写真：我家の庭先から：ギボウシ（擬宝珠）「アカネ」
では、何故株価が大暴落したのか?・・・Part1と重なることもありますが・・・
『内容については、様々な情報と独断と偏見を交えて書いていますので、自己責任の原則でお読みください』
Part1.では、「サブプライムローン」の焦げ付きの増加で、サブプライムローンを証券化した「RMBS」の価格が下落し、それに投資していたヘッジファンドや金融機関、また、ヘッジファンドに融資していた金融機関の信用度が低下したと書きましたが、
それに伴い、信用度が下落したため、金融機関同士の資金の貸借が縮小し、融資した資金の回収や新たな融資をストップしました。ヘッジファンドは、自己資金+何倍もの融資資金を使って、投資しているため、融資を受けているヘッジファンドは、融資資金の返済や手持ち資金を確保するため、株式等を売却して資金確保に走りました。これが、世界中を巻き込んだ株価大暴落の出発点、アメリカにおける株価の大暴落につながります。
これらの連鎖により、ヘッジファンドや金融機関の格付けが低下し、有価証券の売りが売りを呼び、一気に爆発したのです。ここまで来ると、不動産の下落や株価の下落は、消費低迷や投資の低迷につながり、アメリカ景気そのものを悪化に導くと、世界中の「アメリカ市場」に投資している投資家がアメリカ株の売却に走りました。
現在の金融市場は、グローバルに動いています。世界に名だたる投資家「外国の投資家達（金融機関）」は、世界中に分散投資しています。この分散投資は、リスク回避も兼ね、この地域は何％以内等の取り決めがあります。米国で、株を売ると比率が下がるため、バランスを計るために、その分、世界中の市場で、売りに走ります。
「サブプライムローン」関係の損や「米国株の下落」による損を回収するために、特に益が出ている市場は顕著かも知れません。日本市場は、一般的に益が出ているといわれてました。そのため、株を売却して、売却益を確保することもあいまって、日本株も大暴落していきます。
現在、日本市場は、外国人投資家の動向により株価は上下すると言われ、また、アメリカがくしゃみをすれば、日本もくしゃみをするといわれていますので、当然って、言えば当然ですが・・・アメリカの景気の下落は、日本にもマイナスに働くので、売りが売りを呼び込んだことも・・・
自分で書いていてまとまりがなくなりそうなので・・・これで打ち止めにさせて頂きます。
追伸：米国の住宅ローン全体が約10兆ドルで、そのうち、「サブプライムローン」は、約1.3兆ドルだそうです。日本の不動産バブルと違い、ごく一部なので、アメリカ景気下落説は、いつの間にやら景気好転という言葉にすり替わっているのかも知れませんね。
今までに、米住宅ローン会社が次々と経営破綻やリストラに追い込まれ、既に約90社が新規貸し出しの停止や破産を申請して、約4万人が解雇されたようです。
でもなぁ～! アメリカは、本気で住宅ローン対策で、ブッシュ大統領の発言通り、借り手救済など図ろうとしてるし・・・今後、どう流れるかやはり良くわかりません。
最後に、この「サブプライムローン」は、最新の金融技法（イノベーション）により成功した証券化商品です。リスク（損失）とリターン（利益）を構築した金融商品として、幅広い投資家から資金を調達しました。個人にローンとして貸し出し、その貸し倒れのリスクを軽減するために、裏打ちされる不動産等で、利率を決め、「債権商品」として、利回りの良い商品として、投資家（ヘッジファンド等）に販売し、リスクを分散する方法ですね。
ただ、金融商品としての限界を超えて【返済能力】が強弱過ぎるところまで貸し込んでしまったため、大量の貸し倒れが発生し、商品としての価値がなくなり、高利回りと格付けで、リスクを積極的に引き受けていたヘッジファンドの損失が膨らみ行き詰りました。
証券化商品の最大のメリットは、リスクを分散して証券化すること。今回のケースによりどこにどれだけの大きなリスクが埋もれているのか、金融技法により生成された時点で、その量と所在がわかりにくいことが問題となっているのでしょうね。
ちと、文章にすると難しいですね。
天気：晴れ一時小雨
気温：最低温度：23.4℃ / 最高温度：32.2℃
ウォーキング：16144歩 / 消費カロリー：482.60Kcal
歩行距離：約10.49km
では、何故株価が大暴落したのか?・・・Part1と重なることもありますが・・・
『内容については、様々な情報と独断と偏見を交えて書いていますので、自己責任の原則でお読みください』
Part1.では、「サブプライムローン」の焦げ付きの増加で、サブプライムローンを証券化した「RMBS」の価格が下落し、それに投資していたヘッジファンドや金融機関、また、ヘッジファンドに融資していた金融機関の信用度が低下したと書きましたが、
それに伴い、信用度が下落したため、金融機関同士の資金の貸借が縮小し、融資した資金の回収や新たな融資をストップしました。ヘッジファンドは、自己資金+何倍もの融資資金を使って、投資しているため、融資を受けているヘッジファンドは、融資資金の返済や手持ち資金を確保するため、株式等を売却して資金確保に走りました。これが、世界中を巻き込んだ株価大暴落の出発点、アメリカにおける株価の大暴落につながります。
これらの連鎖により、ヘッジファンドや金融機関の格付けが低下し、有価証券の売りが売りを呼び、一気に爆発したのです。ここまで来ると、不動産の下落や株価の下落は、消費低迷や投資の低迷につながり、アメリカ景気そのものを悪化に導くと、世界中の「アメリカ市場」に投資している投資家がアメリカ株の売却に走りました。
現在の金融市場は、グローバルに動いています。世界に名だたる投資家「外国の投資家達（金融機関）」は、世界中に分散投資しています。この分散投資は、リスク回避も兼ね、この地域は何％以内等の取り決めがあります。米国で、株を売ると比率が下がるため、バランスを計るために、その分、世界中の市場で、売りに走ります。
「サブプライムローン」関係の損や「米国株の下落」による損を回収するために、特に益が出ている市場は顕著かも知れません。日本市場は、一般的に益が出ているといわれてました。そのため、株を売却して、売却益を確保することもあいまって、日本株も大暴落していきます。
現在、日本市場は、外国人投資家の動向により株価は上下すると言われ、また、アメリカがくしゃみをすれば、日本もくしゃみをするといわれていますので、当然って、言えば当然ですが・・・アメリカの景気の下落は、日本にもマイナスに働くので、売りが売りを呼び込んだことも・・・
自分で書いていてまとまりがなくなりそうなので・・・これで打ち止めにさせて頂きます。
追伸：米国の住宅ローン全体が約10兆ドルで、そのうち、「サブプライムローン」は、約1.3兆ドルだそうです。日本の不動産バブルと違い、ごく一部なので、アメリカ景気下落説は、いつの間にやら景気好転という言葉にすり替わっているのかも知れませんね。
今までに、米住宅ローン会社が次々と経営破綻やリストラに追い込まれ、既に約90社が新規貸し出しの停止や破産を申請して、約4万人が解雇されたようです。
でもなぁ～! アメリカは、本気で住宅ローン対策で、ブッシュ大統領の発言通り、借り手救済など図ろうとしてるし・・・今後、どう流れるかやはり良くわかりません。
最後に、この「サブプライムローン」は、最新の金融技法（イノベーション）により成功した証券化商品です。リスク（損失）とリターン（利益）を構築した金融商品として、幅広い投資家から資金を調達しました。個人にローンとして貸し出し、その貸し倒れのリスクを軽減するために、裏打ちされる不動産等で、利率を決め、「債権商品」として、利回りの良い商品として、投資家（ヘッジファンド等）に販売し、リスクを分散する方法ですね。
ただ、金融商品としての限界を超えて【返済能力】が強弱過ぎるところまで貸し込んでしまったため、大量の貸し倒れが発生し、商品としての価値がなくなり、高利回りと格付けで、リスクを積極的に引き受けていたヘッジファンドの損失が膨らみ行き詰りました。
証券化商品の最大のメリットは、リスクを分散して証券化すること。今回のケースによりどこにどれだけの大きなリスクが埋もれているのか、金融技法により生成された時点で、その量と所在がわかりにくいことが問題となっているのでしょうね。
ちと、文章にすると難しいですね。
天気：晴れ一時小雨
気温：最低温度：23.4℃ / 最高温度：32.2℃
ウォーキング：16144歩 / 消費カロリー：482.60Kcal
歩行距離：約10.49km