★ 古池を のぞく青鷺 何狙う ★
★ 新緑や 小鳥さえずる 恋の歌 ★
★ 花水木 並んだ道に ツツジ咲く ★
★ 街行けば 紅白ツツジ 芝桜 ★
★ シャクナゲと ツツジが咲いた 路地の庭 ★
★ 藤の花 芝桜まで 届きそう ★
★ 大輪の 牡丹が咲いて 華やかに ★
★
★ 八重桜 緑が増えて 花吹雪 ★
★ 葉桜と もみじの若葉 美しき ★
★ そよ風や 桜もみじも 新緑に ★
★ 芝桜 花図王咲く 花桃も ★
★ 芝桜 後ろに並ぶ チューリップ ★
★ 色々な 色と形の チューリップ ★
余りにも愚かすぎる！ ゼロ金利政策＝円安政策
輸入物価が軒並み高騰している時期に円安になる政策を取り続け、日本を大損させる政府と日銀
円安はエネルギーや食料品といった輸入物価を押し上げる！
日本の企業や消費者を大損させる大愚策だ！
円高になる政策を採れば少しは助かるのに !
＜ デフレ日本にこそＭＭＴ理論による財政 政策が必要＞
デフレ脱却には効果的な財政出動で需要を増やすべきなのに！
愚かな財務省は「財政破綻するから」と「財政均衡論」に固執して財政出動をしない。
そして、逆に需要を抑える消費増税を繰り返して、景気上昇を腰折れさせて来た。
その結果、日本だけが１９９０年のバブル崩壊後、何と３２年間もデフレから脱却出来ずに経済の長期停滞＝相対的衰退を招いて来た。
余りにも愚かすぎる！！
自公政権と日銀は デフレ脱却のためだとして、ゼロ金利政策をバカの１つ覚えで何十年もやっているが、デフレの日本では利益が出ても溜め込む企業が多く、積極的に投資する企業も無いのだから、効果が上がるはずもない。
なお、国内で金利が上がると困る住宅ローン等には公的に金利補助をするとかすれば良いこと。
対外的に円安を防止しなくては・・・日本として大損になる！！
マウリポリと米国
◆ウクライナでロシアとの停戦交渉代表を務めるポドリャク大統領府長官顧問は19日、ロシア軍が包囲した南東部の都市マリウポリのアゾフスターリ製鉄所で露軍が「地下貫通弾を使っている」とツイッターに投稿し、ロシアを非難した。
同製鉄所には徹底抗戦を続けるウクライナの民族主義者の準軍事組織「アゾフ大隊」の戦闘員らが立てこもるほか、子供を含む民間人約１０００人が地下施設に避難しているとみられている。
◆これに対し、最も有効なのは空からの攻撃用ドローン数百機によるロシア軍の地下貫通弾を発射する爆撃機や戦車・装甲車・歩兵隊などへの攻撃である。
・攻撃用ドローンは巡洋艦モスクワへの攻撃でもその対空戦力をかく乱し出し抜いて、軍艦のミサイル発射装置を攻撃し、その中にあった大量の火薬を大爆発させる活躍をしたらしい。
・昨年のアルメニア軍とアゼルバイジャン軍の領土を巡る戦争でも、トルコから支援を受けた攻撃用ドローンを使ったアゼルバイジャン軍が通常兵器のアルメニア軍をあっという間に殲滅した。 映像で見ても一方的な勝利を得た。
（自衛隊でも攻撃用ドローンなら、隊員もあまり増員せずに済み、兵器も格安で大量に持てるし、製造し易く、使ったときにも隊員の消耗が無いので、核兵器などより余ほど使いやすく、抑止力にもなって効果的。）
今回日本が普通の民間用のドローンをウクライナへ供与することにしたのは良いことだ。
たとえ軍事的な偵察に使われたとしても今回は構わないと思う。
▼米英は核兵器を放棄させた時に約束したウクライナの安全を保障する約束を、今こそ本気で果たすべきだ。
そうしないと米国の信用も大きく傷付くことになる。
そもそも、ロシア軍が大演習で威嚇している間にウクライナ政府の要請を受けて米英軍（たとえ２万人程度でも）を急遽ウクライナに派遣して、米英は「ロシア軍がウクライナに侵攻すれば米英との戦争になるぞ！」と逆威嚇して警告すべきだった。
戦争が始まる前なら効果はテキメンだったはず。
大変な非難合戦になっただろうが、ロシア軍の侵攻を止められた可能性は大だっただろう。
そこではウクライナ政府の主張が世界で注目され支持されただろう。
プーチン・ロシアも戦争を始めてしまった後では、もう引っ込みが付かなくなるものだ。
- プーチンは２０１４年の東部とクリミアでの成功体験で「ウクライナ軍は弱くロシア軍は強い」と信じていて、キーウも簡単に陥落させられると思っていた。
（私も善戦しても包囲され続けたら水や食糧が足らなくなって降伏せざるを得なくなると思っていた）
ところが、ロシア軍の特にキーウ方面軍には大きな弱点があって、一方、ウクライナ側はこの７年間懸命に強くなろうと戦術を考え抜き、訓練し続けてきたのが功を奏し、武器支援を受けただけで、包囲をロシア軍に諦めさせることに成功した。
▼しかし、東南部はロシア軍の勢力が分厚く、ウクライナ軍は非常に粘り強く善戦しているものの多勢に無勢、追い込まれて苦戦している。
米国はもっと本気になって支援しなければならない。
▼しかし、米国（特にその産軍複合体）にとっては、戦争が長引くことはむしろ大いに得になる。
ウクライナへの支援のため米国政府が兵器を次々に発注してくれる。 その効果を見て他の国も買ってくれる。
ロシアが長期に渡って消耗し、弱体化してゆくだろう。
フィンランドやスウェーデンなどの加盟でＮＡＴＯも拡大する。軍備も増強する。
ロシアへの経済制裁は資源大国である米国の痛手にはならない。
痛手になるのはロシアと他の西側諸国（日本を含む）であって、相対的に米国（と中国・インド等）には利益がある。
▼▼ところが、米国にとってこの戦争が長期化することが利益になるからといって、今すぐウクライナ軍が反撃出来るように攻撃用ドローンなどの効果的兵器の大量支援やそれを持った「義勇軍支援」を抜本的に強化しないとなると・・・
大きな人道上の悲劇が起きる。
そしてそれはプーチン側の自信回復になり、ウクライナ人の精神的打撃も大きくなる。
それは極めて残念な事だ。
ウクライナ軍はキーウ等ではロシア軍を押し返したものの、東南部では苦戦しています。
そこでは既に何万人もの民間人が殺害され、化学兵器らしきグレーゾーンのものも使われているようです。
これからもそれ以上の市民が殺害される危機に直面しています。
そもそもの話ですが、ソ連が崩壊しウクライナが独立国になった時に、ソ連時代の核兵器をウクライナに残さず手放させました。
その時、ウクライナは核兵器を手放す代わりに米国、英国、ロシアがウクライナの安全を保証するという約束をしました。
ところがその中のロシアが侵攻。これに対し、米英は約束を果たす義務があるはず。
ウクライナがＮＡＴＯに加盟していないからと言っても、この約束による防衛義務はあるはず。
確かに米英は武器供与で支援し続けています。
★しかし、戦略論として考えると
ロシア軍が軍事演習と称して威嚇し侵攻を準備しているうちに「侵略戦争を抑止するため」という目的でウクライナ政府の要請を受けた形で米軍をウクライナに派遣し、「ロシア軍が攻撃したら米露戦争になるぞ」と警告すべきだったと思えます。
それが抑止効果を発揮したはず。
それを思えば、特に米英はウクライナが東南部でも勝てるぐらいの武器支援増強が必要です。
▼それにしても、プ－チンが２０年以上前に経済混乱等を上手く収めたからと言って、ロシア国民の多くが今でも彼の大ウソまで信じているのは愚か過ぎます。
「ウクライナをネオナチが支配しロシア系住民を虐殺している」と言うのが侵攻の口実です。
しかし、もし本当にネオナチ政権ならヨーロッパ諸国のほとんどや米国等がこぞってロシアを非難し、ウクライナを支援する訳がないことぐらいは解りそうなもの。
ポーランドやフランス等々もナチスドイツの侵略に遭って大変な被害を受けたことは当然知っているはずだから。
それとも、多くのロシア国民は疑問には思っても、バレて弾圧されるのが怖いから「プーチンを支持している」と答えているだけなのか？？
★ 才無くも 一句詠みたい 紅しだれ ★
★ 鮮やかな 桃の花咲く 古き庭 ★
★ たわわなる ピンクの花や 八重桜 ★
★ アカシアの黄色い花が 房々と ★
★テレビをハッキングしてでもロシア国民に繰り返し伝え続けることが必要
「プーチンが攻撃して潰そうとしているのはナチスなどではなく、民主化したウクライナだ！」
「ウクライナが民主化するのならロシアでも民主化した方が良いとロシア国民が思うことを恐れているからだ！」
というメッセージをゼレンスキー大統領に発信してもらい、それをテレビをハッキングしてでもロシア国民に繰り返し伝え続けることが必要だ。
★プーチンの侵攻の口実が大ウソだとロシア国民に伝える１つのアイデア
プーチンが侵攻の口実に使っている「ウクライナのネオナチによる虐殺から住民を守るため」という大ウソに対して。
（たとえ少数のネオナチの人がいたとしても住民虐殺などしていないし、ほとんど影響力も無い存在なのに、これをドンバス地方やウクライナ全土への侵攻の口実に使っている。 むしろプーチンこそヒトラーに似ている）
ゼレンスキー大統領がイスラエル政府に頼んで、ロシア国民に良く伝わる方法で、
「ウクライナにネオナチによる住民虐殺など存在しない。 プーチンがロシア国民を騙すための大ウソだ」
と言ってもらえば良いのに・・・と思う。
いくら国営テレビしか見ていないロシア国民でも「イスラエル政府が無いと言っているならおかしい」と「ネオナチによる虐殺」という口実には疑いを持つのでは？
日本政府もウクライナへより早く大規模な支援物資供与と難民支援をすべき
ウクライナ軍民の勇敢な反撃によってロシア軍は大きな打撃を受け、首都キーウ（キエフ）に対する包囲作戦に失敗しています。
一方、東南の沿岸部はロシア軍の残酷な猛攻によって大勢の市民に悲惨な犠牲が出ています。
米国や明日は我が身の欧州諸国は更に効果的な武器支援が必要です。
対空ミサイル・対戦車ミサイル・対艦ミサイルや攻撃用ドローン等をもっと早くもっと多くウクライナ軍に供与し続けるべきです。
日本政府もウクライナへより早く大規模な支援物資供与と難民支援をすべきです。
それにしても、化学兵器、更には核兵器まで使いかねない戦争犯罪人のプーチンを早く誰かが取り除かないと人類は破滅するかもしれません。
★５０兆円かけても今の方針では出来ない！ 福島原発の廃炉
政府と福島県はもっと 現実的な解決策 を考えるべき。
もっと大局的に考えないと巨額な税金のムダ使いとなる。
そんなことにお金を使い続けるくらいなら、予算が少な過ぎる教育・科学などに回すべき。
〇原発全体を安全に隔離し、何百年でもそのままにしておくしかない！
○現在は建屋にある使用済み核燃料の取り出しをやっている途中であり、予定より何年も遅れているが、それは上部にあるので確かに必要だろう。
▼しかし、その次の政府の方針が大いに疑問！
大量の燃料デブリを全部取り出しガラス化して隔離するというものだが、深い所に他の物と絡まってぐちゃぐちゃになっており、また放射線量が高すぎて危険そのもの。
ロボット開発すると言っても鉄をも貫通する高放射線の下では電子部分や精密部分が壊れやすい。
たとえ５０兆円と３０年かけても一部しか取り出せず、解決にならないだろう。
「数十兆円使って、やっぱりダメでした」になる前に早く方針を切り替えよ！
処理後のデブリを仮置きする場所にも困っているというが、
土壌も地下深くまで大量に髙汚染されており、それを捨てる場所も無い。
ここを放射性物質の墓場とするのが唯一現実的な方法。
〇放射能汚染土は福島原発の外周に捨てるべき
なお、事故前に大津波対策の不備が国会などで指摘された肝心な時にも、福島県は東電に強力に要求するような危機感も気概も無かった。
事故が起きてから、県民の心情を理由に「汚染した物は全て県外へ」と要求しても、それを受け入れる他県など無い！
政府と福島県はもっと現実的解決策を考えるべき。
＜ 地下水を大元で止めることが必要！ ＞
〇外周のはるか山側で垂直に鉄板を打ち込んで地下水を別な所に流し、原発敷地への地下水の流入を止めよ！
〇冷却水にはタンクに貯めた水などを再利用し、更には全部循環式にし、毎日４千人もの作業員が必要なやり方から省力化すべき！
そうすれば敷地がタンクで一杯にはならない。
敷地内の降水分だけなら蒸発分でかなり相殺される。
＜ 海側には次の大津波を防げる高く幅広く頑丈な堤防を築くべき ＞
★プーチンの異常なロシア大国主義
ロシア軍がハリコフの州庁舎もミサイル攻撃！ 住宅街にも砲弾を無差別に打ち込んだ。キエフのテレビ塔もミサイル攻撃！
キエフ包囲に向かうロシア軍の車列が６４ｋｍも連なって迫っている。
キエフ市民の多くは防空壕に待避しているようだ。
国際世論は日増しにロシア非難を強め、多く国や団体が制裁を強めている。
今やプーチンと親密だったロシアの大企業や大銀行のトップまでが「戦争反対」を言い出したという。 外国との取引に大きな障害となるからだろう。
プーチンは「ロシアは歴史的に何が何でも強大な大国で在るべきで、ウクライナはロシアの不可欠な一部だ」「民主主義や人権や市民運動は敵であり、自分が独裁的に権力を振るうことが絶対必要だ」という時代錯誤のトンデモない国粋主義的な大ロシア主義の考えに取り憑かれている。
スポーツでも国家ぐるみでドーピングしてまでメダルを取らせて国威発揚をやった。
ＫＧＢ出身のプーチンは仲間だったＫＧＢ出身者で周りを固め、インチキ選挙と言論弾圧とフェイク情報、そして秘密警察を使った政敵暗殺と強力な警察による強権弾圧で政権維持をしている。 特に毒殺名人たちの親玉である。
そして作戦的に嘘を付く名人である。
だからプーチンが人権重視の西側に歩み寄る気はさらさら無い。
そういうプーチンはウクライナが西側につくことが許せない。
プーチンは自分の身勝手な執着心だけでこんな恐ろしい戦争を始めた。
ＩＳＳが「オスマン帝国の再興」を目指して無差別テロなど暴力の限りを尽したが、プーチンは「ロシア帝国の復活」を目指して非人道的なクラスター爆弾等を使用し、更には戦術核兵器の使用さえちらつかせて脅している。
プーチンはどれだけ国際的に非難されても侵略を止めないようだ。
プ－チンをクーデタか暗殺された側からの報復暗殺等で取り除かない限り、ウクライナの人たちが何万人も死傷し、何百万人も難民になってしまう。ロシア兵にも多くの死傷者が出ることになる。
★ロシアでの反戦デモにも期待
ロシア国内ではＳＮＳ等での呼び掛けで反戦デモが各地で起こり、当局が弾圧して五千人以上を拘束。
この反戦デモが拡大すれば、プーチンを追い詰めることになります。
侵略までする独裁者プーチンの終わりの始まりになればと願います。
遅すぎるとは思うが、米独仏がようやくウクライナへの武器支援に踏み切りました。
強い経済制裁はやる側にも痛みを伴うが、それでも断固として実行すべきです。
また、東京で反戦デモに参加の人たちを応援します。
金正恩がロシア支持を表明しましたが、同じ独裁国家のロシアから軍事技術の提供などを受けているので、予想通りのこと。
ただし、この表明が韓国の反日親北の李大統領候補にマイナスに働けば良いと思います。
今でも３回目接種が遅れて、高齢者等の重症者と死亡者が増えているが・・・
★河野太郎氏も指摘、3回目接種「8カ月に根拠なし。完全に厚労省の間違い」
（新型コロナウイルス対応のワクチン3回目接種の間隔を政府が当初「原則8カ月」としたことについて）
8カ月には私は根拠はないと思っている。これは完全に厚生労働省の間違いだった。
それはもう素直に認めないといけない。
当時1、2回目用に配ったものが1千万回、市中に残っていたので、もうそこで打ち始めることができたはずだ。
役人の判断で「8カ月だ、余計なことをするな」と言ったんだと思うが、きちんと政府の中で議論がされていれば、そもそも薬事承認は6カ月だから「（2回目の接種から）6カ月経った人はどんどん打ち始めてください」と、（国内にあった在庫を）順次出していけば、かなり前倒しできた。
自治体が、自分の街はこうなっていると一番よくわかっている。
自治体が一番いいようにやってくださいというのが日本では一番早くできる。
厚労省が「全国でこうやれ」と言えばそれは絶対うまくいかない。
（BS―TBSの番組で）
愚かだった厚労省の方針・・・それを正せなかった岸田総理
オミクロン株は感染力が強くて、対策はワクチンが１番。 しかしひどく遅れている。
韓国は接種比率で欧州にもう追い付いたというのに・・・
オミクロン株が欧米に拡がる前に２回目接種の後 ８ヶ月以上経ったら と決めて自治体に準備させたのは良いとして、
オミクロン株が欧米で感染爆発した時、 ７ヶ月以上経ったら と変更して自治体に通達したという。
その後日本でも感染が急拡大してから ６ヶ月以上経ったら にまた変更して自治体に通達したという。
その結果、自治体では手数が増えて遅れたという。 実に愚かな方針だ。
変更目的はオミクロン株に間に合わせることなのだから、７ヶ月などと小刻みにせず、
４ヶ月以上経った人は高齢者などリスクの高い人から出来るだけ早く！
とするのが当然である。
またモデルナのワクチンが多いというのなら、もっと早く大きな会場での接種を開始してそこでモデルナを使うなどいくらでもやりようが有った。
それからワクチン供給計画の提示もひどく遅れて、自治体は不安で接種計画が遅れた。
２回目までの接種者は多いのだが、感染者数がこれだけ増えると、やはり高齢者の重症者と死亡者も増えて来た。 医療体制も逼迫しつつある。
これから３回目接種をスピードアップしないと、医療体制が崩壊しかねない。