メタンハイドレート、日本海側で本格掘削調査へ
THE PAGE 4月17日(木)9時56分配信
明治大学ガスハイドレート研究所によれば、2003年に新潟・上越沖で石油天然ガス探査の調査中に偶然、メタンハイドレートが発見され、04年から東京大学の松本良教授（現在は同研究所特任教授）らのチームによって集中的な調査が始まりました。
その結果、日本海側ではメタンハイドレートが海底下から「煙突状」にわき上がって海底表面まで露出していることを確認。
数百メートルの深い砂層に広がる「深層型」の太平洋側に対し、日本海側は「表層型メタンハイドレート」として相次いで確認されるようになりました。
回収方法も水深1000メートルの海底をさらに数百メートル掘り下げ、減圧する太平洋側に比べ、海底表面でそのまま採取できる日本海側は、資源としてのポテンシャルが高いのではないかとも見られています。
■国もようやく本腰、まず資源量把握
こうした流れを変える動きと「3・11」後のエネルギー危機を追い風に、12年9月には秋田、山形、新潟、富山、石川、福井、京都、兵庫、鳥取、島根の日本海沿岸10府県による「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」が発足。国への働きかけが強まり、ようやく昨年度、日本海側の調査予算約10億円が認められ、3年計画での資源量把握調査が始まりました。
2年目の今年度は予算を約35億円に増やし、調査海域も上越沖と能登半島沖の2海域だった昨年度から、島根・隠岐西方や北海道・日高沖などを加えた5海域に広げられます。
出航した調査船「第7開洋丸」は、船底の装置から音波を発し、海底の地形や海底下の地質構造を詳細に把握。その結果を基に有望な海域を絞り込み、6月から7月にかけて掘削による詳細な地質サンプリング調査が行われます。
これまで海底数十メートルしか把握できなかった地質調査ですが、今回は100メートルほどの深さまで掘り進めることを想定。メタンハイドレートの「煙突」の状態や濃度が初めて分かるかもしれません。無人探査機（潜水艇）による長期モニタリング装置の回収と設置も予定されています。
資源エネルギー庁石油・天然ガス課は「太平洋側とは調査の出発点が違っていたので、日本海側ではまず資源として一定量があるかどうかから調べないといけない。結果を踏まえ、今後さらに調査海域を広げ、海底から回収するための技術開発も進めたい」としています。
（関口威人／ジャーナリスト）
以下に１年前の私のブログを再掲します
経産省は遅れ過ぎた日本海側のメタンハイドレート開発に今年から本腰を入れよ！
経産省の幹部は「事業化には、いかに安く採掘できるかがポイントとなる」として、企業の参入を促す環境整備の必要性を訴えています。
ところが一方では、「表層型」と呼ばれる日本海のメタンハイドレートは海底の表面に一部が塊の状態で露出しており、海底から数百メートル下で砂と混じり合っている太平洋側の「砂層型」よりも、まとまった形での回収には技術面で難しさを抱えている・・・と考えて、調査さえ何年も後回しにしてきました。 （メディアもそれに疑問を挟むこともなく、そのまま報道してきました）
しかし、この判断は実に馬鹿げています・・・気泡が出ていて探しやすく、取り出し易い海底の表層に、純粋な塊＝高濃度で存在しているのに・・・
メタンハイドレート研究の第一人者である青山千春博士の話では「その塊は海水より軽く、垂直なパイプの中に入れさえすれば、後は自然に浮力で上昇し、圧力が減った所で水とメタンに分離して気泡となり、海上ではメタンガスとして受けることが出来る」のです。
確かに海底リモコン作業車などが必要になるでしょうが、故障しにくい丈夫さは必要でも、そんなに高度・高機能なロボである必要はなく、またそれは他の海底資源開発にも役立ちます。
初めから効率の良いものは作れないとしても、将来性は大きいのだから、ためらいながらではなく、本腰を入れて取り組み、十分な予算取り、企業等の優れた技術者たちが開発すれば、何とか採算の取れるものは早期にできるはず。
早く実用化し、採掘しながら、改良して行けば、効率と採算を良くして行けるのです。
経済産業省はようやく「日本海側では今年から３年間で埋蔵量を探査する」と言っていますが、それだけに留まらず、至急実用化技術の開発に本腰で取り組むべきです。
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