あきらめないで！40歳を過ぎた独身男性が彼女を作る方法

中年男性たち40～55歳の会社員3300人（既婚2500人、独身800人）へアンケート調査したところ、独身中年男性の約9割が『彼女なし』と回答。
「若い頃は結婚願望もあったが、女性を口説くカネもないし、ゼロからコミュニケーションをとり、時間を使うのが面倒くさい」（45歳・運輸）という悲痛な声が多数寄せられた。

■「未婚・彼女なし中年」を、「彼女あり」にする秘策とは？
　「未婚中年の約9割が『彼女なし』という現状は、独居老人や孤独死の予備軍となりえる」と社会学者の田中俊之氏が指摘しているが、
解決策はあるのか？　恋愛・婚活事情に詳しいライターのトイアンナ氏に話を聞いた。

「中年が新たな出会いを求めるならば、見直すべきは『場所、手法、売り方』の3点。

　まず場所についてですが、婚活より『恋活』をすべき。婚活は年齢や年収、学歴などのスペックが真っ先に評価されるので、
特筆すべきスペックがないと中年は不利。それよりも性格や人柄が重視される趣味やサークルでの恋活のほうが勝率は上がります。

　もし恋愛そのものから遠ざかってしまっている場合、男女同数のオフ会に行ってみるなど、女性との接点を増やすことが第一歩。コ
ミュ力が磨かれるだけでなく、自分の求める恋人像も明確になるはずです」

■『彼女欲しいんだよね～』と気軽に意思表明
　次に見直すべきは、手法だ。

「周囲に『彼女欲しいんだよね～』と気軽に意思表明すること。その際、単に『欲しい』だけでなく『どんな人がいいか』まで伝えられるとベスト。
『別に彼女なんか欲しくない』と達観していると周囲も放置しますが、『彼女が欲しいから自分も努力する！』と前向きな姿勢を見せれば、
周囲は『キューピッドになれたら』と協力的に捉えてくれるものです」

■カギとなるのは「包容力」
　最後に「売り方」だが、カギとなるのは「包容力」だ。

「包容力とは、トラブルがあった際も『大丈夫だよ』と言える心の余裕です。
趣味の場など、自分が得意なフィールドなら包容力を発揮しやすいはず。
婚活やマッチングアプリなどアウェーではなく、自分のホームで優しさで包み込む。どんなニッチなジャンルでも、一歩踏み出せば、出会いはあるはずです」

　中年の恋愛に卑屈さはタブー。優しさと余裕を忘れずに。

【起業家・ライター トイアンナ氏】
外資系企業のマーケティング部などを経て、’15年に独立。共著『やっぱり結婚しなきゃ！と思ったら読む本　35歳からのナチュ婚のすすめ』など著書多数

＜取材・文／週刊SPA！編集部　モデル協力／古賀プロダクション　アンケート／クロス・マーケティングQIQUMOにて調査＞
https://news.yahoo.co.jp/articles/ed3772a24dfdd7f1f04e59fc49868d3753c8533b 

https://news.yahoo.co.jp/articles/ed3772a24dfdd7f1f04e59fc49868d3753c8533b

【東京五輪】開催支持の米バイデン大統領が菅首相に〝厳しい注文〟

バイデン大統領は菅首相との会談で、関係者の安全を確保するための公衆衛生措置を課す必要性を強調した」と報道。あくまでも万全の感染対策を施したうえでの〝条件付き〟の開催支持なのだ。

世界中から感染リスクが指摘される中で万全の感染対策が準備できないようなら、米国が今後手のひら返しする可能性も

 

【写真】〝五輪中止〟Ｔシャツが再びバカ売れ！ 

　菅首相は先進７か国首脳会議（Ｇ７サミット）の会場で、バイデン大統領と約１０分間の会談を実施。菅首相が今夏の東京五輪の開催に向けて決意を示すと、バイデン大統領は「首相を支持する」と明言した。 　

新型コロナ禍の中で開催反対への世論が高まる中で米国からの〝お墨付き〟は、日本政府にとって何より心強いものとなる。しかし一方で超大国のトップは無条件に開催を後押ししたわけではない。

 　アイルランドメディア「インデペンデント」などによると「バイデン大統領は菅首相との会談で、関係者の安全を確保するための公衆衛生措置を課す必要性を強調した」と報道。あくまでも万全の感染対策を施したうえでの〝条件付き〟の開催支持なのだ。 

　

しかし、現状で東京五輪の感染対策には多くの〝穴〟が指摘されている。選手村での飲酒を現状で禁止していないほか、競技終了後の選手、大会関係者やメディア関係者が感染防止のための〝バブル〟を破る懸念に対しても有効な防止策を示せていない。

バイデン大統領による東京五輪への見解は、こうした現状の改善を促す〝勧告〟とも受け取れる。 

　世界中から感染リスクが指摘される中で万全の感染対策が準備できないようなら、米国が今後手のひら返しする可能性も十分ありそうだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b907aef81c8560b02baaf987df7122d0717094d6

【コロナ】新型コロナワクチンの死亡事例が「過去28年間のすべてのワクチンの死亡事例」を上回る

アメリカ CDC （疾病予防管理センター）の「ワクチン有害事象報告システム / VAERS」では、新型コロナウイルスのワクチンだけではなく、アメリカでのすべてのワクチンに対しての有害事象の報告が取り上げられています。

・2021年6月4日までの新型コロナワクチンの死亡事例報告　5,888件

そして、CDC「ワクチン有害事象報告システム」が運営を始めて以来の 1992月1月から 2020年11月までの 28年間の「すぺてのワクチンでの死亡事例」は以下のようになります。

・1992年から2020年までのすべてのワクチン死亡事例　5,862件


アメリカでの新型コロナワクチンによる死亡報告数は、報告が集計されていたすべての期間の「他のワクチンによる死亡数を超えていた」のです。

約半年ほどの新型コロナウイルスワクチンの接種の間に、過去すべてのワクチン死亡報告事例の毎年の記録を大幅に上回っているどころか、約 30年間ほどのすべてのワクチン死亡事例と匹敵するものとなっているのでした。


なお、これらの死亡事例には含まれないものですが、6月4日までの新型コロナワクチンの有害事象には、

「流産・早産・死産」のカテゴリーがありまして、これは 6月4日時点で 666件となっています。

その多くの場合で、「その赤ちゃんたちは生きて産まれることができなかった」という事例が多く含まれますので、これらは死者数にはカウントはされていませんが、その産まれなかった赤ちゃんたちの存在もあります。


ただ、これらはまだ終わった話ではなく、何度か記していますが、体内に長く残る mRNA が生み出し続けるスパイクタンパク質は、長期に渡り身体に影響を与える可能性が強く、また、最初の ADE （抗体依存性増強） の懸念の生じる時期が、数カ月後から半年後に迫っています。

これらは、ワクチンとは関連付けされないでしょうが、本格的な有害事象の大発生はこれからとなる可能性がかなり高いと見られます。 

https://earthreview.net/more-than-previous-28-years-of-vaers-vaccine-deaths/

東京五輪、「有観客」開催に突っ走る“信じられない理由”

ひと言で言い表せば“日本のメンツ”というのもある

どこまで暴走するつもりなのだろうか。東京五輪・パラリンピックの観客について日本政府が「有観客」とし、最大1万人とする方向で調整に入ったという。 　

それを裏付けるようなタイミングで政府は16日の新型コロナウイルス感染症対策分科会で緊急事態宣言などが解除された場合の大規模なスポーツイベントなどについて解除後1カ月程度、観客数を「1万人」か「50％以内」のどちらか少ない方を上限とする経過措置を講じることを決めた。また同日、NHKは緊急事態宣言について沖縄を除く東京、大阪など9都道府県で20日に解除され、うち7都道府県に関しては、7月11日を期限とするまん延防止等重点措置に移行される方針を政府が固めたと報道している。

 　つまりはこうした流れに準じて東京五輪も有観客で開催強行となり、上限1万人の観客数を適用しようというシナリオが、政府や東京五輪・パラリンピック大会組織委員会、JOC（日本オリンピック委員会）、開催地・東京都の思い描く“魂胆”であることは明白だ。

■　「無観客」匂わせつつも実は「有観客」が既定路線 

　政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長は、この日示されたイベント観客上限について「五輪基準」と疑われる指摘を否定。しかしながら尾身会長が有識者でありながらも蚊帳の外に置かれている現在の構図を加味すれば、近々に行われる政府、大会組織委員会、IOC（国際オリンピック委員会）、IPC（国際パラリンピック委員会）の5者協議で、その主張と意見は何ら反映されることなくスルーされるのがオチであろう。 

　強行開催に未だ懐疑的なスタンスを取り続けている組織委関係者の中立派は次のように内情を打ち明ける。 　

「以前、（組織委の）橋本聖子会長が無観客の可能性をチラつかせるような発言をしたことがあったが、開催反対の声が圧倒的な世論にすり寄るフリを見せただけで要はハナからそのような意思はなかったということ。それが証拠に政府は頑なに無観客のカードを切ることを拒否し続け、水面下では組織委や大会運営サイドとともに何としてでも有観客と“最低でも”観客数上限1万人の実現を強行させようと入念な根回しを行っていた。この日（16日）に主要メディアを通じ、一斉にほぼ横並びで『有観客』と『上限1万人で調整』のニュースが流れたのは、それらを既成事実化させるための情報リークだ」

試行錯誤しているように思わせながらも「有観客」は言わば既定路線であったというのである。 

■　組織委内部も異論許さぬ雰囲気 　

前出の関係者はこのようにも続けた。 　

「組織委としても大半が大会で観客を入れ、観客数に上限1万人を適用する流れを歓迎し胸を撫で下ろしている。だが、私のような一部の中立派からは『余りにもやり方が強引過ぎるのではないか』とますます困惑する声が強まっているのも事実。 

　ただ、このような意見は全体から見れば依然として少数だけに全く受け入れられず黙殺される。それどころか『職や名誉を失いたくなければ“言わぬが花”だぞ』と耳打ちする幹部もおり、今や開催強硬派が完全に組織委内で主導権を握って誰も『NO』どころか異論含みの提言すらできないような状況だ」 　

有観客での開催には尾身会長ら専門家から変異株による感染急拡大を危惧する声が強く、警鐘を鳴らされている。それでも政府側が一切聞く耳を持とうとせず逆行する形で上限1万人での有観客を適用する方向へと踏み切った背景には、英国で開かれた主要7カ国首脳会議（G7サミット）で菅義偉首相が各国首脳から東京五輪の開催について全面支持を得られたことが「最終的に強烈な後押しになったようだ」（前出の関係者）という。 　

しかしながら冷静に考えれば、政府や組織委など日本側がなぜそこまで頑なになってまで上限1万人の有観客にこだわるのかは「謎」だ。

■　「メンツ」と批判回避のための「目くらまし」 

　大会関係者に対して「そこまで金儲けしたいのか」と非難する向きも少なくないが、前出の関係者は「それは否定しないが・・・」と前置きし、こう述べた。 

　「ひと言で言い表せば“日本のメンツ”というのもある。販売済みの入場チケットも含め、これ以上払い戻しの必要に迫られれば、必然的にコロナ前までの時点で当初見込んでいた約900億円の入場料収入はゼロベースでさらに大幅な下方修正を強いられる。 

　それに加え、無観客になればスタンドで観戦するIOC関係者ら海外から来日した外国人の要人たちの姿が異様に目立ってしまい、確実に大会期間中は批判の対象となってしまう可能性が大。実はこれも厄介なマイナスポイントであり、その“目くらまし”とするためにも、それなりの数の有観客化は必要不可欠という背景もある。

実に馬鹿馬鹿しく、ショボ過ぎる忖度だ。短絡的な発想だが、観客が多く入っていれば盛り上がりのムードも煽ることにつながり、世界と国内に東京大会の成功を大きく印象付けられる。こうした裏事情も重なる中において、東京都などが小中学生らに『学校連携観戦チケット』を割り当てて大会観戦を呼びかけているのだから、何とも言いようがない」 　

ちなみに、この16日には東京五輪・野球日本代表の侍ジャパンが内定選手24人を発表している。その中からメンバー漏れした主力選手の1人は「東京五輪には出たくなかったので良かったとプラスにとらえています」と前向きに述べ、こうも本音を口にしている。 

　「コロナがなく“平時”であれば、東京五輪には絶対に出場したいと思っていました。でも、国民の方々の数多くが開催に反対しているにもかかわらず、胸を張って『日の丸を背負う』『日本のために』などとズレたことを言う覚悟は自分の中にありません。都合よく観客を入れる方向になったとしても、本当に心の底から応援してもらえるのでしょうか。甚だ疑問ですし、そういう心境のまま参加しても最高のパフォーマンスはどのように考えてもまずできないと思います」 

　強行開催どころか有観客までゴリ押しされ、残り40日弱で開幕を迎える東京五輪。国民の多くから望まれない政府自称「安心安全の大会」は日を追うごとに逆行する“修正”を繰り返し、コロナ再蔓延の危険度を増している。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c65452b1ac8057102aa8fa85409b6c0d8dcb35db

東京五輪開催「力強い支持」のマヤカシ G7首脳は「日本の努力は支持」の“塩対応”だった

安全・安心な形で東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を開催することに対する我々の支持を改めて表明する」――。

13日に閉幕したG7サミットの共同声明に盛り込まれた一文だ。菅首相は閉幕後、「全首脳から大変力強い支持をいただいた」と胸を張ったが、うのみにしてはいけない。そんな大仰な話ではないからだ。

 米NBC五輪放送は過去最大規模の7000時間 開催ゴリ押し菅首相ニンマリ？ 　

　◇　　◇　　◇ 　

五輪支持の文言が入ったのは、共同声明の「結語」。声明の原文（英語）は全25ページ、約１万4000語にも及ぶが、五輪に触れた箇所は最終段落の末尾から３行足らず。たった30語句に過ぎない。

菅首相が開催支持の取り付けにシャカリキになっていた割に、付け足し感がアリアリだ。 「『結語』だけに盛り込んだのは、サミットで正式な議論を経ていないからだと考えられます。声明をまとめる最終段階で、日本政府の事務方が文言を調整して差し込んだのではないか」（元外務官僚）

 　問題の文言は、２月のオンラインサミットで採択された「（安全・安心な五輪を）開催するという日本の決意を支持する」とほぼ同じ。支持の対象が「決意」から「開催」に変わったとはいえ、原文をよーく見比べるとG7の立場に変わりはない。国際ジャーナリストの春名幹男氏がこう指摘する。

 「外務省は『改めて表明』と訳しましたが、今回の声明では支持にかかる言葉に『reiterate（繰り返す）』を使っている。２月の声明から新たな立場を表明したわけではありません。開催支持を取り付けたい菅首相の意を酌んだのでしょうが、『あえて反対する理由がない』といったニュアンスに過ぎません」

相変わらず「やりたければどうぞ」

話題にも上らず（メルケル首相）／（Ｃ）ロイター

　要するに、菅首相が「安全・安心な五輪開催」と言っている以上、“やりたければどうぞ”。G7として特段、否定するつもりはないということだ。

 　そもそも、菅首相はイタリアのドラギ首相と会談していないし、ドイツのメルケル首相との会談では五輪の話題すら出なかったという。共同声明を理由に「全首脳から支持」との言い分が成り立つとしても、G7各国による報道発表からは温度差が漂う。各国政府の公式サイトによると、菅首相との会談内容はザッと次の通りだ。

 「（ジョンソン）首相は東京五輪への支持を表明し、安全な大会実施に向けた日本の努力を歓迎した」（イギリス） 

「（バイデン大統領は）選手やスタッフ、観客を守るために必要な公衆衛生対策を講じた上で、開催に向けた動きへの支持を確認した」（アメリカ）

 「（トルドー）首相は、安心・安全な大会の開催に向けた日本の努力に支持を表明した」（カナダ） 

　英米加３カ国は日本の「努力」への支持にとどまる“塩対応”。

菅首相との会談で「開会式への出席を楽しみにしている」と踏み込んだのは、マクロン仏大統領のみ。フランスは次の夏季五輪の開催国。その点を差し引いて考える必要がある。 　

独伊の両首脳から開催支持の言質を取れなかったことも踏まえれば、

「全首脳から力強い支持を得た」なんて表現は、いくら何でも誇張が過ぎる。

 「サミットはよほどのことがない限り、各国の利益に配慮して進みます。五輪開催がサミットのメインテーマではない以上、支持の文言は言ってみれば“飾り”みたいなもの。『力強い』かどうかは菅首相の主観に過ぎず、胸を張れるほどの内容ではないのです」（春名幹夫氏）

 　五輪の主催者じゃないクセにG7では主催者ヅラ。国内のコロナ対応に誠実に向き合って国民の「力強い支持」を得た方がいい。　

https://news.yahoo.co.jp/articles/0e8168d218bb24f7578e9d07d7d2a44314a7dbfa