新型コロナ禍や東京五輪のせいにするなかれ！！自堕落な生活を改善して心の傾向性を直せば立ち上がれる！！

ここ近年、新型コロナウイルスの感染拡大とか、東京五輪・パラ五輪に関する話題や対応する動きが、梅雨前線による線状降水帯の水害などの話題と相俟って、多くの報道がなされています。

その一方で、飲酒運転、酒酔い無免許運転でひき逃げをして逮捕、盗撮行為を繰り返して逮捕、大麻や覚醒剤等の薬物犯罪で逮捕、といった自堕落な生活や自己中心的で身勝手な行動が、自らを破滅・破綻させる犯罪も残念ながら後を絶ちません。

何故でしょうか？？
悪い事であることは分かっているはずなのに！？

例えば、２０２１年５月１６日０８時１０分に読売新聞オンラインが「記者ルポ「女性刑務所」の全８回を一挙掲載」の題で８回＋番外編の９回のレポ記事を公開しています。

詳細は該当ＷＥＢをご覧頂くとして、幼い頃からの虐待や放置、周囲からの孤立、悪い人間関係（正に、人罪との付き合い！！）、などから薬物や窃盗等の罪を重ねた女性を中心に、刑罰と治療、更生との難しさなどを訴えています。

確かに、記事のご指摘の通りでしょう。
テレワークや非接触型の仕事が増加する反面、物流や交通通信の負荷、製造や農林水産業、各種インフラ産業、外交防衛等の負荷は増加する一方であることは、筆者も日々、痛感しています。

更に、世のハイテク化でサイバー犯罪や盗撮、ＳＮＳを使った誹謗中傷等の犯罪も増えています。
７月１０日１９時０６分に同メディアが＠niftyニュースにて、「消しゴム・ボタン・ＵＳＢ…それって盗撮カメラ？…ネットにあふれる商品」の題で次のように指摘しています。

『消しゴムやキーホルダーなど身近な物を模倣した小型カメラがインターネット上に出回っている。「防犯用」などとうたうが、誰でも簡単に安価で購入できることから、盗撮行為に悪用されているのが実情だ。専門家は「登録した人しか購入できないなど規制が必要」と指摘する。（浅野榛菜）

　京都市山科区にある飲食店の男女共用トイレで１月、扉の付近に黒色の四角い小型カメラが設置されているのを２０歳代の男性客が発見し、店員に知らせた。店は警察に通報。その後、トイレ内にあるベビーベッドの下から、消しゴムを模した白いカメラも発見された。

　京都府警山科署は６月、京都市内の男を府迷惑行為等防止条例違反（卑わいな行為の禁止）の疑いで京都地検に書類送検。署の発表で、男は「楽しむために映像を保管していた」と容疑を認めていた。

　署によると、男の自宅から、消しゴムやキーホルダー、ＵＳＢなどを装ったカメラ６点を押収。調べに対し、「カメラはネットで購入した」と供述しているという。


　ボタン、コンセント、ボールペン――。インターネット上には、こうした文房具や日用品に似せた小型カメラがあふれている。ボールペン型のカメラは実際に書くことができ、録音機能が付いている物もあるほか、置き時計の中にカメラが仕掛けられている商品もある。

　ある販売サイトでは用途について、防犯用や会議、授業での活用をあげている。一方、「迷惑防止条例等に抵触する悪質な行為に使用しないでください」といった記述もあった。小型で見つかりにくいことから、盗撮目的で使用されているケースも多いとみられる。

　防犯カメラに詳しい群馬大の藤井雄作教授（社会安全工学）は「盗撮目的以外では使えないような商品が多く出回っている」として、製造や販売する側のモラルにも問題があると指摘する。

　「今後カメラはより高機能で小さく安価になることが想定される。販売業者や購入者を登録制にしたり、盗撮行為への罰則を厳罰化したりすることを検討すべきだ」と話す。』

このような悪質極まりない輩は、興味本位の簡単な最初の理由などで犯罪に手を染める事は、案外、世の中に多く存在します。
ご用心！！

その一方で、社会全体を見廻せば、たとえストレス解消でも、新型コロナ禍で飲食業やホテル・観光業などの打撃や営業制限がかかり、広く接待業や利用客にも負担やストレスが増えています。
筆者のなじみの居酒屋も、コロナ禍の影響で今月７月１７日を以て、閉店することになりました。
長年、愛用してきたなじみの店が閉店するとは、ただ、ただ、悲しいです（ＴＴ）。

それでも、敢えて申し上げましょう。
新型コロナ禍や東京五輪のせいにするなかれ！！
国家や世界の環境のせいだけにするなかれ！！

筆者自身の経験からも分かるのですが、自分が変われば、周りも変わる！！
自堕落な生活を改善して心の傾向性を直せば立ち上がれる！！
これは間違いない事実です！！


新型コロナ禍や東京五輪のせいにするなかれ！！
自堕落な生活を改善して心の傾向性を直せば立ち上がれる！！
自分が変われば、周りも変わる！！



７月９日、法務省ＨＰが公開した画像。
「上川陽子法務大臣が、自由民主党政務調査会再犯防止推進特別委員会大麻事犯等撲滅プロジェクトチームから、「大麻事犯等撲滅プロジェクトチーム提言」を受け取りました（令和３年７月９日）。

【お渡しした提言を囲んで】
（左から、上川陽子法務大臣、田中和德議員、渡辺博道議員）

　提言書を受け取った上川大臣は、提言を真摯に受け止め、その実現に向け、必要な施策の充実にしっかりと取り組んでいきたい旨述べました。」


再犯防止サポーター、立ち直りを支援する法務省のツイッター等を使用したポスター画像
出典：法務省ＨＰ


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