京都大の梅野健教授（数理工学）らの研究チームは３０日、東日本大震災の前後にあったマグニチュード（Ｍ）７．０以上の地震が発生する前に、上空で電子の数が変化する異常があったとする分析結果を発表した。
研究チームの分析手法は、従来用いられてきた地震発生後のデータは不要だといい、「Ｍ７以上の大地震発生１時間前から２０分前の予測可能性に道を開くもの」と期待している。研究成果は米学術誌ジャーナル・オブ・ジオフィジカル・リサーチに掲載された。
梅野教授によると、上空３００キロ付近には「電離圏」と呼ばれる電子が広がる層があり、地震や火山活動、太陽のフレア（表面の爆発現象）によって影響を受けることが知られている。全地球測位システム（ＧＰＳ）観測局のデータで、これまでＭ８以上の地震で電離圏電子数が増加する異常が検知されていた。
研究チームは、従来のＧＰＳ観測局１カ所だけでなく、周辺の観測局３０カ所のデータも使うなどし、分析の精度を高めた。それにより、２０１１年３月１１日の東日本大震災（Ｍ９．０）だけでなく、同年３月９日の三陸沖や同４月７日の宮城沖で起きたＭ７クラスの地震でも発生直前に電子数増加の異常があったことが分かったという。
梅野教授は「地震以外の要因による電子数の増減を明確に区別する方法の確立などが課題」と指摘した上で、「地震の予測能力について第三者による検証が進むことを期待する」としている。