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新・過去世物語 アナザーストーリー〈後編〉 ドストエフスキーが、小説を通して人々に伝えたかった「愛」や「信仰」の素晴らしさ 「神の教え」の偉大さ 2024.02.21

2024年02月22日 05時33分15秒 | 日記

新・過去世物語 アナザーストーリー〈後編〉 ドストエフスキーが、小説を通して人々に伝えたかった「愛」や「信仰」の素晴らしさ 「神の教え」の偉大さ

<picture>新・過去世物語 アナザーストーリー〈後編〉 ドストエフスキーが、小説を通して人々に伝えたかった「愛」や「信仰」の素晴らしさ 「神の教え」の偉大さ</picture>

 
イラスト:菊池としを

ロシアの文豪「ドストエフスキー」が、「ゾロアスター」という救世主の魂の分霊であり、"宗教家"として「神のインスピレーション」を受けていたことを、本欄の〈前編〉で紹介した。

 

発刊中の本誌2024年3月号の連載「新・過去世物語」、「ロシアに降りた二人の『救世主』─神は人を見捨てたまわず─」も併せてお読みいただきたい。

 

本欄の後編では、ドストエフスキーが、小説を通して人々に伝えたかった「愛」や「信仰」の素晴らしさ、「神の教え」の偉大さに迫る。

 

 

獄中生活を経て、「救い」の本質を考える

ドストエフスキーは自身の獄中生活を通じて、人間の内部に潜む「光」と「闇」を直視し、読者の心を揺さぶる「霊感」を受けられるようになっていったわけだが、代表作『罪と罰』に表れているように、彼は、登場人物の悪行を決して他人事として見てはいない。

 

『罪と罰』は、家賃を払えずに困っている主人公の貧しい元大学生・ラスコーリニコフが、高利貸しの老婆とその異母妹を殺した事件を中心に展開していく。

 

ラスコーリニコフは、「自分はナポレオンのような非凡人である。そうした天才は、新たな世の中をつくるために、法を踏み越える権利を持つ。新しい世界を開くために、必要であれば平凡人を殺しても構わない」と信じ、犯行に及ぶ。

 

貧乏暮らしが続き、病にかかり、希望が描けなくなったラスコーリニコフが殺人に至るまでの心の軌跡、その後の良心の呵責を、読者は追体験するが、その中で、自分もまた、道を誤れば、そうした犯罪を行う可能性があることを考えさせられる。

 

ドストエフスキーは、獄中で多くの人々と接し、さまざまな境遇、犯行の動機がありえることを知る。そして、運命の巡り合わせが悪ければ、自分もまた、彼らと同じく、どこかで殺人や盗みなどの悪事を働いていた可能性があることに気づいていたのだった。

 

人生は紙一重であり、もしどこかで誰かの手助けがなかったら、自分も目の前の囚人と同じように、悪相を浮かべ、世を恨み、天を呪っていたかもしれない──。

 

獄中生活を経て、それ以前とは違った観点から、「救い」というものの本質について考えるようになる。

 

 

無私の愛に助けられ、神を信じる人間へと変わっていく

社会主義においては、世の中を変え、"外側"から「ユートピア」と称した世界をつくることで、貧しい人々を救おうとする。ドストエフスキーも投獄前は、そうした道を模索したことがあったが、獄中で人々と接すると、それが何の役にも立たないことが分かった。

 

救いは、各人が信仰を通して、心でつかみとっていくもの。自らの罪を直視し、悔い改めない限り、魂の救いがもたらされることはありえない。

 

ロシアの民衆の多くが神を信じていたように、獄中の人々も少なからず神を信じていた。ドストエフスキーもまた、シベリアの監獄への道中でもらった聖書をずっと持ち続け、獄中でも折に触れて読み返していた。

 

魂の内面に深く沈潜しているうちに、ドストエフスキーは、民衆の心の奥底に流れる「信仰」の中にこそ、救いの可能性が秘められていることに気づく。


「トランプ再選」に備え、日本政府が米国内でのロビー活動を強化 日本の国益のためにも対策は必要だが、根本問題は岸田首相のバイデン政権ベッタリの政治姿勢 2024.02.21

2024年02月22日 05時31分05秒 | 日記

「トランプ再選」に備え、日本政府が米国内でのロビー活動を強化 日本の国益のためにも対策は必要だが、根本問題は岸田首相のバイデン政権ベッタリの政治姿勢

<picture>「トランプ再選」に備え、日本政府が米国内でのロビー活動を強化 日本の国益のためにも対策は必要だが、根本問題は岸田首相のバイデン政権ベッタリの政治姿勢</picture>

 
画像:TsvirPixel / Shutterstock.com

《ニュース》

日本政府は今秋の米大統領選でトランプ氏が再選する可能性に備えて、アメリカ国内でロビー活動(議員などへの働きかけ)を強化しています。在米日本大使館は昨年、ロビー活動やアドバイザリー業務などを手掛ける3社と新たに契約を結んだと、日本経済新聞が報じています(2月21日付)。

 

《詳細》

日本経済新聞の報道によると、日本大使館はトランプ氏と関係が近い米ロビー企業の「バラード・パートナーズ」、米議会の黒人議員連盟と近い「ザ・グループD.C.」、クリントン元大統領らのスピーチライターらが立ち上げた「ウェスト・ウィング・ライターズ」の3社と新たに契約しました。これで日本大使館が契約するロビー企業は20社となります。

 

また、日本政府関連の米国内でのロビー活動の支援額は2023年に4934万ドル(約74億円)となり、前年比で13.4%増えたといいます。

 

日本経済新聞は、日本政府がアメリカでのロビー活動の重要性を再認識した事例として、日本製鉄による米鉄鋼大手USスチールの買収を挙げています。

 

日本製鉄が2023年12月にUSスチールとの買収合意を発表したところ、「米製造業の象徴的な存在が外国企業の手に渡ることは受け入れられない」「安全保障や雇用への影響が懸念される」などとして、米議員や全米鉄鋼労働組合などが強く反発。トランプ氏も「私なら即時に阻止する」と述べていました。