２００８年６月１日（日曜日）
わたしはエスパーかも！！
エッ！
いまどき、エスパーなんて言葉、通じないんだって？
事の起こりは・・・
わたしのブログにいつもコメント入れてくれる
「ご近所のさっちゃん」。
そのさっちゃんに会いたい！
ってコメントに書いたわたし・・・
金曜日の昼下がり、散歩の途中にランチしようと
駅前の喫茶「パイン」に行ったと思いなはれ。
ひさしぶりに「たらこスパゲッティ」を食べましたがな。
食後の珈琲を楽しんでいたら、
そこになんと！
恋い焦がれていた「ご近所のさっちゃん」が・・・
熱い抱擁をかわし、興奮する二人・・・
「想いって通じるのね～」と感動しまくる二人・・・
（ちなみにさっちゃんはね・・・「さちお」ではありません）
しかも、さっちゃんはその夜、
フェリーで北海道へいくというでは、あ～りませんか・・・
何という偶然！
神のご加護！
いやいや、二人はエスパーだったんだ・・・と
わたしは信じ込んでおりました！
念力～！ やで！！ なにごとも！！！
で、そのことをブログにつづるべく、「エスパー」と書いて
ハタ！！と気づいたんでおま！
最近、「エスパー」ってあまり聞いたことがないなと・・・
はるみ：なぁ、最近、エスパーって言葉、使わんのか？
むすこ：エスパー？
ウチがホンマに小さい頃、聞いた覚えがあるけど・・・
つまり、エスパーという言葉はあまり使われていないんだな・・・
という結論に達したというわけです。
（我が家に限っての調査に基づく結果論ですけどね）
わたしって、昔からけっこう、
念力～！ で、思い通りになるってのが度々あったんですよ。
ま、単なる思い込みが激しいってことかもしれませんが・・・
なのになぜか、思い通りにはならない「ふたり」の間・・・
この場合の「ふたり」は・・・内緒にしときます。
ご想像にまかせます。
あ～あ・・・というため息の場合と
ウフフ・・・っていう含み笑いとでは
天と地ほどの開きがあるんだけど・・・
さて、続いては読売新聞の処分場の特集記事の PartⅡ
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/fukui/news/20080530-OYT8T00749.htm
責任の行方 敦賀市処分場問題＜２＞
【「負担や割合根拠は？」搬入団体 強い不満】
９搬入団体による会合では、負担額の算出根拠などへの不満が
相次いだ（２２日、東京都千代田区で）
「適切な責任を果たせなかった福井県と敦賀市、
そして搬入団体は同じテーブルにつくべきだ。
その席で十分に協議し、皆が納得した上で、
負担額を確定させることを望みたい」
東京都千代田区の全国町村会館で２２日に開かれた会合。
南那須地区広域行政事務組合（栃木県）の
大谷範雄組合長（同県那須烏山市長）の発言に、
出席者らは一様にうなずいた。
集まったのは、敦賀市樫曲の民間廃棄物処分場の環境対策工事費の
一部負担を同市から求められている全国１８府県の自治体や
広域組合の計６０団体のうち、７県９団体の関係者。
いずれも高額請求されており、不払いの方針で一致。
市側との交渉に当たる連絡協議会の設立を目指すことも決めた。
ほかにも支払いに消極的な団体は多く、市の交渉は難航している。
請求を受けた団体が強い不満を抱いているのは、
負担の法的根拠や請求額の算出基準だ。
廃棄物処理法は、産業廃棄物処理業の許可権は都道府県に、
一般廃棄物の処理責任は市町村にあると定めている。
問題の処分場に持ち込まれたごみは、産業廃棄物が７割、
一般廃棄物が３割だったため、対策工事や維持管理費の負担割合は
県７割、市３割となるところを、規制の権限を持ちながら
違法搬入を見逃した県の過失を重くとらえ、両者の協議により、
「県８割、市２割」で政治決着した。
しかし、市は「ごみを入れていないのに、処分場があるという
理由だけで巨額の負担を背負わされる」と強く反発。
このため環境省は２００４年、「一般廃棄物の最終的な処理責任は、
搬入団体にある」との見解を示し、団体側に市負担分の
３分の２を引き受けるよう指導した。
処分場の対策工事費約１０２億円のうち、市の負担分は
２割にあたる約２０億円。市はこのうち約１４億円を、
同省の指導を根拠に搬入団体へ割り当てることにした。
各団体の負担額は、搬入量に基づいて算出。
市と事前協議せずにごみを持ち込んだ団体には
ペナルティーとして、負担を１・５倍にしている。
だが、最大の約２億円を請求されている岡山県の
津山圏域東部衛生施設組合の管理者、花房昭夫・同県奈義町長が
「環境省の指導はどのような根拠に基づいているのか。
負担割合が決まった経緯にはあまりにも不透明な部分が多い。
それで２億円を払えというのは乱暴だ」と憤るように、
搬入団体側の不信感は根強い。
一方、角野喜洋・敦賀市市民生活部長は「２割ではなく、
１割ならば払うというのか。いずれにせよ、
“払わないありき”の論法だ」と反論。
両者の溝は、埋まる気配が見えない。
大塚直・早稲田大教授（環境法）は「ごみの処理責任は当然、
搬入団体にある。敦賀市も一定の負担をしており、
妥当な決定ではないか」とした上で、
「広域的な廃棄物の違法搬入や不法投棄の問題は
今後も起こり得る。廃棄物処理法を改正し、
一般廃棄物の処理責任と費用負担を明記する必要がある」と指摘する。
（2008年5月31日 読売新聞）
