佐藤竜一・著 『宮沢賢治 あるサラリーマンの生と死』

本屋で何気なく手に取る。
宮沢賢治の生き様について、何も知らなかったから、ということはあるかも。


で、驚いたことに、宮沢賢治が原稿料として手にできたお金というのは、1回しかなかった。今でこそ多くの人々に名前を知られているのに、物書きとしては成功できたわけではなかったのだな、と思うと、少し可哀想に思えてきた。死後に評価が高まったとしても、これはこれで哀しいな、と。生前にその評価を当人が知らなかったのだから、失意の中にあっただけなのではないだろうか、と。

サラリーマン生活がそれなりにあって、現実社会の荒波に揉まれて、理想だけでは生きていけないということを知ることと引き換えに、物書きとしては書けなくなっていったのではないかと思うと、これもまた残念という感じはする。


今の時代だと、パナソニックやトヨタが幹部に自社製品を買えとか、富士通も出来れば買ってくれとか、そういう甘いことを言っているのだが、宮沢賢治の場合には「現物支給」だった、ということに驚いた。いくら高額な報酬とか言っても、「じゃあ、君には車2台で年俸を払いますから」とか言われたら、これはかなり困るんだろうな、とか思うけど、案外その方がたくさん売れるような気がする。

パナソニックをはじめ、その他電機メーカーも自社製品を現物支給でボーナスとし、「できるだけたくさん、高く」売れた社員はそれだけ多くの報酬を手にできる、ということにしたらいいんじゃないか？ソニー社員だって、自社製品を使い込んでいるという感じじゃないでしょ。そもそも、自社製品と他社製品を使い比べてみたりとか、そういうことをやってる社員なんて、殆どいないでしょうね。自分の会社の製品を信じることができないのに、消費者に買って下さい、なんてのは、超甘いんじゃないかと思ったりするけど。自分が「嫌だな」と思うような、或いは信頼できないような商品を消費者に買えって求めるのって、かなり違和感があるもの。

つまりは、そういう時代ではなくなってしまった、ということなのでは。
だからこそ、売れない、買ってもらえない、ということなんでは。逆の言い方をすると、「社員すら買いたくない」からこそ、売れないんじゃないですか？もし売れるというのなら、自社製品を現物支給し、副業OKにしてたくさん売った人には多くのボーナスにすればいい（笑）。


話がそれたが、意外な発見のある1冊。

「メルパルク」の譲渡は事業譲渡でした

さっき書いてて気づいたのですが、譲渡というのが全部売り払ってしまうというような完全な譲渡ではなくて、事業譲渡ということで、土地建物等の不動産が売却されたわけではない、ということのようです。


メルパルクの譲渡価額は『0円


このプレスリリースをよく読むと、「定期建物賃貸借基本協定」はそのまま生きており、土地建物の所有が日本郵政から移されたということではない、ということです。

で、この後、事業譲渡がゼロ円で行われたのですが、これは昔で言う営業権の譲渡みたいなもので、不動産所有権はそのままですが、メルパルクで行われる事業全部の営業権利みたいなものが、ゼロ円だった、ということでした。

なので、不動産価値には関係がなくて、これまでの「ゆうちょ財団」（旧郵便貯金振興会）という財団法人の運営から、単にワタベウェディングに事業の運営主体が移された、というようなことです。


これを勘違いして、日本郵政の所有から全て移ったものと考えてしまいましたが、間違いでした。ごめんなさい。


お詫びして、訂正を致します。

日本郵政が旧郵便貯金会館等11施設の土地建物を売却したということではありません。
ワタベウェディング（4696）に事業譲渡を行い、定期建物賃貸借契約を締結している、ということだけです。


申し訳ありませんでした。



ちょっと追加ですけど、

言い訳になってしまいますが、書いて消した記事で、赤字で処分が決まっていた施設については、

・メルパルク札幌＋沖縄→47億円回収

・広島郵便貯金ホール→10億円程度（9～13億円？）回収

・ぱるるプラザ千葉→20.3億円回収

となっているのは確かです。
「かんぽの宿」とは違う、といったことはあるかもしれませんが、本当に回収額が少なすぎるということはないのか、よく検討すべきだと思います。