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新生日本情報局

日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。

12月29日(土)のつぶやき その3

2018-12-30 05:35:33 | 防衛
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12月29日(土)のつぶやき その2

2018-12-30 05:35:32 | 防衛
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12月29日(土)のつぶやき その1

2018-12-30 05:35:31 | 防衛
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中国や北朝鮮以下の下朝鮮、ヘル朝鮮の韓国はまとめて日米両国をはじめ世界の攻撃制裁対象だ!!

2018-12-30 00:00:00 | 防衛
イソップ物語の「裸の王様」や、「コウモリ」の寓話の教訓は、正に現在の「西朝鮮」たる中国や北朝鮮、そして中国や北朝鮮以下の「下朝鮮」、「ヘル朝鮮」の韓国に非常に良く当てはまります。

彼ら「特亜三国」に共通したものとは、「中華思想」「小中華思想」の基づく傲慢で尊大な「自己中心主義」「日和見主義」「詐欺や嘘つきを悪事とは思わない」などの堕落仕切った、腐りきった考えがあり、これらが「特亜三国」を貶めて腐敗させている全ての原因なのです!!
12月20日に発生した、韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事件は正に、その極左反日反米の従北媚中の文在寅大統領の思想や政策が引き起こしたものなのです!!

12月28日、防衛省は同HPに「韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について」の題で次のように公開しました。
非常に高い、政治的、軍事的な「歴史的転換点」として価値のある事件ですので、改めてご確認頂ければと存じます。
(該当文書のサイト)↓
http://www.mod.go.jp/j/press/news/2018/12/28z.html

『12月20日(木)に発生した韓国海軍「クァンゲト・デワン」級駆逐艦から、海上自衛隊第4航空群所属P-1(厚木)への火器管制レーダーを照射された件について、当該P-1において撮影した動画を防衛省ウェブサイトで公表しました。

 動画においては、海自P-1が、火器管制レーダーを一定時間継続して複数回照射されたとみられる場面や、海自P-1が当該駆逐艦から一定の高度と距離をとって飛行していること、また、海自P-1が当該駆逐艦に対して、「韓国海軍艦艇、艦番号971(KOREA SOUTH NAVAL SHIP, HULL NUMBER 971)」と英語で計3回呼びかけ、レーダー照射の意図の確認を試みたことなどが記録されています。

 なお、情報保全の観点から、映像中、一部音声の処理を施している箇所があります。』

YouTube 防衛省動画チャンネル(該当動画のサイト)↓
韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案について
https://www.youtube.com/watch?v=T9Sy0w3nWeY

この動画の再生数は、筆者が28日夜時点で80万回レベルを突破、29日執筆時点で200万回レベルを突破している、大反響を示しています。
韓国政府、韓国軍をはじめ、「特亜三国」の方々、世界の方々はこの事実をどう見ているのでしょうか??
もう、言うまでも無いでしょう。
勝負は既に日本側の勝ちなのです!!
「特亜三国」を除く世界は日本の味方です!!

韓国政府や韓国軍は、これでも「レーダー照射の周波数を公開しろ」「英語の発音が悪かった」「レーダー照射は北朝鮮漁船向けだった」などと言い訳を二転三転させ、実に恥ずかしい、近代国家とはとても言えない醜態を世界に晒しています。
事実を追求し続ける韓国政府関係者や軍人であれば、このような状況はとても耐えられない、我慢が出来ないと感じるでしょうし、韓国国民の「まともな感覚を持っている良心的な方々」ですらも同じ思いでしょう。

そして、日米両国は政府も国民も中国や北朝鮮に対する姿勢と同様に、韓国に対しても怒り狂っています。

12月29日にzakzak by 夕刊フジが「レーダー映像公開…日米、韓国に金融制裁の可能性も? 米政府関係者「われわれが離れるとき韓国は焦土化する」」の題で、次のように厳しく韓国に警告しています。

『韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のP1哨戒機に、攻撃寸前の火器管制用レーダーを照射した問題は、米トランプ政権が水面下で進める「米韓同盟消滅」の決定打となるのか。北朝鮮への制裁緩和を訴える文在寅(ムン・ジェイン)政権に対し、日米共同の金融制裁という報復措置がありうると専門家は指摘。米政府関係者は「われわれが離れるとき、韓国は焦土化する」と不気味な予告をしている。

 レーダー照射について「韓国では、日本とのもめ事を起こす文政権に対する批判がある一方、『日本の哨戒機を撃墜すべきだった』と、日本との対決を求める声もある」。長年の韓国ウォッチャーとして知られ、『米韓同盟消滅』(新潮新書)などの著書がある元日本経済新聞編集委員の鈴置高史(すずおき・たかぶみ)氏はこう解説する。

 「もともと韓国軍が『親日』だったことはない。『日本撃滅』のスローガンがかかっている海軍基地もあると聞く。北朝鮮との緊張が緩和する中、韓国海軍が日本海に目を向けるのは当然だろう」というのだ。

 ハリス駐韓米大使は11月、韓国誌『月刊朝鮮』で「米韓同盟は確固として維持されているが、当然視してはいけない」と異例の警告を発した。レーダー照射問題は、米政権側に募った韓国に対する不信感を一段と際立たせることになる。

文大統領は、9月に米国、10月中旬に欧州を歴訪し、一貫して対北制裁の緩和を呼びかけるなど、「親北」姿勢を強めてきた。これを受けて米政府関係者のヒアリングを受けた鈴置氏は「米政府関係者は『なぜ韓国はわれわれをいらつかせるのか』と聞いてきた」と振り返る。
 「特に米国を怒らせたのは、欧州に制裁緩和を持ちかけ、米国を孤立させようとしたことだ。当然、欧州各国も応じるわけはなく、『韓国は何を考えているのか』と驚いた。世界中の専門家が韓国をけげんな目で見るようになっている」

 鈴置氏以外の日本人の専門家と情報交換した米政府関係者から、「われわれが韓国を離れるときは、このままでは離れない。焦土化する」といった発言があったという。

 「経済面でボロボロにするということだろう。韓国が北朝鮮の別動隊だということを世界中の人が見抜いており、韓国も北に連座する形で制裁対象になってもおかしくないという見方が強まっている」という鈴置氏。文大統領は南北統一という野心を隠しておらず、「南北共同の核保有は、米国以上に日本に脅威となる。日米共同の制裁もあり得る」というのだ。

 ここにきてレーダー照射問題が浮上。日本が韓国に「制裁」に出るとの見方もある。その場合、「韓国に報復するならまずは経済、なかでも金融に即効性がある。米国も韓国への『お仕置き』のタイミングを見計らっている」(鈴置氏)。

 米連邦準備制度理事会(FRB)が利上げを進めることで、韓国から資本が流出する懸念が一段と強まっている。景気や雇用が低迷するなかで、韓国銀行(中央銀行)は11月末、政策金利を引き上げたが、米国も今月、追加利上げした。米国に追随して利上げを進めると、韓国が抱える家計負債などの問題が再燃する恐れもある。

 韓国に対する金融制裁について鈴置氏は、「米国系の銀行が韓国から資金を引き揚げるという情報をマーケットに流す、日本が半導体製造装置を売らない、日米の銀行が一緒に、韓国がドル調達をできないようにするなど手口はいくらでもある。韓国国債の格付けが下がるようなことがあれば、市場は資本逃避(キャピタルフライト)に直面するとみるだろう」と話す。

 「ロックオン」されているのは韓国の方かもしれない。』


中国や北朝鮮以下の下朝鮮、ヘル朝鮮の韓国はまとめて日米両国をはじめ世界の攻撃制裁対象だ!!

同情の余地すら無い!!



12月29日付けの夕刊フジ紙面
出典:同報道部ツイッター


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