テレビが報道しない WHOのテドロス事務局長 と 派遣会社会長の竹中平蔵。

テレビが報道しない WHOのテドロス事務局長 と 派遣会社会長の竹中平蔵。
 
テレビは、なぜ、報道しないのでしょう～？
新型肺炎を日本国内に蔓延させた犯人はテドロス事務局長で、
日本を『人口減少国家』にしたのは竹中平蔵である、と。
 
テドロス、竹中平蔵の両名とも責任をとり、
WHO事務局長、派遣会社パソナの会長を辞任するべきです。
責任を取るべき人間が責任も取らず、偉そうにしているから、
おかしな社会になっているのです。
マスコミは両名を大いに糾弾するべきです。
 
WHOのテドロス事務局長は、習近平国家主席の圧力に負け、
新型肺炎で緊急事態宣言を出さなかったのです。
WHOのテドロス事務局長が、新型肺炎で緊急事態宣言を行っていれば、
日本国内各地での新型肺炎の蔓延は避けられたのです。
 
テレビは全く報道しません。
いまさら報道しても ”しゃあーない”？？
そうじゃないです。事実をチャンと報道するべきです。
新型肺炎の日本国蔓延の犯人は、WHOのテドロス事務局長だと。
 
また、
止まらない『人口減少国家日本』を創った犯人は、
小泉純一郎と竹中平蔵の二人だとテレビは報道するべきです。
 
小泉改革が創った人口減少国家の労働者不足の日本に、
低賃金で働く出稼ぎ外国人が大量に押し寄せています。
日本人労働者の賃金は、出稼ぎ外国人労働者の賃金と同一です。
働き方改革法案の同一労働、同一賃金です。
この法案で、正社員と非正規社員の賃金が同じになることはあり得ません。
出稼ぎ外国人労働者と非正規労働者の賃金が同一賃金になるだけです。
 
働き方改革法案で、
結婚も子育てもできない低賃金の派遣社員が益々増えます。
働く時間が減ると、派遣社員は収入も減るのです。
労働時間の短縮は、低賃金労働者が増えるだけです。
 
この国の不幸は、
小泉純一郎と竹中平蔵を糾弾しない事にあります。
人口減少国家を創ったのは小泉純一郎と竹中平蔵です。
この2名をテレビはなぜ報道しないのでしょう～？
小泉改革で労働法を改正し、派遣社員だらけにし、
自ら派遣会社を経営する竹中平蔵をテレビは報道しません。
 
テレビは、大学教授・竹中平蔵とだけ報道します。
竹中平蔵を派遣会社の経営者だと全く報道しません。
 
新型肺炎の蔓延もそうです。WHOのテドロス事務局長が、
中国の国家主席・習近平に負け、緊急事態宣言を止めたのです。
WHOのテドロス事務局長、派遣会社パソナの竹中平蔵会長を、
テレビは報道するべきです。
 
新型肺炎で緊急事態宣言を出さなかったテドロス事務局長。
派遣社員ばかりにした竹中平蔵。
テレビはこの事実を報道するべきです。
悪を悪として報道しないから、権力者が好きなように税金を使うのです。
 

緊急事態宣言を中止させた習近平、
習近平の金と権力でWHOの事務局長になったテドロス。
 

自ら労働法を改正し、派遣会社を経営する竹中平蔵。
派遣会社の最大手・パソナを経営する竹中平蔵。
テレビはこの事実を報道するべきです。

 

 

WHOのテドロス事務局長と習近平国家主席。

テドロスに隠蔽捜査の竜崎伸也の気概が少しでもあれば、

『中国テドロスウイルス』　は、世界中に蔓延していませんでした。

 

 
※ 余談
新型肺炎のウイルスは、高齢化社会に悩む中国と日本国の共同作業らしいです。
新型肺炎で生産性のない高齢者を排除する為に、
中国と日本国が共同で創り出したウイルスらしいです。
SF映画 ”AI崩壊” を観ましょう～！
ウイルスが "AI" に置き換えてあります。

森友自殺職員・すべて佐川局長の指示です。

森友自殺職員・すべて佐川局長の指示です。

 

森友問題。

佐川理財局長（パワハラ官僚）の強固な国会対応が

これほど社会問題を招き、それにNOを誰れもいわない。

これが財務官僚王国、最後は部下がしっぽを切られる。

なんて世の中だ！

手がふるえる、恐い、命、大切な命、終止符

赤木俊夫・54歳。

 

 

 

昌子へ（仮名）

これまで　本当にありがとう

ゴメンなさい　恐いよ、

心身ともに滅いりました

 

義母さんへ

ゴメンなさい　大好きなお母さん

 

 

 

 

 

いづれにしても、本省がすべて責任を負うべき事案ですが、

最後は逃げて、近畿財務局の責任とするのでしょう。

怖い無責任な組織です。

 

〇　刑事罰、懲戒処分を受けるべき者

佐川理財局長、当時の理財局次長、中村総務課長、企画課長、

田村国有財産審理室長、ほか幹部

担当窓口の杉田補佐（悪いことをぬけぬけとやることができる役人失格の職員）

 

この事実を知り、抵抗したとはいえ関わった者としての責任を

どう取るか、ずっと考えてきました。

事実を公的な場所でしっかりと説明することができません。

・・・・・

家族（もっとも大切な家内）を泣かせ、

彼女の人生を破壊させたのは、本省理財局です。

私の大好きな義母さん、謝っても、気が狂うほどの怖さと、

辛さ　こんな人生って何？

兄、甥っ子、そして実父、みんなに迷惑をおかけしました。

さようなら

赤木俊夫　54歳

 

 

逮捕者が一人も出ない、森友・加計学園問題。

検察庁は森友加計学園問題を起訴する考えは全くありません。

検察が、森友・加計学園事件を不起訴にすることは、

政権交代が起こらない限り永遠に不起訴処分なのです。

この国は2度と政権交代が起こらない国です。

これが日本の現実です。

 

『私に反対する者は抵抗勢力だ！』　と、叫び、

選挙区に刺客を送り込んだ小泉純一郎！

それを支持した多くの国民！

あの時から、この国は変わりました。

人情味のない、弱肉強食の自己責任社会になったのです。

自分さえよければいい！

弱肉強食の自己責任社会です。

 

 

 

 

 

 

 

 

鞍岳・登山

鞍岳・登山。

『ganさん、明日土曜日、予定有りますか？』 知人から電話です。

『何の予定もありません。どうかしたんですか？』

『鞍岳に連れて行ってくれませんか？』

『了解！連れて行きま～す！』 で、鞍岳に登って来ました。

 

駐車場は満車で、道路の片隅に多くの車が止めてありました。

まず、車の多さに驚きました。

そして、登山者の多さにまたまたビックリでした。

女岳山頂、男岳山頂とも大勢の登山者さんでした。

 

熊本地震後、初めて”森林コース”を登って来ました。

ルートがかなり変わっていました。

そして、熊本地震前に比べると、歩きにくい登山道になっていましたね。

マンサクの群生地は登山道が崩れ、通行止めになっていました。

 

下山はパノラマコースを歩いてきました。

パノラマコースは、すっかり踏み固められ、

非常に歩きやすい登山道になっていました。

多くの登山者さんがパノラマコースを歩かれているようですね。

 

阿蘇方面のあちこちから野焼きの煙が立ち昇っていました。

阿蘇の野焼きが始まったようです。今朝の朝刊に載っていました。

 

※　山頂で出会った登山者さんとの雑談。

登山者：　『女岳コースを登って来ましたが、急登コースですね』。

私：　『あのコースは、10年ぐらい前に、鋸と鉈と赤いテープで誰かが造っていました。

樹木を切り、赤いテープを付けると、１～2か月で立派な登山道になります。

私は自然破壊と思っていますが・・・・』。

登山者：　『最近造られたんですか？自然破壊そのものですよ』

初めて意見が一致し登山者さんでした。

 

以前、ここ山頂で　『自然破壊だ！これ以上登山道は造るな！』　と、言ったら、

『何を言うんですか！あなたは！バチかぶりますよ！』　と、言われました。（笑い）。

 

進入禁止になっているマンサクの自生地。

岩崩でマンサクの自生地は壊滅的被害を受けています。

登山道が消えていました。

 

わずかに残ったマンサクの木です。

 

地震前のマンサクの自生地。下の画像。

マンサクの自生地に続く登山道、この登山道が消えていました。

進入禁止になっています。

 

 

熊本地震前のマンサクの群生地。

 

マンサクのアップ画像。

 

 

 

 

中国ウイルス

中国ウイルス。

”『中国ウイルス』”は、トランプ大統領が名付け親です。

WHOのテドロス事務局長の名前が抜けています。

新型コロナウイルスが世界中に蔓延した原因は、

WHOのテドロス事務局長が習近平に呼びつけられ、

習近平から恫喝され、緊急事態宣言を出さなかったからです。

『テドロス・中国ウイルス』と名付けるべきです。

 

トランプ大統領が主張する “中国責任論” の理由は以下の三つです。

 

①もし人々が新型コロナを知っていたら、

中国から始まったこの事態はその地域で留まっていただろう。

②はっきりした事実は、中国が引き起こしたことにより、

全世界が大きな代価を支払っているということである。

③このような事実を何か月も前から知っていたなら、どんなによかっただろうか。

 

人種差別的な表現という批判にもかかわらず

新型コロナを“『中国ウイルス』”と呼び、

トランプ米大統領が中国責任論を浮き彫りにしています。

 

“『中国ウイルス』”という表現について、

「中国から来たものなので、人種差別ではない」と反論し、

この表現を使いつづけていくと言っています。

 

WHOのテドロス事務局長の名前も付けるべきです。

『テドロス・中国ウイルス』と名付け、

WHOのテドロス事務局長も名指しで批判するべきです。

 

WHOの事務局長でありながら、習近平から恫喝され、

緊急事態宣言を行わなかったWHOのテドロス事務局長を糾弾するべきです。

『中国・テドロス・ウイルス』　と名付け、

WHOのテドロス事務局長の名前を永遠に残すべきです。

権力者の恫喝に負け、

貧民層を奈落の底に突き落とした情けないWHOのテドロス事務局長として。

 

また、習近平のテドロス事務局長に対する恫喝は、権力者の一存で、

報道など、どうにでもなる事を世界に知らしめたいい例です。

WHOのテドロス事務局長は、ある意味で英雄かも～しれません？

今の世の中、権力者が好きなように動かしていることを、

全世界の人類に知らしめたことは英雄に値します。

 

日本の格差社会を作り出したのは小泉純一郎と竹中平蔵です。

中国の習近平と同じように、権力者の一存で、日本にも

富裕層の世襲社会、貧困層の世襲社会を作り出すことが出来ました。

 

メディアが竹中平蔵を大学教授として祭り上げ、

英雄扱いをしています。

竹中平蔵と小泉純一郎が創り出した富裕層の世襲化、貧困層の世襲化に、

多くの国民がまだ気づいていません。

この国の富裕層は永遠です。そして貧困層も永遠です。

 

 

 

 

 

 

新聞の定期購読数の減少が止まらない！

新聞の定期購読数の減少が止まらない！そうです。

若者の活字離れ～？　だ、そうです。

そうじゃないです。収入の減少が最大の原因です。

 

若者の車離れ～！

非正規社員がどんどん増えたころ、若者の車離れ～！

が、叫ばれました。

原因は収入減少で、車の購入・維持ができないのです。

それをメディアは、若者の車離れ～で、ごまかしました。

 

そして今度は、新聞購読者数の減少を若者の活字離れ～！

で、ごまかします。

収入は減少し、新聞を購読できないのです。

 

今回の新型コロナウイルスによる経済的打撃は、

非正規社員、フリーランス（個人事業主）を打ちのめしています。

 

一方、富裕層は痛くも痒くもありません。

メディアは、富裕層の実態を知らしめるべきです。

富裕層の実態を報道したら、

日本でも暴動が起こるという説もありますが・・・・。

 

暴動なんて起こりません！　自己責任社会が完成しています。

貧困層は努力をしない人々です。

政治の力によって、富裕層の世襲化がなされたように、

貧困層も永遠に世襲化されたのです。