速報！ワクチン接種後死者196名(修正版)

 

速報！ワクチン接種後死者196名(修正版)

 

昨日、厚生労働省から発表された報告では、

ワクチン接種後の報告死者数が196名と発表がありました。

 

接種者数は約1305万人ですので、

約6.6万人に一人亡くなっている計算ですが、

アメリカでは、3万人に一人亡くなっている事実からすると、

本当の接種後死者は、435名位が本当かもしれません。

 

ツイッターで、身近な方の死者、副作用、重篤のつぶやきを

見ると悲惨で悲しい実態が感じられます。

副作用の方の実数は、10倍100倍とかではと感じます。

 

治験もされていない(治験完了2023.05)猛毒ワクチンを

自己責任の下にされて、推進する国家は、異常であり

集団殺人行為です。

 

全て因果関係ない、不明となっていることで、

全て自己責任で処理するつもりでしょう。

 

世界のコロナワクチン死者数は過去のワクチンの死者数の50倍に

なるほと危険きまわりない品物です。

 

m.RNAワクチンの過去の動物実験では、全て2年以内に死亡しており

失敗に終っている事実から、猛毒ワクチンです。

国産の安全な不活性ワクチンを待つのを推進します。

 

女性に副作用が多く9割程度を占めています。

死亡者は高齢者が多く80歳以上が8割程度で、

60歳以上で9割となり、高齢者には逆効果になっています。

 

ファイザー製、モデルナ製の　m・RNAワクチンは生物兵器であり、

コロナに対する抗体はできても、他の疾患に対し自然免疫を失い、

2～3年後、大変なことになります。

 

トランプ大統領が感染した時に使用した、ヒドロキンクロロキン(マラリア薬)

を使用し、奇跡的に短期間で回復されました。

インド政府は、イベルメクチンとヒドロキンクロロキンを使用し、感染拡大が

急増していたが、奇跡的な感染減少、死者減少に転じています。

 

アフリカ諸国は以前よりイベルメクチン(抗寄生虫薬)を使用しているので、

感染が広がっておらず安定しています。

 

危険な猛毒ワクチンより、人命への危険性が極めて低い、

副作用の危険性が極めて低い、

特効治療薬の日本発イベルメクチンとヒドロキンクロロキンが効果があります。

しかし、日本政府の対応は低く人命第一になっておりません。

 

 

東京オリンピック断行すれば、コロナ第5波が襲う 法話「コロナ不況にどう立ち向かうか/Q&A」

東京オリンピック断行すれば、コロナ第5波が襲う 法話「コロナ不況にどう立ち向かうか/Q&A」

2021.06.10(liverty web)

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画像:Karolis Kavolelis / Shutterstock.com

新型コロナウィルスが世界で猛威を振るい始めてから、1年半近くが経った。世界の感染者数は1.5億人を超え、日本においても80万人に近づく勢いで増えている。そうした中、日本政府は何度も緊急事態宣言を延長し、東京オリンピック・パラリンピックに向けて何とかコロナを封じ込めようと躍起になっている。しかし、そうした対策とは裏腹に、世相はどんどん悪くなっていくばかりだ。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は6月8日、法話「コロナ不況にどう立ち向かうか/Q&A」を説いた。本法話は全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点・布教所で公開されている(文末問い合わせ先)。

 

 

東京オリンピックで訪れるのは厳しい局面だけ

「ワクチンの接種率が高くなればコロナは収束する」とする向きもあるが、事態はそんなに単純ではないようだ。

 

大川総裁は「(コロナ不況は)これから本格的に来ますよ」とし、コロナ禍は1年や2年といった一過性のものではなく、厳しい状況が長く続くとの見方を示した。その中を生き抜くためには、企業としても個人としても「強靭さ」が求められるとした。

 

政府が断行しようとしている東京オリンピックについても、「私はやるべきではないと思います」とし、開催中止を提言。オリンピックを断行すれば、コロナの第5波が確実にやって来て、日本の感染状況は悪化する。また、多くの企業が苦境に陥る中、スポーツ選手は優遇されすぎているとしてバッシングが起きる「アスリート受難の時代」が来ると指摘した。

 

さらに、オリンピックを開催すれば、おそらく「日本発のコロナ」が出現するということにも言及した。「平和の祭典」であるはずのオリンピックによって、世界が混乱に陥るとなれば、それは本末転倒だ。

 

 

人間不信ではなく「新しい信頼の経済学」が必要

しかし、「人間を見たらバイ菌と思え」と言わんばかりにコロナを恐れ、人との接触がなくなってしまうのも問題だ。大川総裁は、そうした人間不信の風潮がまん延していては、経済は成り立たないと警鐘を鳴らし、「(仏法真理を核とした)新しい信頼の経済学をつくる必要がある」と説いた。

 

そもそもウィルス感染は一種の憑依現象であり、心を調和することで体からうっすらとした後光が出るような状態になれば、ウィルスは離れていく。信仰心を高めることは、ウィルスへの「免疫力」を高めることになる。こうした仏法真理を多くの人が知ることが、コロナを乗り越える鍵となるだろう。

 

本法話では、ビジネスマンのみならず、コロナ禍の乱気流時代を生き抜くすべての人に必要な指針が示された。

 

本法話では、他にも以下のようなさまざまな論点について言及された

 

• 営業の禁止や交通量を制限する感染症対策の危険性
• 日本の株価が不当に高くなっている理由とは
• 財政赤字を解消しようと、政府が企む二つの増税とは
• アメリカにも潜む共産主義の危険性
• 乱気流の時代はチャンスにもなり得る
• コロナは第二の〇〇〇つぶし

 

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

 

【関連書籍】

 

『コロナ不況下のサバイバル術』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

『人の温もりの経済学』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版で購入

Amazonにて購入

 

 

【関連記事】

2021年5月12日付本欄 緊急事態宣言が6都府県に拡大するも、映画館からは批判続出 高島屋など営業拡大

https://the-liberty.com/article/18370/

 

2021年4月24日付本欄 緊急事態宣言は全体主義の練習の一環!? 大川総裁法話「政治について言いたいこと」

https://the-liberty.com/article/18324/

 

2021年4月22日付本欄 緊急事態宣言をめぐり日本百貨店協会が休業要請を出さぬよう要望 政府は五輪のために国民生活を犠牲にするのか

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2021年4月8日付本欄 コロナ解雇が「10万人」との調査結果 実際は数百万単位で"失業"している

https://the-liberty.com/article/18255/

 

2021年4月号 宮古島で起きたコロナ鎮静化の奇跡

https://the-liberty.com/article/18111/

UFOの安保問題化はアメリカだけではない──中国にもUFOタスクフォースがあった！

UFOの安保問題化はアメリカだけではない──中国にもUFOタスクフォースがあった！

2021.06.10(liverty web)

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画像: gary yim / Shutterstock.com

アメリカで軍関係者によるUFO目撃情報が無視できない問題になっていることは、本欄で繰り返し紹介してきた。しかしこうした傾向はアメリカだけのものではない。中国においても、UFO目撃数が激増しているようだ。

 

6月4日付サウス・チャイナ・モーニング・ポスト紙の記事によると、アメリカで使用されているUFOの正式名称である「UAP(Unidentified Aerial Phenomena)」に対し、人民解放軍は「UAC(Unidentified Air Condition)」という用語を使用しているという。

 

同記事では、武漢市を拠点とする人民解放軍の分析官は、近年、軍や民間からの急増するUAC目撃報告に圧倒されており、「防空上、深刻な課題となっている」と語っている。アメリカにはペンタゴン内部にUAPを研究する「UAPタスクフォース」があるが、人民解放軍にも正体不明の飛行物体を専門とするタスクフォースが存在するというのだ。

 

その報告・分析の方法には3段階ある。

• 軍のレーダー基地、空軍パイロット、警察署、気象観測所、中国科学院の天文台で可能な限り多くの生データを収集する。
• 地域の人民解放軍司令部にて予備分析がなされ、国家のデータベースに送られる。
• 人民解放軍参謀本部は、AIを駆使して、その行動、発生頻度、空力設計、放射能、想定される設計や素材などの情報に基づき、「脅威指数」を指定する。

 

アメリカの空軍パイロットによる証言からも分かるように、UFOは地球のテクノロジーではありえない速度や動きを見せる。こうした目撃例は、中国の軍事基地でも記録されている。記事によると、唯一、公式に確認された情報は、1998年10月19日に河北省の軍の飛行場上空に現れた「足の短いキノコ」のようなUFOが、上空2000メートルまで上昇し、消えたというもの。しかし、それだけではなくまだ多くの情報が機密情報として封印されているようだ。

 

UFOの目撃事案は、世界の紛争地の上空など、きな臭い場所で多発している。南シナ海に欧米の軍艦が集結する予定であるが、この地域でも、UFO目撃数がさらに増えるのだろうか。

 

アメリカが2020年4月、本物とされる3本のUFO動画を公開した時には、河野太郎防衛相(当時)が「自衛隊がUFOに遭遇した際の対応の手順」の策定を"公約"したが、わが国も他人事ではなくなっている。(純)

 

【関連書籍】

 

『「UFOリーディング」写真集2』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

【関連記事】

2021年5月24日付本欄 米海軍パイロット「UFOとは2年間毎日のように遭遇!」 もう無視できない宇宙人の存在

https://the-liberty.com/article/18421/

韓国地裁の「徴用工訴訟」棄却が波紋 日本は韓国を「対中包囲網」に導け

韓国地裁の「徴用工訴訟」棄却が波紋 日本は韓国を「対中包囲網」に導け

2021.06.10(LIVERTY WEB)

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《ニュース》

韓国の地方裁判所が、「元徴用工」による日本企業への賠償請求訴訟を棄却したことが、波紋を呼んでいます。

 

《詳細》

「徴用工」として動員されたと主張する韓国人やその遺族ら85人がこのほど、日本企業16社に対して損害賠償訴訟を起こしていました。それに対してソウル中央地裁は7日、原告の訴えを棄却しました。

 

韓国では2018年、最高裁判所に当たる大法院が同様の裁判で、日本企業への賠償支払いを命じる判決を下し、国際問題に発展しました。日韓の間では1965年、日韓請求権協定が締結されています。そこでは、請求権の問題は「完全かつ最終的に解決」されたとされています。大法院は、国際法であるこの協定を覆すような判決を出したことになり、日韓関係は決定的に悪化しました。

 

今回、この判決を否定する判断をソウル中央地裁が行ったことになります。それに対し、左派系メディアは猛反発。一方、保守系メディアは今までの政権や司法の不合理な反日判断を批判する形で、判決を歓迎しています。

 

判決において裁判長は、国際法である日韓請求権協定を無視することはできないと指摘。さらに、協定締結後の日本からの経済支援が韓国に「漢江の奇跡」と呼ばれる経済発展をもたらしたことや、日韓関係の悪化やそれに伴う米韓関係の悪化が韓国に好ましくないといった外交的な観点にも触れたことが、話題になっています。

 

同地裁は4月にも、元慰安婦訴訟を同様の主旨で退けています。韓国司法に大きな変化が起きていると、注目を集めています。

 

その背景には、文在寅政権の意向があると指摘されています。2018年の大法院判決によって日本企業の一部が韓国内資産を現金化する手続きに入っていました。そのことについて、文大統領は1月の記者会見で「韓日の関係において望ましくない」と述べ、対日方針の軟化を見せていました。