m.RNAワクチンは人体実験中

m.RNAワクチンは人体実験中

 

TV等では、ほとんど本当の情報は出ていないので、実際起こっている事をお伝えさせて頂きます。ファイザー製ワクチン(m.RNA)は未認可で数か月で造った遺伝子組換えの劇薬です。

 

ワクチンは動物実験をして5～10年かかるのが普通です。治験完了は2023年5月で今は人体実験の段階で、人体に用いるのは世界で初めてです。

 

接種後、自己のDNA遺伝子を組み替わる可能性が高く、組み変わると自己免疫が破壊され、他の病気の時に悪化することになります。

 

実験段階を表しているファイザーの資料で、ワクチンが4種類があり1種類はプラセボ(生理食塩水など)2種～4種類はワクチンの濃度を変えている。

 

濃度を変えて人体への影響を調べているのでしょうが、接種している人を馬鹿にしているし、世界が人体実験に利用されているので重罪である。緊急承認という名のもと、免責でやりたい放題で儲けている実態に呆れる。

 

滋賀県は15日、米ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを接種した医療従事者や高齢者ら計30人が、接種後に同ウイルスに感染したと明らかにした。うち5人は2回接種を完了していた。

内訳は医療従事者13人、高齢者15人、高齢者施設職員2人で、感染が分かった時期は3月中旬～6月上旬。軽症または無症状が20人、中等症が10人だった。

 

台湾に送ったアストラゼネカのワクチンが主に、高齢者が接種後、4日で42人死亡で驚きの実態です。ワクチンが逆効果となり、悪魔の所業と化してる。

 

イギリスの航空会社プリテシ・エアエイズで若いパイロットが2回接種後、同じ週で4人死亡。米ユナイテッド航空でパイロット接種後、死亡。

 

コロナワクチン接種後死亡率は、インフルエンザの88倍になっています。怖い話ですが、問題が多すぎです。

 

ワクチンが進んでいるイギリス政府は、感染が再拡大していて、感染者の8割は2回目ワク接種者というワクチンが逆効果となっています。

 

問題だらけのワクチンを無暗に推進する政府、マスコミはブラックハットにしか見えません。

「放射能漏れ」の中国の原発運営会社にハンター・バイデン氏の会社が多額投資 バイデン政権は意図的に「危機的な状況ではない」と判断しているのか？

 

「放射能漏れ」の中国の原発運営会社にハンター・バイデン氏の会社が多額投資

中国広東省にある台山原子力発電所から蒸気？が

立ち上がる様に進行している。

衛星写真では、爆発破壊したように見える？

フランスは、アメリカにSOSを出したことは事実であり、

隠蔽工作プロの中共は、事実を隠蔽しているでしょう。

 

バイデン政権は意図的に「危機的な状況ではない」と判断しているのか？

2021.06.16(liverty web)

 

 

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画像: BiksuTong / Shutterstock.com

《本記事のポイント》

• 中国の原発で「放射性物質」が漏れ、中国当局が安全基準を勝手に変更して隠蔽
• 原発の運営会社にバイデン米大統領の息子ハンター氏の会社が多額の投資
• バイデン家の疑惑が日本とアジアの安全を危機にさらす

 

中国広東省にある台山原子力発電所の1基から「放射性物質」が漏れ、周辺地域の放射線量が高まっていることを6月15日付本欄「CNNが中国の原発で『放射能漏れ』と報道 中国は安全基準を勝手に変更して問題を隠蔽したと指摘」と報じた。

 

その原発を運営する「中国広核集団」に、バイデン米大統領の息子であるハンター・バイデン氏の未公開株式投資会社が数百万ドル規模の投資をしていることが明らかになった。米ニュースメディアのナショナル・パルス(14日付)が報じている。

 

 

バイデン米政権の危機感のなさは息子への忖度?

「放射性物質」漏れに際して中国当局は、原発の運転停止を避けるために、周辺地域の放射線量に関する安全基準の許容値を無断で引き上げた。結果、フランスの安全基準を超えてしまい、同原発の運転に関わるフランス企業が「原発と周辺住民にとって切迫した脅威がある」と、米政府に指摘・警告した。14日の米CNNが報道した。

 

中国当局が意図的に安全基準をいじり、問題発生を隠蔽したことになる。中国広核集団は、発電所の運転状況は安全規則を「満たして」おり、周辺環境も「正常の範囲内だ」との声明を発表したが、放射能漏れの有無については言及していない。

 

ナショナル・パルスによれば、ハンター氏が2013年から取締役を務めている未公開株式投資会社「BHRパートナーズ」は、中国広核集団が2014年に新規株式公開を行った際、1000万ドルの投資を行った。BHRパートナーズ社のウェブサイトでは、現在も投資先ポートフォリオの一社として中国広核集団の名が確認できるという。

 

放射能漏れの報告に対し、バイデン米政権は、まだ危機的な状況には発展していないと判断している。この米政権の危機感のなさには、バイデン大統領の息子であるハンター氏の存在が影響しているのではという指摘もある。

 

 

バイデン家の疑惑が日本とアジアの安全を危機にさらす

2020年9月には、バイデン一家と中国の蜜月を伝えるドキュメンタリー映画「龍に乗る:バイデン一家と中国の秘密 (原題: RIDING THE DRAGON: The Bidens' Chinese Secrets)」が公開されるなど、ハンター氏のみならず、父であるバイデン大統領もその"腐敗"が幾度となく指摘されており、バイデン一家の疑惑について報じられてきた。

 

さらに、本誌2021年7月号特集「バイデンで果たして大丈夫か?」で指摘した通り、バイデン氏の対中政策は見せかけだけの強硬姿勢である可能性も強く問題が多い。

 

中国の原発で重大な事故が発生すれば、日本を含め周辺諸国にまで広く影響を与える。在日・在韓米軍など、アジアに駐留する米軍の存在などを考えても、バイデン政権は早急に、中国が安全基準を操作した真意をただし、責任ある対応を求めるべきだろう。

 

【関連記事】

 

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【関連記事】

2021年6月15日付本欄 CNNが中国の原発で「放射能漏れ」と報道 中国は安全基準を勝手に変更して問題を隠蔽したと指摘

https://the-liberty.com/article/18476/

 

2021年7月号 見せ方は上手だが… バイデンで果たして大丈夫か? - Part 1 外交編

https://the-liberty.com/article/18412/

 

2020年9月15日付本欄 バイデンと中国の"蜜月関係" 一家の汚職に迫るドキュメンタリー映画が公開

https://the-liberty.com/article/17578/

 

2020年10月16日付本欄 米大統領選、バイデン大敗北は必至か? 息子ハンターをめぐる疑惑の証拠メールが暴露

https://the-liberty.com/article/17679/

成功体験を持つ人こそ要注意！ 被害妄想を乗り越え、長く続く成功への努力を

成功体験を持つ人こそ要注意！ 被害妄想を乗り越え、長く続く成功への努力を

2021.06.19(liverty web)

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コロナ禍の環境の変化は激しく、特定の業種で急に売り上げが落ちたり、活動ができなくなったりすることがある。突然の不幸が降ってきて、「被害者」となることもあるだろう。

 

しかし、人生において、いつも「他の誰かが加害者」であって、「自分は被害者で、責任はない」と考える傾向はないだろうか。そうなれば、もはや「被害妄想」に取り憑かれているかもしれない。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は6月17日、法話「被害妄想からの脱却」を説いた。本法話は、全国の幸福の科学の支部・精舎・拠点で公開されている(文末に問い合わせ先)。本記事では、法話の内容のごく一部を紹介する。

 

 

変化を見つめ、学習を続ける態度

大川総裁は、被害妄想を抱きやすい人として「子役では人気があったが、大人になったら演技の仕事がなくなってしまった人」や、「学校で成績が良かったが実社会に出るとうまくいかない人」などの例を挙げ、昔の栄光にしがみつき、完全主義者になっている人が多いと指摘した。

 

年を取ることで、自分が周囲から求められる能力が変わることもあれば、法律の変化や政治体制の変化、また流行の変化など世の中の状況が変わり、仕事もうまくいかなくなることもある。こうした中を生きる心構えとして、大川総裁は、「この変化の時代には、できるだけ目を光らせながらウオッチして、自分の学習を続ける態度」が要るとした。

 

また、「宝くじ的に一発当てて、あとは楽しようという考え方は、なるべく捨てたほうがいい」として、毎年コツコツやれる仕事があるなら努力して、それ相応の見返りとして生活が成り立つことはいいことである、と考える態度が必要であると語った。

 

 

他人からの批判は「伸びしろ」

また、被害妄想に囚われている人は、他人からの批判に耐えられず、反発して自分を護ろうとしがちである。しかし、それでは反省の機会もなく、更なる向上が見込めなくなる。

 

大川総裁は、自分への批判について、「改善点が見つかったり、まだ伸びしろがあるところが見つかったりすることもあるので、その辺を見つけていく努力は永遠に続くのではないか」と謙虚に受け止めることの大切さを指摘。世の中が流動的である以上、完全であり続けることは難しく、「改善し続ける者こそ、同じ仕事を続けられる」と心得ることが必要だと語った。

 

そして、何事も基礎的な訓練の期間があってこそ応用や発展があると言及。「成功のパターンをつくるためのメソッド」としての、本物の智慧を得られれば、分野が変わっても使えるものとなると指摘した。

 

「変化を常とした世界」に生きる心構えとして、新入社員はもちろん、ビジネスマンや経営者、芸能関係者にも向けられたメッセージに満ちた法話だ。

 

その他にも、以下の論点などについて語られた。

• 学歴エリートが入社してぶち当たる限界とは
• 大会社のトップになることの本当の意味
• 「空飛ぶ車」が発売されると、起こることとは
• 釈尊の説いた「生老病死」の苦しみは、現代でも未解決
• 伊勢神宮の「式年遷宮」に秘められた工夫
• コロナ変異種にワクチンは効くのか?
• 英語を勉強するだけでは、限界が来る理由

 

 

ここに紹介したのは法話のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火～金/10:00～20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00～18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連楽曲】

 

『ときめきの時〔CD〕』 〔作詞・作曲〕大川隆法

映画「奇跡との出会い。─心に寄り添う。3─」挿入歌

〔歌〕TOKMA 〔編曲〕編曲:大川咲也加、水澤有一、古賀晃人
〔発刊元〕アリ・プロダクション

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香港政府が民主派新聞社の資産を凍結し幹部5人を逮捕 人権弾圧の実態はウイグル並みまで深刻化

狂った中共に漬ける薬は、

塩を送ることです。

甘いミカンを送り続ける日本は、

狂った人権弾圧を肯定していることになります。

 

香港政府が民主派新聞社の資産を凍結し幹部5人を逮捕 人権弾圧の実態はウイグル並みまで深刻化

2021.06.19(liverty web)

 

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画像:Yu Chun Christopher Wong / Shutterstock.com

《ニュース》

香港政府は17日、民主派の香港紙「蘋果(リンゴ)日報」の副社長ら幹部5人を香港国家安全維持法(国安法)違反容疑で逮捕しました。そのうち編集長ら2人は18日に起訴されました。

 

《詳細》

蘋果日報によると、幹部らの逮捕と共にハードディスクドライブ44台が当局に押収されました。さらに関連会社を含む計3社の資産1800万香港ドル(約2億5000万円)を凍結。今後、同社は社員の給与の支払いにも窮する可能性があると指摘されています。

 

そうした蘋果日報を支援しようと、香港各地では18日未明から、同紙を買い求める行列が見られています。18日付の朝刊は通常の6倍以上にあたる50万部が発行され、蘋果日報は対抗姿勢を示しました。

 

ある女性はAP通信に「香港ではすでに不正がはびこっており、できないことばかり。私たちにできるのは新聞を購入することぐらいだ」と話しました。また別の男性は「根拠のない逮捕で、報道の自由に対する抑圧だ」と憤っています。

 

アメリカ国務省のプライス報道官は17日、「逮捕を強く非難する。5人を即座に開放することを求める」と強調しています。