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地球の"コア"が地震・噴火を起こす ──能登半島地震の根本原因とは 2024.01.

2024年02月13日 05時32分26秒 | 日記

地球の"コア"が地震・噴火を起こす ──能登半島地震の根本原因とは

<picture>地球の"コア"が地震・噴火を起こす ──能登半島地震の根本原因とは</picture>

 
甚大な被害を受けた石川県能登半島(NASA Worldviewより)。

2024年3月号記事

 

地球の"コア"が地震・噴火を起こす

 

能登半島地震の根本原因とは

 

 

天変地異が多発する真のメカニズムに迫った。

 

 

「なぜ地震活動と地殻変動が続いているのか、明確な理由が分からない。我々が経験していないことが起きている可能性もある」

能登半島で続いていた群発地震などについて、政府の地震調査委員会委員長もこう漏らしていた(*1)。分かっていたのは半島の地中深くから、大量の"何か"がせり上がってきているということ。「流体」と呼称されるが、その正体も、どこから来たのかも分からない。専門家たちが首をかしげていたその矢先、とうとう起きたのが2024年1月1日の大地震だった。

阪神・淡路大震災の9倍ものエネルギーが大地を揺さぶった。150キロメートルにも及ぶ断層が破壊され、半島は一瞬で最大4メートル隆起した。これは大変な地殻変動であり、仮に首都圏が4メートル沈降すると、東京湾岸部から東部、埼玉県の一部までが水没する。能登半島地震の犠牲者数は二百数十人に及び、令和最悪の災害となった。

(*1)2022年2月4日付朝日新聞。能登半島では、2020年12月から中小規模の地震が群発していた。

 

 

昨年から環太平洋地域で地震・噴火が連鎖

日本の地下で、何かが起きている。

小笠原諸島の硫黄島沖で昨年10月、海底火山が噴火して新島が誕生した。同島ではこの10年間で最大10メートルという、世界でも異常な隆起が見られていた。先の大戦で米軍が沈めた船群が陸上に現れるという、異様な光景が話題を呼んだ。

小笠原諸島では近年、西之島で新島が急拡大した。福徳岡ノ場でも一時、噴火により新島が生まれ、軽石が大量放出された。西之島の直下680キロメートルでは、マグニチュード(M)8級という超巨大な深発地震も発生したが、専門家たちはその正体も分からず困惑していた。

日本だけではない。

能登半島地震に先立つ昨年11月、パプアニューギニアのウラウン火山が噴火し、高度約1万5000メートルの噴煙が上がった。12月2日にはフィリピンのミンダナオ島付近でM7.7の大地震が起き、日本にも数十センチメートルの津波が到達した。翌日にはインドネシアのマラピ火山が大噴火し、23人が犠牲になった。18日には中国内陸の甘粛省でも地震が発生し、150人以上が亡くなったと報じられた。

少なくとも環太平洋地域の地下に、何かが迫っているかのようだ。

 

 

※文中や注の特に断りのない『 』は、いずれも大川隆法著、幸福の科学出版刊。

 

 
次ページからのポイント

「プレート説」では多くの現象の説明がつかない

人類は地球内部について何も分かっていない

大地震の根本理由は日本人の●●論


1日約500件の「群体性事件(抗議デモ)」が起こる中国【澁谷司──中国包囲網の現在地】 2024.02.12

2024年02月13日 05時30分00秒 | 日記

1日約500件の「群体性事件(抗議デモ)」が起こる中国【澁谷司──中国包囲網の現在地】

<picture>1日約500件の「群体性事件(抗議デモ)」が起こる中国【澁谷司──中国包囲網の現在地】</picture>

 

 

澁谷-司.jpg

 

 

アジア太平洋交流学会会長・目白大学大学院講師

澁谷 司

 

(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏~05年夏にかけて台湾の明道管理学院(現・明道大学)で教鞭をとる。11年4月~14年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。20年3月まで、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。

 

中国では大規模な抗議デモのことを「群体性事件」と呼ぶ。この発生件数が年々増加し、近年、少なくとも年間10万件程にも及ぶという(*1)。

 

1993年、「群体性事件」は8700件余りに過ぎなかった。ところが、5年後の1998年には、約3倍近くの2万5000件、そしてその5年後の2003年には6.7倍の5万8500件へと急増している。翌2004年には7万4000件、さらにその翌年の2005年には8万7000件と、件数は加速し続けた。

 

その後、中国共産党はしばらく「群体性事件」の数を発表しなくなった。周知の通り、同党は都合が悪くなると、すぐ数字を隠蔽する傾向がある。

(*1)『海外事情』2009年11月号「中国の『群体性事件』に関する一考察」(澁谷司著、拓殖大学海外事情研究所編)