「清掃活動を課す」などは体罰に当たらないとした。
教育関係者をはじめ多方面から疑問の声があがる通知だったが、当時の伊吹文明文科相は「″毅然とした態度”をとった教師や学校が″児童の人権”という観点で非難されたら困るだろう。そのやりにくさを払拭するのが目的だ」（大意）と述べた。条件付きで、政府が一部の体罰にお墨付きを与えた格好である。
それから、6年。安倍首相は「いじめ・体罰対策に全力で取り組む」と約束した。が、「学校現場の過度な萎縮を招くことのないよう、体罰に関する考え方をより具体的に示す」という発想の仕方がすでに誤っている。6年前と意識は同じ。体罰はなべて暴力で「よい体罰と悪い体罰」があるわけじゃないからだ。
谷川弥一文科副大臣は昨年12月「いじめ問題では学校に怖い人、武道家がいる方がいい。一番いいのはボクシング。空手・プロレスも。いなかったら警察のOB」と発言した。このような認識が体罰をはびこらせる。脅しの奨励である上、格闘技への誤解も甚だしい。』
そして、体罰をふくむ暴力は人権意識と密接に関連するものであると指摘した上で、現内閣の抱える矛盾を指摘して締めくくっている。
『ところが、自民党の改憲草案では「何人も、いかなる奴隷的拘束も受けない」とする18条の条文が削除された。07年の文科省の通知は、児童生徒に「必要な規律を重んずる」ことを課した改正後の教育基本法に沿った措置だった。
人権を制限し、究極の暴力の否定である戦争放棄に異議を唱える人たちに、暴力を一掃することができるだろうか。矛盾としか言いようがない。』
鋭い視点だと思う。
ストーカーによる理不尽な凶行や老人介護施設における虐待の問題も頻発している。おもえばオギャーと生まれてからあの世に旅立つまで虐待、体罰、DV,パワハラ、戦争と暴力と隣り合わせで生きていかなければいけない。いやひょっとして地獄に堕ちるならあの世でも・・・と思ったりする。この難問、逃げずに考え続けるしかない。
古い障子紙をはがしてきれいにする作業は根気がいる。小さい頃障子の貼り替えの時は指先で穴をあけるのが楽しみであったとかめんどうな桟というものをよく作ったものだと感心したり障子文化は光を大切にするものだとか紙の文化もあなどれないなどととりとめのないことが次々と浮かんでくる。これもまた楽しいことである。真新しい障子は気持ちまで明るくしてくれる。
